サウナブームで再注目？ 東京に「日帰り温泉施設」が急増したワケ
2020年12月1日
知る！TOKYO東京都には多くの温泉施設があり、利用者でにぎわっています。そのような流れはいつ頃から始まったのでしょうか。フリーライターの本間めい子さんが解説します。
都内の温泉利用施設、4割以上が23区内に
東京にはたくさんの温泉があることをご存じでしょうか。特に東京都の区部南部にある大田区は温泉銭湯も多く存在します。
それだけでなく、面積あたりの温泉公衆浴場の数がもっとも多いのも東京23区です。2012年のデータによると、全国で温泉公衆浴場は125カ所。このうち64カ所が東京23区にあるといいます（『東京新聞』2013年9月4日付朝刊）。
また、都内の温泉利用施設は257カ所（2013年時点）で、このうち23区には114カ所（44%）、多摩地域には103カ所（40%）、島しょ部には40カ所（16%）があります。
京浜工業地帯の発展と温泉の普及
東京で温泉開発が進められたのは、京浜工業地帯の発展と時期を同じくしています。
東京の臨海部で温泉が出ることは江戸末期にすでに知られていましたが、開発は進んでいませんでした。その理由は東京の温泉が自噴しておらず、穴を深く掘る必要があったためです。
しかし、京浜工業地帯が開発され工場が立ち並ぶようになると、用水を確保するために地下水の活用が進められます。こうして掘られた井戸のなかから温泉が掘り当てられることもあり、利用が活発になったのです（『産経新聞』2014年8月17日付朝刊）。
特に都心の温泉は地下深くから伝わる熱で地下水が温められており、いずれも非火山性の温泉。この熱による地温の上昇率は100m深くなるごとに平均3度とされているため、1000m掘れば、地表温度が20度とすると50度になる計算です。
ちなみに温泉開発がなかった時代は、100mから300m程度まで掘って出るぬるいお湯を加熱して使っていたことから、現在でも温泉銭湯の多くはお湯を沸かしています。
温泉は、貴重な温泉の保護や開発の許可、成分表示などを示した法律「温泉法」で明確に定義されています。法律の第2条では、泉源の水温が25度以上であること、19種類の含有成分とその量を規定しています。
大田区を中心する温泉銭湯の水温は25度に至っていません。そのため温泉ではなく鉱泉という扱いになりそうなのですが、含有成分の点から温泉となっています。
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