米津玄師も、東京タワーもバーチャル化――コロナ危機でエンタメ業界が「得たもの」「失ったもの」とは

コロナ禍のなか生まれたレジャー施設と消費者のつながりなどについて、文殊リサーチワークス・リサーチャー&プランナーの中村圭さんが解説します。


注目が集まる「シャットイン・エコノミー」「DX」

 国内で新型コロナウイルスが感染拡大し始めてから9か月がたちました。いまだ感染者の増加が続き、収束の見通しがつかない状況が続いています。しかし「Go Toトラベル」「Go Toイート」などといった国の景気刺激策が始まり、従来通りとはいかないものの経済が本格的に動き始めました。

 テーマパークや遊園地、動物園、水族館、ミュージアムといった定番レジャー施設も感染防止策を徹底して営業を続けています。これらのレジャー施設では感染拡大予防のために繁忙期のゴールデンウィークを含む1~4か月間を休業し、その間の収入がゼロとなる大きな打撃を受けました。

 夏休みシーズンからは営業を再開したものの、入場制限などを行っているため、通常通りの収入には戻っていません。コロナの影響が大きいライブエンターテインメントやレジャー施設では先行きの見通せない中、コロナ禍での経営を模索していかなくてはならない状況と言えます。

 コロナ禍では「シャットイン・エコノミー(家に閉じこもる経済)」と「DX(デジタルトランスフォーメーション。ITが社会のあらゆる領域に浸透することでもたらされる変革)」が社会生活に与えた影響が大きいと言えます。

 特にDXは、コロナによって2年間分も進展したと言われています。そして社会構造として顕在化してきているのが、リモートワーク社会と本格的なオンライン社会です。

 しかし、今起きているこのような変化はコロナによって新たにもたらされたものでなく、以前から見えにくいところで進展してきたものです。ある意味、来るべき未来が一気に到来したと言えるでしょう。

 エンターテインメント業界では今回のコロナをきっかけにYouTubeやInstagramに多くのタレントやアーテイストが参入しました。

 また、コロナ感染予防の観点から従来通りのライブハウスの活動が難しく、音楽やお笑い、演劇などのライブ動画配信も活発化しました。リアルにはない表現や手法も取り入れて、コロナ収束後も新しい事業分野として取り組んでいくと考えられます。

レジャー施設が求められるオンライン化


【11月1日スタート】東京のシンボルもバーチャル化! 「バーチャル東京タワー」のイメージを見る

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