「外国人労働者 = コンビニ店員」という考えは、もはや時代遅れだ

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「外国人労働者 = コンビニ店員」という考えは、もはや時代遅れだ

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室橋裕和

アジア専門ライター

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2019年1月時点で55万人を超えた東京都の外国人。これから増え続ける彼らとのコミュニケーションを避けることは今後できません。いったいどのようにしたらよいのでしょうか。アジア専門ライターの室橋裕和さんが解説します。

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    日本国内での労働イメージ調査の結果(画像:Guidable)
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    日本国内での労働イメージ調査の結果(画像:Guidable)
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    日本国内での労働イメージ調査の結果(画像:Guidable)
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    コンビニで働く外国人のイメージ(画像:写真AC)
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    自治体の窓口でも交流イベントの情報が手に入る(画像:室橋裕和)
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    新宿区では多言語の広報誌が発行されていて、外国人の暮らしや交流に関するさまざまな情報が満載(画像:室橋裕和)
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    外国人街の食堂はちょっと入りづらい店もあるかもしれないけれど、きっと歓迎してくれる(画像:室橋裕和)
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    外国食材を扱う店はコミュニティの中心のひとつになっている(画像:室橋裕和)
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