活況か沈滞かコロナ収束で「レジャー施設」の今後はどうなる？

2020年5月27日

お出かけ

緊急事態宣言が5月25日、全国で解除され、「新たな日常」の始まりがやってきました。宣言下ではさまざまなカルチャーが生まれましたが、今後はいったいどのようになるのでしょうか。文殊リサーチワークス・リサーチャー＆プランナーの中村圭さんが解説します。

少しずつ回復する日常

　社会が深刻な危機に際したとき、生活者は行動変容を余儀なくされ、社会構造が大きく変化します。まさに、現在の新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛の状況がそうだと言えるでしょう。

　この社会構造の変化は、レジャーやエンターテインメントなど時間消費業態にも大きな影響を与えています。いまだ感染拡大の危機は過ぎ去っていませんが、緊急事態宣言が解除されて少しずつですが日常が回復しつつあり、これを機にアフターコロナの新たな社会構造の分析が活発化しています。

　過去にも、さまざまな危機による社会構造の変化が見られました。近年の大きな社会的危機としては、2011年の東日本大震災が挙げられるでしょう。これをきっかけとして現在の社会の流れが形作られた点が多々あります。

　例えば、SNSによる人と人のつながりです。

　ボランティアや消費により社会問題にコミットする、「エシカル消費」も拡大しました。その延長線上で、所属する企業の意思で社会に関わるのではなく、個人や新しい組織で自分の意思や志向をダイレクトに社会に発信していく人が増えてきています。

　レジャー分野においては、SNSの普及を背景にソーシャルゲームやスマホアプリなどネットをベースにしたレジャー、消費者が主導するサブカルチャー、さらにリアル脱出ゲーム・リアル謎解きゲームなど、新しい組織の新しい発想から生まれた体験型レジャーが台頭するようになります。

　既存レジャー施設においてはそのようなレジャーに市場を奪われ、若者の需要をつかめない時期が続きました。また原発事故により食の安全や農業に対する関心が高まり、ファームパークや体験農園など農業関連施設の需要が高まりました。

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