近年はガチャイベントで消費喚起も――コロナ禍でどうなる「日本酒」消費?

コロナ禍で外食産業は大きなダメージを受ける一方、おうち需要の高まりから自宅でのアルコール商品の消費が伸びています。それらの現状と関連イベントについて、文殊リサーチワークス・リサーチャー&プランナーの中村圭さんが解説します。


ステイホームで増加した酒の消費量

 新型コロナウイルス感染拡大による3回目の緊急事態宣言のなか、酒類の販売は大きく落ち込んでいます。飲食店への休業・時短要請によって、納入する食材のメーカーも大きな打撃を受けていることは周知のことでしょう。

 酒類は特に影響を受けている業界のひとつです。3月から5月にかけての年度の変わり目やゴールデンウィークの時期は大きな宴会が多く、本来は酒類の販売のかき入れどきでしたが、国や自治体からの宴会の自粛要請によって例年通りとはなりませんでした。さらに、今回の緊急事態宣言では飲食店における酒類の販売自体が自粛となり、大きな打撃となっています。

 その一方で緊急事態宣言下のステイホームによって家での酒類の消費は増えました。総務省の家計調査から家計における酒類の年間支出金額を見ると、コロナ禍だった2020年は4万6276円で、前年の4万721円と比較して13.6%増加しています。飲食店での減少分をカバーできるほどではないでしょうが、これに注目した酒造メーカーでは家飲みでの酒類の販売促進に力を入れています。

 酒類の年間支出金額の内訳を月別に見ると、コロナが感染拡大して全国に最初の緊急事態宣言が出された4月以降、ウイスキー、ワイン、発泡酒、チューハイは前年同月比で20%以上増加しており、これらの酒類の家での消費が増えたことがわかります。ウイスキーは50%以上増加した月も見られ、さらに増加傾向が続いており、特に人気であることがうかがえます。一方、清酒も当初は20%程度の増加が見られましたが、これらの酒類ほど伸びは継続しませんでした。

 近年はウイスキーやハイボールがブームで、チューハイではアルコール度数の高いストロングゼロが評判でした。主に大手飲料メーカーが販売していることもあって、幅広い層をターゲットにした目を引く新製品が次々に発売され、頻繁に人気タレントを起用したTVCMが流れたり、女性誌などで家での料理とのペアリングを提案するコラボ記事が掲載されたりして、露出も多くなっていました。コロナ禍ではこのような酒類が家飲みに選択されることが多かったのでしょう。

飲むブランドが固定されがちな日本酒


【図表】コロナ禍でどう変わった? 酒類の「支出金額」一覧

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