子どもの教育に口出しするのは、一般的に母親というイメージが強いかもしれません。しかし近年、口出しする「父親」が増えているのです。無関心より数段良いように思えますが、実は「百害あって一利なし」。その理由をご紹介します。

　経済誌「東洋経済」は近年、子どもの教育に関する特集を年に1回以上組んでいます。同じく経済誌の「プレジデント」も姉妹誌「プレジデントファミリー」で、中学受験や教育情報を大きく扱っています。一昔前では考えられなかったことですが、読者の関心が高く、反響も大きいためだと考えられます。

　筆者の周りでは幼稚園選びに父親が積極的に関わり、最終決断を下したという人がいます。子どもにより良い環境を与えようと情報を集め、評判の良い学区に引っ越す一家もいるくらいです。なぜ、教育に関心を持つ父親が増えてきたのでしょうか。理由は大きく分けて、ふたつあります。

　ひとつめは、親世代の大学進学率がすでに高いため、わが子にも同じように大学進学させたいから。

　ふたつめは、少子化で大学全入時代となった結果、就職に役立つ有名大学に進学させたいからです。

　またそれらに関連し、有名私立大学の定員厳格化や2020年度から本格始動する教育改革など、教育を取り巻く環境は変化のときを迎えています。それらの情報をキャッチするため、父親も必死なのです。