首都圏女性の「ひとり中華」が飛躍的に増えている時代背景
2020年1月8日
ライフ外食市場に関する調査を行う「ホットペッパーグルメ外食総研」の上席研究員 稲垣昌宏さんが、女性の「ひとり外食」に関する調査結果を基に最近のトレンドを解説します。
女性の「ひとり外食」を後押しする、就業率の向上
労働力人口の減少が危惧されるなか、政府は「1億総活躍社会」などのキャッチフレーズとともに就業率アップを目指してきました。とりわけ女性の就業率には、注目が集まっています。
東京都の労働力調査では、2008（平成20）年から2018年の10年推移で、15歳以上人口に対する就業率が約8ポイントの上昇（48.4% → 56.1%）となっています。
同じ10年で男性の就業率（73.2% → 73.6%）は1ポイント未満しか上昇していないことと比べても、この10年でいわゆる「女性の社会進出」は東京などの大都市圏で確実に進んでいると言ってよいでしょう。
女性の社会進出に伴う食への影響として、内食（自炊）が減少し、中食（持ち帰り、デリバリーなど）や外食の実施率の増加が挙げられます。
「ホットペッパーグルメ外食総研」では、2012年10月から毎月、首都圏・東海圏・関西圏の3圏域で約1万人に夕方以降の外食・中食の相手や場所、予算などについて調査を行い、その結果を分析して発表を行ってきました。
今回はそのデータの中から、女性の「ひとり外食」について、2015年度から2018年度の3年間での増減や変化の内容をご紹介したいと思います。
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