日本から消える「魚食」――尋常ならない危機感に市民たちが動き出した
日本人の魚を食べる量が減り続けています。ひとり1日当たり摂取量は2006年に肉類が魚介類を上回り、各家庭での支出金額も減少の一途。「今こそお魚の良さを見直したい」と、民間や市民レベルでの取り組みも始まっています。
魚の消費量は「ピーク時の6割程度」に
海洋国・日本で、魚を食べる量が年々減り続けています。
水産庁の「水産白書」などによると、食用魚介類のひとり1年当たり消費量が肉類に追い抜かれたのは2006（平成18）年度。魚介類消費量は2001（平成13）年度の40.2㎏を境に減少を続け、最新の2017年度データでは24.4kg。ピーク時の6割程度にまで落ち込みました。これは、戦後復興を遂げ「オリンピック景気」に湧いた1960年代前半とほぼ同じ水準とのことです。
年代別では、70歳以上の消費量が最も多く1日当たり81.5g。以下、世代が若くなるほどその量は少なくなり、50代では68.8g、40代は53.3g、30代は51.1g、20代では49.5g（いずれも2017年度データ）。そしてその量は、毎年徐々に少なくなっている傾向も顕著です。
総務省の「家計調査」を5年ごとの経年変化で並べると、家計支出ベースでも減少傾向が続いていることがわかります。「肉に比べて魚は高い」「魚を焼くと家にニオイが付く」「骨があるから子どもに食べさせると危なそう」……。さまざまな理由で魚は今、日本の食卓から遠のきつつあるようです。
このままでは日本から魚食が消えてなくなってしまう――。そう危機感を覚える市民レベルの取り組みが、今少しずつ広がっています。2020年1月25日（土）には豊洲市場（江東区豊洲）で、魚食の長所を学び、魚食をPRする人材を育てる講座「おさかなブレインコンシェルジュ」が開催されました。
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