公認会計士が「食えない」って本当？稼げないと言われる理由と実年収を解説

　国家資格として知られる「公認会計士」は活躍の場面が多く、高収入で安定した人気の職業というイメージです。

　一方で、「公認会計士は食えない」という意見も耳にします。
　苦労して資格を取っても食えないなら、公認会計士を目指すべきか迷う人もいるはずです。

　しかし心配は無用。公認会計士はさまざまな企業からの需要がありますし、収入も日本の平均年収を大幅に上回っているのです。

　この記事で、食えないと言われる理由や、就職先の種類などの疑問を解消して、安心して公認会計士を目指しましょう。

※本記事はアーバンライフメトロが独自に記事を制作し、スクール紹介にはアフィリエイトプログラムの協力をいただいています。

　公認会計士が「食えない」と言われる理由を大きくわけると以下の四つです。

1. 公認会計士の数が多すぎて就職できない？
2. リストラされやすい職業？
3. 将来的にAIに仕事を奪われるのでは？
4. 独立しても食えない？

　なぜこのように考えられるのか、ひとつずつ説明します。

　公認会計士は医者や弁護士と同様に「国家三大資格」と言われる人気の資格です。ただ、現在は競争が激しく、「苦労して資格を取得しても就職先が見つからないのでは？」と懸念している人が少なくありません。

　不安になる原因として考えられるのは、「合格者を大量に増やした時期があった」ことです。

　当時（2005年頃）、四半期レビュー制度と内部統制監査制度という新制度が導入されることとなり、公認会計士の業務量が一気に増えると予想されました。

　そのため、公認会計士業界は、人手不足に陥らないように資格取得者の数を増やす対策を取ったのです。

　その結果、それまで毎年約1,000人程度の試験合格人数だったものが、2006〜2008年の3年間は、3倍から4倍もの大量の合格者が出ました。

公認会計士試験 合格者人数

年	合格者人数
2005年	1,308人
2006年	3,108人
2007年	4,041人
2008年	3,625人

　その後、試験合格者の人数は横ばいとなり、2018年ごろから約1,300人程度で安定しています。

　最大だった時期と比較して合格者が少なくなったことから、「公認会計士は人手が余っていて、業界は飽和状態だ」と考える人が増えたのです。

　公認会計士がリストラされやすいといわれる理由は、2008年にアメリカで起こり、世界経済を落ち込ませた「リーマンショック」が関係しています。

　当時、景気が落ち込んだことで経済の循環が滞り、大量の会社が倒産に追い込まれました。
　その結果、公認会計士は多くのクライアントを失うことになったのです。

　クライアントが減少すれば、自然と対応案件の数が減るため、雇える公認会計士の数も減らさなければならない状態になり2009〜2011年の間で、大量のリストラが敢行されます。

　現在は、経済状況も回復して雇用状況も改善されました。しかし、当時の印象があまりにも強すぎたため、いまだにリストラされやすいと考えられがちなのです。

　業務効率化や人手不足の解消に期待されているAIは、公認会計士の仕事も肩代わりするのではないかと予想されます。

　大きな要因として考えられるのは、2015年当時、オックスフォード大学の准教授だったマイケル・オズボーン氏が発表した論文に「会計士の仕事をAIが奪う確率が94%ある」と記されていたことです。

　それ以降、経済雑誌の記事やニュースなどでもAIに仕事を奪われる職業ランキングに登場するなどを繰り返し、一般的な認識として浸透したと考えられます。

　独立して自身の会社を立ち上げることを目標に、公認会計士としてスキルアップを目指す方は多く存在します。

　それでも「独立しても食えない」と不安を抱える人が多いのは、監査業務のみで独立するのは難しいとされているからです。

　確かに将来的に独立を目指すなら監査に加えて、税務・コンサル・監査法人の契約社員など、さまざまな業務を請け負うのが理想的です。

　また、独立となれば、仕事を自分で取ってくる覚悟も必要です。クライアントが依頼したいと思える実績や営業スキル、人脈や会社を運営していくためのスキルも欠かせません。

　独立している公認会計士は経験豊富な60歳以上の方が多いこともあり、若手会計士はクライアント獲得にも苦労する可能性があると言われています。

　公認会計士は食えないと心配されることもありますが、安定した収入を得られ、将来性もある職業です。

　「食えない」というウワサは、人気があり食える職業だからこそ「自分はあふれてしまうのではないか」という不安の現れなのです。

　リーマンショックが起きた頃と比べ、市場も安定。現在は売り手が強く、2021年度の受験合格者は、ほぼ100%就職できています。

　もし、監査法人に就職できなかったとしても、税理士やコンサル会社など、資格を活かして活躍できる場面は多く、選択肢が豊富な点も魅力といえそうです。

　また、将来的にAI技術が発達しても、肩代わりしてもらう仕事は事務業務など単調なものが多いと予想されます。
　
　公認会計士にとって重要な「コンサルティング業務」は、まだまだAIでは補いきれない分野です。

　AIは敵ではありません。逆にいままで時間をとられていた事務作業をAIに任せ、自身が活躍できる業務に力を注ぐことで、多くのクライアントに重宝される公認会計士として活動できるようになる。AIに干されることはあり得ないのです。

　こうしたことからも、公務員と比較しても年収に恵まれ、安定した暮らしが望める公認会計士は、「食えない職業」ではないといえます。

　公認会計士は、人気があり志願者が多いからこそ「食えない」と心配される職業です。

　では、公認会計士として業務をすることで得られるメリットは具体的にどのようなものでしょうか。

　高度な知識を生かし、監査業務や税務業務をメインでこなす公認会計士は、多くの方面から重宝されます。

　社会の国際化も進んでいるため、世界進出を果たすクライアント企業も増えるでしょう。そうなれば、自身の活動も世界規模に広がります。クライアントの規模が大きくなるに比例して、任される仕事も広く大きくなるのです。

　経営者から頼りにされる機会も増え、公認会計士の社会的価値は、ますます高まり続けるに違いありません。

　公認会計士として働くことで、安定した高収入を得られるのも大きな魅力です。

　厚生労働省によると、公認会計士の平均年収は、992万円です。
（参照：厚生労働省 賃金構造基本統計調査 2017～2019年平均値）

　日本人の平均年収は436万円（（令和元年））といわれているため、2倍以上高い年収だとわかります。

　試験に合格して監査法人に就職した新入社員の初任給は、30〜35万円。一般的な新卒採用の初任給は21万円なので、初任給から非常に高収入を得られることが伝わってきます。
（参照：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査）

ちなみに、公認会計士の年代ごとの年収は下記の通りです。
20代　　　　600万円前後
30代前半　　800万円台
30代後半　1,000万円前後
40代以降　1,000万円以上

（参照：厚生労働省 賃金構造基本統計調査 2017～2019年）

　公認会計士の代表的な業務として挙げられるのは、監査や会計ですが、その他さまざまな働きかたを選択できる点もメリットです。

　たとえば、税理士登録をおこなえば「税理士」にもなれます。

　その他、公認会計士の知識を活かし、財務・経理（（資金繰り・業務効率化・Ｍ＆Ａなど））についてアドバイスするコンサルティング業務でも、多くの需要があるはずです。

　会計コンサルタントにならずとも、公認会計士として業務にあたるうちに、クライアント企業との関わりが深まり、会社経営について相談される可能性もあります。

　公認会計士に依頼するクライアントは、経理財務、決算・株主総会対応などが不可欠な上場企業が多い傾向にあります。そのため、会社経営の重要な決定をくださなければなりません。

　公認会計士として実績を積み、昇格を続ければ、監査法人の共同経営者（パートナー）の役職を与えられる可能性があります。

　監査法人の経営マネジメントに携わり、現状の改善や今後の方針決めをおこなえるため、キャリアを重ねるたび大きなやりがいを感じながら業務に励めるはずです。

　このように、公認会計士は多様な働き方を選択できます。ただし、就職先の選びかたで取り組める業務も大きく異なるため、自分がやりたい業務に携われる場所か、就職前に検討する必要があるでしょう。

　公認会計士は日本の平均に比べて圧倒的に高い収入を得られます。

　しかし、給料は一律ではありません。キャリアの長さや実績が違えば収入も違うし、就職した先によっても収入に差が生じます。

　具体的にどのくらいの違いがあるか、監査法人、会計事務所、経理・財務担当の3つの職場情報を元に説明します。

　監査法人に所属する公認会計士は、最低でも500万円程度の年収を得られます。平均年収は650万円で、昇給をし続ければ1,000万円以上の高収入も夢ではありません。

　とくに、BIG4と呼ばれる、大手監査法人は就職や転職先として高い人気を誇ります。

BIG4

• 有限責任あずさ監査法人
• EY新日本有限責任監査法人
• 有限責任監査法人トーマツ
• PwCあらた有限責任監査法人

　BIG4は4社とも、従業員数1,000人以上の超大手企業です。

　そのため、通常の監査法人より高い収入を得られる傾向があります。平均年収は約800万円で昇格すれば1,500万円以上の年収も期待できます。

　公認会計士は、試験に合格した後、2年以上の実務経験を経て正式に公認会計士として働き始めることができます。そのため、多くの合格者が、実務経験を積める監査法人への就職を希望するのです。

　会計事務所でもらえる平均年収は500万円程度です。事務所の大きさや、法人か否かなどの違いで収入に差が生まれますが、監査法人と比較すると低い傾向にあります。

　原因として考えられるのは、会計事務所の主な業務である「法人顧問の報酬」です。報酬額が全体的に低下しているため、事務所の収入が減り、公認会計士の給料も影響が出ています。

　また、個人事務所など小規模会社に所属しているケースだと、昇格の機会も少ないため給与が上がりにくいと考えられます。

　一般企業の経理や財務を担当している公認会計士の年収は、40歳で600〜700万円程度。金融機関、グローバル企業だと700〜800万円とも言われます。

　医者と弁護士に並び、三大国家資格のひとつといわれる公認会計士は、一般企業で非常に重宝されるため、会計事務所で勤務するより高い収入を得られる可能性は高いと言えます。

　会社を経営するとき、お金の問題は切り離せません。経理の知識が豊富な公認会計士が会社にいてくれると、決算書の作成などが自社でおこなえるメリットが生まれます。

　企業の規模によって大きく収入の差が生じますが、大手の経理職として受け入れられ優遇されるケースも多く、比較的高い収入を得やすいと言えます。

　就職や転職先として人気が高い監査法人では、一般企業と同じく、年齢や会社への貢献度などを基準としつつ、実績を積むことで収入の増加を目指せます。

　昇給の順番は以下のとおりです。

スタッフ（一般社員）
シニアスタッフ（係長クラス）
マネージャー（課長クラス）
シニアマネージャー（部長クラス）
パートナー（社長や役員クラス、最高峰の地位）

　初任給は約30万円程度。ボーナスは最低でも4カ月分の月給分が支給されるため年収は、平均500〜600万円です。残業代が加われば、600万円程度まで稼げます。

　令和2年賃金構造基本統計調査によると、従業員1,000人以上の企業に所属する、公認会計士の年収は平均1,168万です。

（参照：e-Stat　賃金構造基本統計調査 / 令和２年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種）

　所属する監査法人の規模や経営状況で、収入は大きく異なりますが、役職に就くことで生じる給与の上昇は必ず望めるでしょう。

　入社して3年程度、スタッフ（一般社員）として業務に取り組むと、スムーズな人は5年目程度でシニアスタッフに昇格します。

　シニアスタッフは、一般企業に置き換えると「係長」にあたる役職です。

　マネージャーやパートナーのサポート役として、スタッフの指導をしたり、クライアントとの窓口として自社との間を取り持つなどの業務を経験します。

　さまざまな経験を経て、実績を増やすことで、マネージャーに昇格するチャンスを狙えるでしょう。

　シニアスタッフはスタッフと比べ、任される業務量が増えるため、月給はスタッフより10万〜15万円程度上がり、40万〜45万円程度になります。基本給の上昇はボーナスにも影響します。

　平均年収は700万〜800万円ですが、残業により1,000万円程度を得る人も少なくありません。

　シニアスタッフでの勤務経験を経て、十分な評価を得ると「マネージャー」に昇格できます。

　マネージャーは「管理職（一般企業では課長クラス）」です。シニアスタッフ全員がマネージャーになれるわけではありません。

　シニアスタッフとして、さまざまな業務を経験するなかで、評価された人物がマネージャーになれるのです。

　シニアスタッフとマネージャーで大きく異なる点は、「意思決定と業務遂行に対しての責任」です。

　マネージャーには、以下のような責任が生じます。

• 監査業務における社会的責任
• クライアントに納得してもらえるサービスを提供する責任
• 事業に携わる管理職としての責任

　管理職として、責任のかかる対応が増えるため、勤続年数や年功序列で役職が与えられるわけではありません。

　収入の面でも、シニアスタッフのときと比べて変化が生じます。マネージャーは管理職なので、残業手当が発生しないのです。
　そのため、年収がシニアスタッフよりも低くなる可能性があります。

　マネージャーの平均年収は800万～1,000万円です。
　収入の減少リスクもあるため、マネージャーへの昇格が生じる同程度のタイミングで「独立」に挑戦する人も少なくありません。

　マネージャーからさらに昇格すると、「シニアマネージャー」になります。

　シニアマネージャーは、一般企業でいう部長クラスにあたります。

　キャリア11年以上の人物が目指せる役職で、平均年収は1,000万〜1,200万円まで上がります。

　シニアマネージャーまで昇り詰める人材の多くが、パートナー（社長や役員クラス）を目指しています。

　パートナーは、一般企業に置き換えると社長や役員クラスで、監査法人において最高峰の地位です。いままで携わっていた会計業務などは、マネージャー以下に割り振るようになります。

　パートナーになるには、平均キャリアが15年ほど必要だと言われます。

　公認会計士としての豊富な知識と技術が必須ですが、加えて経営に携わるためのスキルも必要です。

　クライアントとの信頼感を築くための気配りや、上の立場として組織全体をうまくまとめていく能力も欠かせません。

　年収平均は1,500万〜2,500万円なので、マネージャーのときと比較して、大幅な年収増加が見込めます。実績や業務成果などを積めば、年収は数千万円になる可能性があります。

　厚生労働省が、公認会計士の平均年収を調査したところ、992万円という結果でした。

　男女別だと、男性が996万円で、女性が961万円。調査対象者の平均勤続年数は、男性が10.1年で、女性は11.4年でした。

（参照：厚生労働省　賃金構造基本統計調査）

　これらの結果から以下のようなことがわかります。

• 公認会計士は性別による所得格差が少ない
• 性差なく勤続できる働きやすい環境が整っている

　女性は出産や育児などで休業や時短勤務などを選択する人が多い傾向にありますが、ライフスタイルが変化した後も柔軟な勤務体系で復職しているケースが多々見られます。

　大手の監査法人では、男性の育児休暇取得率も高く、復職をした社員の給与が大きく下がらないという傾向もあるのです。

　一方、国税庁の民間給与実態統計調査によると、サラリーマン（給与所得者）の平均年収は503万円でした。

　さらに、男女別の年収を比較すると、男性559万円に対して、女性の平均年収は386万円。
性別の違いで、173万円もの格差が生じていたのです。

　このことから、公認会計士の労働環境が非常に整えられており、男女関係なく自身の実績によって公平な収入を得られることがわかります。

　公認会計士を目指すための勉強方法はさまざまですが、大きくわけると「独学」「専門学校」「通信教育」の3種類です。

　ここでは、3種類の勉強方法それぞれに、どのような特徴やメリット・デメリットがあるのかと、代表的な専門学校、通信教育の機関について紹介します。

勉強方法	費用	難易度	オススメの人
市販のテキストや問題集を解く	低（自身で選んだ教材代のみ）	非常に高い	・自己管理能力がずば抜けて高い人 ・大学や専門学校などである程度知識を得ており、足りない部分を補いたい人

　独学で学習を進める大きなメリットは、コストを最低限に抑えられることです。
　自分自身で勉強を進めるため、授業料は必要ありません。かかる費用は、市販のテキストや問題集代のみです。

　勉強のスケジュールも自分が取り組みやすいように立てられるため、苦手分野などを集中的に学ぶこともできます。

　ただし、自分1人で継続して、スケジュール通り学習を進めるのは、なかなか難しいのが実情です。

　疑問が生じた際、質問できる講師陣がいないため、勉強に無駄な時間がかかってしまったり、モチベーションが下がってしまったりする可能性があります。

　毎年、独学で公認会計士資格を取得する人はいますが、公認会計士の合格率は、たった10％程度。

　公認会計士の学校や通信教育を受けている受験者を含めての合格率がこの低さなので、難度がどれだけ高いかがうかがえます。

　ほとんどの受講者は、大学や専門学校で試験の傾向と対策を学び、試験に望んでいるため、独学での合格者は少ない傾向にあります。

勉強方法	費用	難易度	オススメの人
試験に造詣の深い講師の指導を受ける	高（受講料、学校への交通費など）	低（教師による直接指導や疑問解決が望める）	時間に融通が効き、カリキュラムに合わせた時間を空けられる人

　専門学校に通いながら学ぶ強みは、専門講師から直接指導を受けられる点です。

　学校のカリキュラムに沿って授業が進むため、時間割にそって計画的に学習でき、わからないことは直接教えてもらえます。

　同じ志をもつ生徒たちと机を並べる環境は、モチベーションを維持しながら勉強に取り組めます。

　しかし、通学が必要で、遠方から通う場合は交通費と時間が多くかかる、というデメリットもあります。

　加えて、学校が作った時間割に従って学習を進めるため、仕事や自身の予定との両立が難しくなる可能性も高いようです。

　ある程度、時間の融通が効く環境が整っている人や、学校が職場や自宅の近くでアクセスしやすい人におすすめです。

スクール名	特徴	料金	受講形態	合格実績
LEC東京リーガルマインド	短答式試験にいち早く合格 ▶公式サイト	2023年短答合格コース　278,000円 一発合格したら論文コースが50,000円 合計　328,000円	通学・オンライン・DVD	–
TAC	コースが豊富で自分にあったプランを選択 ▶公式サイト	【2024年合格目標】教室(ビデオブース)＋Web講座／Web通信講座 ・1.5年S本科生 （Aレベル）：各760,000円 （Bレベル）：各755,000円 （Cレベル）：各750,000円	通学・オンライン・DVD	合格者累計実績9,307名

勉強方法	費用	難易度	オススメの人
DVDやWebで授業を見て学ぶ	中（テキストや授業代。交通費はかからない）	中（授業を自分のペースで学べる）	融通が効きカリキュラムに合わせた時間を空けられる人

　専門学校に通う余裕はないが、独学で資格取得をする自信がない場合は、「通信講座」を選ぶのもひとつの手です。

　通学と通信講義を組み合わせて学べるケースもあり、自身の生活リズムに合わせて余裕をもちながら資格勉強に取り組めます。

　特徴は、WebやDVDに録画された授業を見ながら進められるので、わからないところを何度も見直せる点。

　教材費は専門学校と同額程度かかりますが、交通費がかからないため、コストの節約にもなるはずです。

　ただし、時間が自由なぶん勉強のスケジューリングや、モチベーションを持続させるための自己管理が欠かせません。

　基本的にいつでも好きな時間に授業を見られるため、日中は忙しい社会人や学生、育児で家から離れられない人などにおすすめです。

スクール名	特徴	料金	受講形態	合格実績
CPA会計学院	自習室や視聴ブース、女性専用ブースを完備 ▶公式サイト	・2年スタンダードコース (短答2回対応)：720,000円～ ・1年スタンダードコース(短答1回対応)：620,000円～	通信講座・通学講座	2022年：合格者数：606名・合格者占有率：41.6％
資格の大原	振替講座や映像・音声でのフォローあり ▶公式サイト	2023年合格目標初学者合格コース （教室・映像／Web） 1年：各740.000円／720,000円 2年：各780,000円／760,000円	通学・オンライン・DVD	2021年度397名

スクール名	特徴
CPA会計学院	・公認会計士に特化した人気資格スクール ・圧倒的な実績を誇る（2022年：合格者606名、占有率41.6%） ▶公式サイト
クレアール	・効率的な学習プランを提供 ・担任制度や質問会等のサポート体制が充実！ ▶公式サイト
資格の大原	・高い合格実績を誇る人気講座 ・一発合格を目指すための理想的なカリキュラム！ ▶公式サイト

　「公認会計士は安定した収入を得にくい」といわれると、誰でも不安を感じるはずです。

　しかし、「食えない」といわれる理由は、公認会計士という職業の人気と需要があるからこそ。

　キャリアに対する不安を払拭し、自分はどのような公認会計士として活躍したいか、将来像を膨らませながら学習に取り組むことで、資格試験合格を目指してください。