産後も職場で働き続けたい。子どもが大きくなるまでは、時短勤務などでワークライフバランスを調整したい。いずれはキャリアを積みたい。そんな思いとは裏腹に、職場に意向を伝えられないまま、時に離職をも決意する女性は未だ少なくないようです。

　パーソル総合研究所（港区南青山）は、ワーキングマザーが活躍できるようにするために企業が何をすべきか、データをもとに解決策を提示することを目的に、調査を実施。その結果見えてきたのは、彼女たちが抱える「無力感」でした。

　調査は2019年1月9日（水）から1月17日（木）までの期間、インターネット上で実施。子どものいる正社員女性と、子どものいる正社員を辞めた女性をはじめ、その配偶者や上司、同僚（合計2100人）を対象に行なっています。

　調査では、「自分が声をあげても、職場は変わらないと思う」という設問に対し、「そう思う」「ややそう思う」と回答したワーキングマザーは約4割に上りました。また、既に退職している女性には、離職した会社でどう感じていたかを聴取したところ、「そう思う」「ややそう思う」と回答した割合が過半数を超えています。

　結果から見えてくるのは、「職場内対話無力感」ともいえる感情を、少なくない人が抱えているということ。また、その原因は大きく分けてふたつ、「職場要因」と「本人の固定概念」によるといいます。詳細は以下のとおりです。

●職場要因
・社員の意見が経営に反映されない
・上司がスキル、能力を活かせるような仕事を与えてくれない

●本人の固定概念
・職場で個人的な願望を伝えるのはよくない
・子どもがいたらやりたい仕事をするのは無理だと思う
・周囲の方に配慮して自身の主張を通すようなことはしない

　この状況を踏まえ、同社の調査員は、企業側が「受け入れる姿勢」をつくり、相談しやすい環境をつくることの重要性を示唆しています。「ワーキングマザーが思い込みで諦めてしまわないように、社員一人ひとりと対話しながら組織に貢献できる働き方や仕事内容を考えるという柔軟な姿勢を明確に示し、まず相談することを促していくことが重要である」とのこと。

　一方雇用者側も、時に勇気を持つことが大切だと話します。

「課題が何なのかを認識できないままでは、対処することが困難です。まずは、何に問題を感じているのか、対話し、伝えることが重要です」