新型コロナ禍のエンタメ業界に続々と支援の輪が広がりつつあるワケ

2020年5月13日

お出かけ

新型コロナ禍で困窮する各業界を支援すべく、クラウドファンディングなどのサービスが活用されています。その背景にはいったい何があるのでしょうか。文殊リサーチワークス・リサーチャー＆プランナーの中村圭さんが解説します。

広がるエンタメ支援の輪

　新型コロナウイルスによる外出自粛が長期化し、幅広い産業に影響が拡大しています。

　特に大きな打撃を被っているものに、映画館やライブハウス、劇場、ゲームセンターなどのエンターテインメント事業者があります。その中でも中小事業者は人件費や賃料などの固定費が重い負担となってきており、このままでは5月中旬以降、廃業に追い込まれる事業者が次々に出てくると言われています。

　国や自治体の支援策があるものの、手続きがわかりにくかったり、時間がかかったりして、まだ支援金が手元にいきわたっていません。そのような深刻な状況の中、ネット上で関係者や消費者が事業者を支援しようと言う輪が広がってきています。

　例えば、映画業界では映画監督の深田晃司さんと濱口竜介さんが発起人となり、閉館の危機にある全国のミニシアターを支援するための「ミニシアター・エイド基金」を立ち上げ、クラウドファンディングで支援を募っています。プロジェクトには、俳優の斉藤工さんや渡辺真起子さんなども賛同しました。

　コロナ収束後に使用できる「未来チケット」の販売を行い、特別ストリーミング配信サイト「サンクス・シアター」で有志の映画人たちが提供した激レア映画を配信しました。2020年5月12日（火）時点で集まった金額は2億7943万2390円と、目標金額1億円の約3倍となっています。

　また、関西のミニシアター13館による支援プロジェクト「Save our local Cinemas」では支援Tシャツの販売や自粛後に使用できる映画チケット販売などの企画を実施。映画監督や俳優がツイッターで情報拡散し、Tシャツは完売となっています。

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