今やライブビューイングも体験可能、カラオケルームはなぜここまで進化したのか?

かつて「歌う場」として利用されていたカラオケルームは現在、「歌い、観て、体感する場」へと変貌を遂げています。いったいどのようになっているのでしょうか。その背景と最前線について、季刊カラオケエンターテインメント編集長の金江広さんが解説します。


ハード・ソフトの「差別化」が課題に

 全国カラオケ事業者協会(品川区上大崎)が2019年6月に発刊した「カラオケ白書2019」によると、2018年度のカラオケ施設数は9265店舗で、前年の9300店舗と比べて35店舗減少しました。これでカラオケ施設数は3年連続で「微減」となり、2019年もその傾向は続くと予想されます。

カラオケルームのイメージ(画像:写真AC)

 カラオケ業界は2018年6月にシダックスグループが、「カラオケシダックス」を全国展開する子会社シダックス・コミュニティー(練馬区向山)の持ち株81%を「カラオケ館」のB&V(同)に譲渡したことが話題となりました。

 これによって既存のシダックス170店舗の運営がB&Vに継承されたわけですが、B&Vでは、傘下となった新規店舗の再生に注力する一方で、不採算店舗の閉鎖にも着手しています。

 こうした不採算店舗の撤退は、多くのチェーン店舗でみられる現象です。その要因はマーケットの変化によって、これまでの出店戦略では安定収益の確保がむずかしくなっていることがあげられます。

減少する「二次会利用」

 カラオケとは、男女を問わず幅広い年齢層が楽しめる国民的レジャーですが、カラオケ施設のメインターゲットはグループ客です。前出の「カラオケ白書2019」の売上構成をみると、「カラオケ(貸室料)」(54.1%)に対して、「飲食(フード・ドリンク)」(42.8%)となっています。

 つまりカラオケ施設にとっては、訪れた客にカラオケとともに飲食を利用してもらうことが重要で、飲食利用を伴うグループ客、具体的にいえば、「サラリーマン・OL層の二次会利用」が、最も重視すべき客層になるわけです。ただ、そうした二次会利用は減少傾向にあります。

 さらにカラオケ業界はチェーンオペレーター(運営者)の時代に突入し、カラオケメーカーも「DAM」「JOYSOUND」ブランドの2社に。さらにハード・ソフトの均質化が進み、店舗ブランド間の差別化がむずかしくなっています。

「立地産業」の要素が強まり、各オペレーターは、駅前や繁華街など、より大きなマーケットが見込める好立地への出店を目指すこととなり、結果的に競合が激化、一部に撤退事例がみられているのです。

 その一方で、郊外立地の築年数の古い大型店舗の多くが、施設の老朽化で設備投資を必要としながらも、その追加投資に見合った売上げアップが期待できないといった状況も指摘できます。

求められるマーケットの再活性化


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