日本から消える「魚食」――尋常ならない危機感に市民たちが動き出した

投稿日: 2020年1月30日

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アーバンライフ東京編集部

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日本人の魚を食べる量が減り続けています。ひとり1日当たり摂取量は2006年に肉類が魚介類を上回り、各家庭での支出金額も減少の一途。「今こそお魚の良さを見直したい」と、民間や市民レベルでの取り組みも始まっています。

魚の消費量は「ピーク時の6割程度」に

　海洋国・日本で、魚を食べる量が年々減り続けています。

　水産庁の「水産白書」などによると、食用魚介類のひとり1年当たり消費量が肉類に追い抜かれたのは2006（平成18）年度。魚介類消費量は2001（平成13）年度の40.2㎏を境に減少を続け、最新の2017年度データでは24.4kg。ピーク時の6割程度にまで落ち込みました。これは、戦後復興を遂げ「オリンピック景気」に湧いた1960年代前半とほぼ同じ水準とのことです。

日本になじみの深いはずの「魚食」。ひとり当たりの魚の消費量は、2017年度にピーク時の6割程度に（画像：写真AC）

　年代別では、70歳以上の消費量が最も多く1日当たり81.5g。以下、世代が若くなるほどその量は少なくなり、50代では68.8g、40代は53.3g、30代は51.1g、20代では49.5g（いずれも2017年度データ）。そしてその量は、毎年徐々に少なくなっている傾向も顕著です。

　総務省の「家計調査」を5年ごとの経年変化で並べると、家計支出ベースでも減少傾向が続いていることがわかります。「肉に比べて魚は高い」「魚を焼くと家にニオイが付く」「骨があるから子どもに食べさせると危なそう」……。さまざまな理由で魚は今、日本の食卓から遠のきつつあるようです。

　このままでは日本から魚食が消えてなくなってしまう――。そう危機感を覚える市民レベルの取り組みが、今少しずつ広がっています。2020年1月25日（土）には豊洲市場（江東区豊洲）で、魚食の長所を学び、魚食をPRする人材を育てる講座「おさかなブレインコンシェルジュ」が開催されました。

レッツトライ！おいしいお魚料理

　開催したのは2017年に発足した「東京築地目利き協会」（中央区築地）で、今回が第2回め。魚好き・料理好きの男性や子育て中の女性、協会スタッフなど約20人が参加しました。

　この日の調理実習では、同協常務理事で食生活コーディネーターの荒川あやこさんが、「イワシのトマトパプリカソース掛け」や「サバコロッケ」、「サバそぼろ」などの作り方を披露。調理法で参加者たちを感嘆させたのは、「ポシェ」と呼ばれる魚介の低温加熱法です。

　ふたつきの鍋に水1Lと塩大さじ2、それからレモンやしょうがなどの臭みを抑える食材を入れて、ひと煮立ちさせます。沸騰後、水を加えて温度を下げてから下ごしらえした魚の切り身を鍋へ。2分ほど中弱火で加熱した後、火を止めてふたをし、そのまま6～7分待てばポシェは完了です。

「おさかなブレインコンシェルジュ」講座で魚の調理法を説明する荒川さん（左からふたりめ）と受講生たち（2020年1月25日、遠藤綾乃撮影）

「お湯の温度70度くらいに抑えることで、栄養をたっぷり含んだ魚の脂が溶け出しにくくなりますし、身もパサつきません。いろいろな料理の下ごしらえに使えますよ」

　荒川さんが手順を説明すると、参加者たちは興味深そうに鍋をのぞき込みながら、熱心にメモを取っていました。ポシェで加熱したサバを実際に味見してみると、魚のうま味が詰まった脂が口の中に広がって、それまで食べていたサバのイメージよりはるかにジューシー。舌触りも柔らかく、このまま食べても十分おいしく感じられます。

　完成した5種の料理に、皆「これなら子どもたちも喜びそう」などと話しながら試食していました。

　調理実習に先立つ座学では、魚食に詳しい講師たちが登壇。そのなかのひとり管理栄養士の平原あさみさんは、

「ドコサヘキサエン酸（DHA）やEPA（エイコサペンタエン酸）は、人間の体内で合成できないので食事から摂取する必要のある『必須脂肪酸』で、これらを多く含んでいるのが魚です」

と強調しました。