飲酒人口の減少や健康志向、チューハイやワインなどの他アルコール飲料の人気に押されて、日本酒（清酒）の消費が落ち込んでいます。

　日本酒業界の監督官庁である国税庁の「酒のしおり」によると、その販売量は二十数年間で半分以下になっていることが分かります。

　その一方、東京や神奈川、千葉、埼玉といった首都圏の飲食店では日本酒が飲まれる機会が増えているようです。いったいなぜでしょうか。

　調査会社「NPD Japan（エヌピーディー・ジャパン）」（港区高輪）のシニアアナリストで、外食産業に詳しい東さやかさんによると、首都圏で2017年に日本酒が飲まれた機会は前年と比べ約27％増えたとのこと。これは近年ブームと言われるサワーやワインの伸びを上回っており、特に和風居酒屋やバーなどでの伸びが顕著だといいます。

「その理由は、若い蔵元が同世代の女性を意識した商品作りやプロモーション活動を積極的に行っているためです。日本酒を飲むシーンや世代が変わり、日本酒をワイングラスで楽しめる店が増えています。もはや『年配者の飲み物』といったイメージはありません。その注目度合いは、国際的なワインコンクールに今年新たに日本酒部門が創設されたことからも分かります」（東さん）

　また、清酒大手の宝酒造（京都市伏見区）によると、「若い女性を中心に日本の国酒である日本酒を外国人に説明できないと『恥ずかしい』『少しずつ勉強しよう』という意識が高まってきている」とのことです。

　インターネットを使った市場調査を手掛ける「Cross Marketing（クロス・マーケティング）」（新宿区西新宿）が2016年3月に行った調査でも、20代女性の40％以上が日本酒を「飲んでみたいと思う」と肯定的な印象を持っていることが明らかになっています。