東京観光のシンボル「スカイツリー」、実は埼玉に出来ていたかもしれなかった!

東京観光のシンボルとして国内外問わず人気の東京スカイツリー。その困難に満ちた建設までの道のりについて、フリーライターの小西マリアさんが解説します。


14か所が誘致活動を実施

 2012年に誕生した東京スカイツリー(墨田区押上)ですが、現在地に決定するまで、公式・非公式をあわせて14か所もの地域で誘致活動が進められていました。

東京スカイツリー(画像:写真AC)



 例えば台東区は2001(平成13)年11月、区内に誘致を進めるための準備会を結成。当初は隅田公園周辺を候補地として挙げていました。さらには上野恩賜公園に建設する案や、上野から浅草寺周辺を候補地とする動きもありました。

 足立区は2004年3月、区役所にプロジェクトを設置。こちらは東六月町(ひがしろくがつちょう)エリアのニッポン放送アンテナ跡地、もしくは舎人(とねり)公園を使用する案を示していました。

 さらに豊島区は東池袋に、練馬区はとしまえん、光が丘公園に建設案を出していました。文京区にもありました。東京都以外には埼玉県とさいたま市がさいたま新都心(さいたま市)に「さいたまタワー」として案を示していました。

 誘致活動は自治体が主導するものから、地元の企業、住民有志が主導するものまでさまざまでした。

 自治体が声を上げる数年前の1999年、NHK・民放キー局5社は地上デジタル放送が始まる2003年までに新タワーを建設することを目指し、「タワー建設プロジェクト」を発足。そこでは新宿駅南側の線路上、秋葉原の都有地(駅前にあった駐車場、あるいは神田青果市場跡)、多摩ニュータウンなどの建設案も示されていました。

 なお、その4年後の2003年12月に同6社は新たに「在京6社新タワー推進プロジェクト」を立ち上げています。

タワー建設に求められたさまざまな条件

 ということで、候補地は数多くあったものの、その選定は慎重に行われました。なぜなら、タワーを運営する事業主体は別に設け、アンテナを利用する放送局各社は店子(たなこ。借り手)で入る前提があったためです。

 単に放送電波を発信するだけのタワーを建設するのであれば、放送局各社の技術と出資だけで間に合います。しかし巨大なタワーは観光地としての需要も大きいため、付帯施設を造る必要があり、その運営ノウハウと資金は放送局だけではまかなえません。

 東京タワー(港区芝公園)の建設は、産経新聞や関西テレビなどの社長を歴任した実業家の前田久吉(1893~1986年)が設立した日本電波塔(現・TOKYO TOWER)が建て主となり、現在も管理運営を行っています。

港区芝公園にある東京タワー(画像:写真AC)



 このように十分な運営能力を持った建て主が存在し、土地も十分にあり周辺住民も歓迎してくれるといった条件を満たす必要がありました。

有力候補だったさいたま新都心

 誘致エリアのなかで、特に熱心だったのがさいたま新都心で、埼玉県とさいたま市、経済団体や国会議員が力をあわせた「さいたまタワー実現大連合」が結成されていました。既に同エリアでさいたまスーパーアリーナ、鉄道博物館の誘致が成功してたため、さらなる観光の目玉として、タワーを望んだのです。

さいたま市にあるさいたま新都心駅(画像:(C)Google)

 2004年9月23日にはさいたまスーパーアリーナに1万5000人が集まり、「さいたまタワー実現大集会」を開催。ここでは誘致の署名が目標としていた100万人を突破し、124万人に達していることが強調され、建設候補地の新都心第8街区は11基のサーチライトによって、新都心の夜空に「バーチャルタワー」が演出されました(『毎日新聞』2004年9月24日付)。

 土地も十分で、住民の期待値も高いさいたまタワーは当時、実現間近のように見えました。

さいたま新都心の問題点

 しかし放送局各社の間では、さいたまタワー実現の可能性はかなり低くなっていました。

 もっとも問題となったのは、電波の受信障害が及ぶ地域が広くなること。さらに、タワーを電波の送信を主体とした簡素なもので建築し、観光収入はあまり期待せず、店子である放送局からの収入をメインとして建設費を回収することを予定していたことです。

 万が一、放送局からの収入が減少した場合に公費が投入されることも考えられるからです。そのため、備えとして観光地としての機能が欠かせないわけですが、展望台のあるタワーをさいたま新都心に造ると一体どうなるでしょうか。周囲は一般的な住宅街で、富士山ははるか遠くに見えるだけで、秩父山地も遠い。また高層ビル群も遠く、夜景が映えないなど問題があったのです。

2002(平成14)年発行の地図。造幣局の記載がある(画像:時系列地形図閲覧ソフト「今昔マップ3」〔(C)谷 謙二〕)

 よってこの時点では、2004年内に土地買収に合意が可能とされていた、サンシャイン60(豊島区東池袋)に隣接する造幣局地区周辺のほうが有力だったようです。

スカイツリーを巡る知られざる交渉

 こうしたなか、東武鉄道(墨田区押上の)社内で進められていた「すみだタワー・プロジェクト」を軸に、墨田区が名乗りを上げたのは2004年11月25日のことでした。そして幾度もの検討を経て、墨田区押上地区が2005年3月28日、第1候補地に選定されました。

 その後、2006年に東武鉄道の全額出資で新会社「新東京タワー」が設立、事業は進んでいくことになります。

 日本テレビ社員としてこのプロジェクトに参画した根岸豊明さんの『誰も知らない東京スカイツリー 選定・交渉・開業・放送開始…10年間の全記録』(ポプラ社、2015年)には、

・賃貸や電波障害対策の費用は大家である東武鉄道側にも求めること
・電波塔はインフラのため、テナントとオーナーの関係とは異なること

などについて、緊迫したやりとりがあったことが記されています。一時は、双方から白紙もあり得るという発言が出るなどしたようです。

2015年に出版された『誰も知らない東京スカイツリー 選定・交渉・開業・放送開始…10年間の全記録』(画像:ポプラ社)



 こうした経緯を経て完成へと至った東京スカイツリーですが、現在は東京の新たな名所として成長しています。こうした歴史を知った上で眺める東京スカイツリーには、改めて感慨を覚えます。

 ちなみに中央区にある勝鬨(かちどき)橋は、東京スカイツリーと東京タワーの両方を眺めるスポットとしてお勧めです。緊急事態宣言が解除されたら、密を避けて散歩してみるのもいいかもしれません。


【画像】約75年前の東京スカイツリー周辺の様子

画像ギャラリー

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