景品ゲーム機が「ゲーセン」救う？ピークの7割、救世主は「3本の爪」だった

2019年4月23日

ライフ

リーマンショック以降、大幅な落ち込みを見せていたゲームセンター市場。しかし数年前から底を打ち、2017年度は前年比3.1%増の回復を見せています。

売上の多くを支えるプライズゲーム

――日本アミューズメント産業協会のレポートでは、店舗数の減少が著しい理由について、不採算店舗の撤退や運営企業の廃業、事業譲渡が進んだとしています。

　理由のひとつとして、ゲームセンターというビジネスモデルが「限界」を迎えているためです。限界を占める大部分は、店舗の「利益率」の部分です。ゲーム機の価格が年々高騰していく中、売上減が続くと新規マシンを導入できなくなります。そうした店舗は競合力が薄れ、顧客が他店舗に流れてしまうといった、負のスパイラルに陥ります。

　また、消費税増税の影響も大きいですね。ゲームセンターのゲームは、一般的にワンコイン（100円）から2コイン（200円）で遊べると考えられています。そのため、増税となっても値上げに踏み切れず、増税分（3％）がそのまま利益から削られます。

　近年のオンライン使用のビデオゲーム機は、レベニューシェア（成果報酬型の契約）がほとんどです。ゲーム機の金額を抑える代わりに、店舗の売上の一部、例えば「100円の売上に対して、店舗が20円程度をゲーム機メーカーに支払う」ことになっており、これも店舗の利益を削る一因となっています。そのような状況下で、体力のある大型店舗以外は店舗を維持できず、廃業や事業譲渡、業態転換が進んでいるのです。