稲垣昌宏

約50%の企業が忘年会開催「規制せず」 今年の年末は例年通りに戻るのか？

コロナ禍が落ち着きを見せてきた昨今。年末の恒例行事「忘年会」「帰省」はどのようになるのでしょうか。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の稲垣昌宏さんが解説します。コロナ禍で変化した忘年会事情　現在は忘年会シーズン真っただなかです。しかし2020年からのコロナ禍で、飲食店にとっては2年連続で「繁忙期」と言い難い年末となっています。 　多くの企業オフィスがある東京駅の八重洲口近隣では例年、宴会を予約するなら、店側が時間帯（2時間）を指定するケースも珍しくありませんでした。ところがコロナ禍で大手企業を中心にリモートワークが進んだこともあり、飲食業にとってオフィス街は繁華街より厳しい経営環境と言われています。 年末の忘年会のイメージ（画像：写真AC）　一方、新型コロナウイルスの新規感染者数が多かった時期、東京駅の新幹線改札口は閑散としていましたが、最近は目立って回復しているように見えます。このコラムを読んでいる人のなかにも、約2年ぶりの年末年始の帰省を検討している人がいるかもしれません。 　さて、リクルート（千代田区丸の内）の外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」では2021年の11月上旬に、 ・忘年会の予定 ・年末年始の帰省や外食の予定 について調査しました。 　本稿ではその結果をご紹介します。なお調査回答者は、東京都在住者以外も含まれます。 忘年会開催「なんらかの制限」は半数忘年会開催「なんらかの制限」は半数　まずは忘年会についてです。所属団体で忘年会の実施予定があるかないかについて聞いたところ、次のような結果になりました。 ・実施予定がある：10.4% ・実施予定はない：40.8% ・わからない：19.9% ・所属組織、団体がない：28.8% 　忘年会が実際に行われるかどうかは現時点でわかりませんが、少なくとも所属団体以外の、例えば友人・家族と忘年会を行う人は多いことでしょう。 　なお、何らかの団体に所属する人に、忘年会の開催に対する制約について所属団体から“お達し”が出ているかどうかの質問を行ったところ、 ・なんらかの制限がある：47.0% ・制限はない：50.0% とほぼ半々でした。 「忘年会の制限についての指示」に関するアンケート結果（画像：リクルート）「なんらかの制限がある」の内訳としては ・オフィシャルな忘年会は自粛：が16.8% ・制限する指示がなんとなくあるが、内容はあいまい：15.8% となり、「アンオフィシャルな小規模な忘年会」についてはそれほど厳しく制限されているわけではないことがわかりました。 　もちろん感染状況次第ですが、落ち着いた状況が続けば、年末に向けて飲食市場は徐々に回復していくことが期待されます。 年末「帰省する」は36.7%年末「帰省する」は36.7%　次にご紹介するのは、年末年始の過ごし方に関するデータです。 　まず年末の帰省についてですが、 ・帰省する：36.7% ・帰省先があるが帰省しない：20.1% ・帰省先がない：43.1% となりました。 　帰省先がある人のなかでは「帰省する」割合が高く、今年は帰省したいと考える人が多数派であることがわかりました。 「年末年始の帰省や外食」に関するアンケート結果（画像：リクルート）　また年末年始の外食については、 ・家族と外食をする ・家族以外と外食をする ・忘新年会・同窓会などの宴会予定がある ・一人で外食する ・旅行で外食する のいずれかを選択した人を合計したところ、44.8%という結果になりました。 　前述のとおり11月上旬に調査したため、今回の数値は変動する可能性がありますが、新規感染者数が落ち着けば、数値は結果以上に増えるでしょう。 「接種証明書」サービス利用希望は51.5%　なお、ワクチン接種証明書や陰性証明書（ワクチンパスポート）の持参者に対して特典のある飲食店の認知と、その利用意向も調査しました。 　認知については ・知っている（すでに利用した）：2.3% ・知っている（まだ利用してはいないが、今後利用したい）：51.5% という結果になりました。 「ワクチンパスポートと外食」に関するアンケート結果（画像：リクルート）　一方、 ・知っている（利用するつもりはない）：19.8% ・知らない：26.5% という結果も明らかに。 　特典内容やお店側の証明確認方法などで、利用者数の増加は変わると考えられますが、「ポテンシャル」「期待値」という面で見ると、苦戦の続く飲食店にとって可能性を感じさせるデータとなっています。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：全国47都道府県に住む20～69歳の男女 調査時期：2021年11月5日（金）～11月6日（土） 有効回答数：1034件（男性517件、女性517件）

新型コロナ禍で「濃い味付け」を好む若者が増加したワケ

私たちのライフスタイルに大きな変化をもたらした新型コロナ禍。実は、人々の味付けの嗜好も以前と比べて変わっていたようです。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の稲垣昌宏さんが、独自調査を基にリポートします。ホットペッパー総研の調査で明らかに　2021年11月とある土曜日の午後。東京・銀座の人気ラーメン店には、若者の行列が。 　新型コロナ禍になって久しく繁華街に出かける機会が激減していましたが、ようやく緊急事態宣言も解除され、飲食店も条件付きながら通常営業をできる環境となり、久しぶりに活気が戻った風景を目にしました。 コロナ禍で、味付けに対する若者の嗜好に変化が？（画像：写真AC）　ただ、一時期は若者と同じくらいの勢いで行列に加わっていた外国人旅行者の姿は、まだありません。都内飲食店の本格的な景気回復には、まだしばらく時間を要しそうです。 　リクルート（千代田区丸の内）の外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」ではこのたび、長引くコロナ禍の影響で食生活や味の嗜好にどのような変化があったかを調査しました。 　その結果を、冒頭のラーメン店の行列とも関わりのありそうなデータから紹介します。 　コロナ禍で若者の味付けの好みについて、どうやら変化があったようです。 　コロナ禍で「濃い味付けを好むようになった・計」（※）が全性年代では7.8%、「薄い味付けを好むようになった・計」が同8.0%と均衡している中、20代男性では「濃い味付け」派が計14.3%と「薄い味付け」派の計6.9%を大きく上回っています。 ※「濃い味付けを好むようになった・計」は、「やや好むようになった」と回答した人との合計。以下、同じ。 若者は濃い味、年配者は薄味を好む若者は濃い味、年配者は薄味を好む　また、20代女性でも「濃い味付け」が計10.5%とふた桁に達しています。一方、60代女性では「薄い味付け」が計11.8%、「濃い味付け」が計4.3%と逆の傾向にあります。 濃い味付けを好む傾向は、20代の女性にも見られた（画像：写真AC）　総じて、男女ともに年代が若くなるほど「濃い味付けを好むようになった・計」が多くなる傾向にあります。 　さまざまな制約があった生活の中で、「激辛」がブームになるなど濃い味付けで刺激を求める傾向が若年層にあるのかもしれません。 　外食で濃い味や激辛の代表とも言えるのが、ラーメンやカレー。緊急事態宣言解除とともに、行列が戻るのも納得なわけです。 若い女性は間食・ブランチが増加　また、基本となる食事の回数と食べる量についても調べました。 　食事の回数で目立ったのは「間食をとる回数」で、「増えた・計」（※）が17.5%と多く「減った・計」との差も大きいことです。 ※「非常に増えた」「やや増えた」の合計。以下、同じ。 コロナ禍で高まった食事の自由度コロナ禍で高まった食事の自由度　また、「朝食と昼食を兼ねる食事（ブランチ）をとる回数」も「増えた・計」が7.2%とやや多い結果でした。食べる量については、「夜食で食べる量」で「減った・計」が8.9%と「増えた・計」との差が目立ちました。 　自宅で過ごす時間が長くなったことや、飲食店が深夜まで営業していないことなどが背景にありそうです。 「間食」について、より詳しく見ると「増えた・計」の多さ、また、「減った・計」との差においても、男性よりも女性で間食の増加が目立っており、「増えた・計」の最多は20代女性で31.1%。 　また、男女ともに年代が若くなるほど「増えた・計」が多くなる傾向です。 コロナ禍ではテレワークの合間の間食が増えたという若年層も（画像：写真AC）　コロナ禍では、食事の時間の自由度が高まったと考えられます。 　在宅勤務やリモートワークの増加で、ランチ時間を12～13時にきっちり食べる必要性がなくなったり、朝の始業時間も9時ちょうどスタートでなくてもよい柔軟性が高まったことで、朝ご飯の時間も固定されなくなった可能性があります。 　また、夕食の時間も、飲食店の営業時短により、早い時間にシフトしたことも考えられます。 食事の変化、マリトッツォ人気にも影響？食事の変化、マリトッツォ人気にも影響？　夕食が早まると、昼に量を食べ過ぎると夕方までにおなかが空かないといったことが起こったりもします。 　そのため、朝昼を兼ねたブランチを12時より前に食べる、または昼食を抜いて、間食（おやつ）で済ます、といった食事バリエーションの増加が起こっているのではないかと思います。 コロナ禍でマリトッツォが流行したことと関連も？（画像：写真AC）　2020年から流行している商品と言えばマリトッツォ（イタリア発のパンにクリームを挟んだ伝統的なお菓子）ですが、スイーツともご飯とも言えるボリューム感が、こうしたコロナ禍の需要にはまったことも流行のひとつの要因かもしれません。 たくさん摂取するようになった食品とは　また、主要な食物・栄養素について、摂取する意識の変化も尋ねました。 「摂取する意識が高まった・計」と「摂取しない意識が高まった・計」の各スコアやその差を見ると、「摂取する意識が高まった・計」の割合が高かったのは、食物では「野菜類」（46.5%）、「発酵食品」（34.5%）。 　栄養素では「善玉菌（乳酸菌・ビフィズス菌など）」（34.2%）、「食物繊維」（32.4%）などでした。 摂取しなくなったのは酒、糖質、脂質摂取しなくなったのは酒、糖質、脂質　一方で、「摂取しない意識が高まった・計」の割合が「摂取する意識が高まった・計」を上回った項目は、食物では「酒類」（22.0%）、栄養素では「糖質・糖分」（18.3%）、「脂質・油分」（17.6%）などでした。 　こうした食習慣の変化は、緊急事態宣言が解除されたからといって、簡単にもとに戻ることはなく、しばらくは続く消費傾向だと考えられます。 　仕事柄、よく「いつ外食が元の通りに戻りますか？」と聞かれますが、元に戻るというよりは、どちらかというと未来が加速して訪れたという感覚の方が強いです。 　テイクアウトやデリバリーと外食は今後も使い分けが進むと思いますし、食べる時間帯や量の自由度が上がることも将来起こったであろう変化がコロナ禍で今、前倒しで起こっているという感覚です。 「食べ方の進化」に合わせて、飲食店もまた、進化してくことに期待したいと思います。

コロナ禍の逆転現象 中高年ほど「なじみの店」が減り、なぜか若者は増えていた！

新型コロナ禍では飲酒を伴う外食などに自粛要請が出されました。この間、中高年ほど自分の「なじみの飲食店」が減り、若年層ほど逆に増えていたことが分かりました。一体なぜなのでしょうか。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の稲垣昌宏さんが独自調査を基に解説します。職場周辺など「地元以外」での外食が減少　新型コロナ禍ではテレワークが推奨され、それによって外食を行う“場所”にも変化が起こっています。 　リクルート（千代田区丸の内）のホットペッパーグルメ外食総研が毎月行っている「外食市場調査」2020年度まとめでは、夕方以降の外食の場所について「地元での外食」（※）が前年度から3ポイント増加の21.9%に。 　その分、職場近くなど「地元以外」での外食が減っています。 （※）外食した店の最寄駅を一定の条件でくくり「タウン」を設定したうえで、タウンのコア駅が所在する市区町村と同じ市区町村に住む人による外食を「地元での外食」と定義した。 コロナ禍で「なじみの店」が減った人、増えた人、その違いとは？（画像：写真AC）　実際に筆者（稲垣昌宏。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員）も会社からテレワークを推奨され、月の大半は自宅で仕事をしています。 　当社は東京駅の八重洲側にあり、先日出勤した際には久しぶりに近隣の地下街へランチに出たのですが、コロナ禍でのその変貌ぶりには改めて驚かされました。 　東京駅近隣の地下街といえば言わずもがなの一等地です。おそらく相応の家賃を払っても見合う売り上げが期待できる場所だと思うのですが、緊急事態宣言下での休業や空きテナントが目立ち、閑散としていたのです。 飲食店「一等地」の概念も買えたコロナ禍飲食店「一等地」の概念も買えたコロナ禍　近隣は大手企業が数多いエリアなので、他のエリア以上にテレワークが進んでいるためかもしれませんが、コロナ禍の影響が飲食店はもちろん、その場所を貸している不動産業にも影響が大きいことが感じられました。 　人流や人々の行動変容が「一等地」の概念をも変えつつあるということになります。 東京都心「一等地」の飲食店街もコロナ過では人出がまばら（画像：写真AC）　そのようなこともあり、コロナ禍でリピート利用している「なじみの飲食店」についての調査を行いました。仮説としては、「なじみの飲食店」の場所も、会社の近くなどから居住地近くに変化しているのではないかというものです。 「なじみの店」が減った人は37.6%　まずは、コロナ禍以前に「なじみの飲食店」（外食での利用でなじみがあった店）があったかどうかですが、あったと回答した人は約7割。 　その後のコロナ禍で自身にとっての「なじみの店」の数が増えた人は2.9%、減った人は37.6%と、減った人の方が圧倒的に多い結果となりました。 コロナ禍の前（2020年3月以前）と比べて、「なじみの外食店」の数は変化したか（画像：リクルート）　性年代別で見てみましょう。 　60代男性は、コロナ禍の前も現在も「なじみの店」が“ない”人は23.3%と少なく、飲食店にとっては貢献度の高い世代です。しかしコロナ禍で43.2%という高い割合の人が「なじみの店」の数が減ったと回答しました。 「なじみの店」がもともとある割合の高い中高年世代でその数が減っている人が多い傾向にあり、これは、コロナ禍で若い世代よりも中高年で外食実施率が下がった（リクルート「外食市場調査」より）こととも関連がありそうです。 「外出・外食控え」が最大の要因「外出・外食控え」が最大の要因　コロナ禍以降に「なじみの店」が減った人の理由を聞き、その理由をコロナ禍に関連するものと関連しないものに大別すると、圧倒的にコロナ禍に関する理由が多く挙げられました。 　最も割合が高かった理由は「外出や外食自体を控えるようにした」で41.6%。次いで「店が営業自粛や閉店などをした」が22.1%。 　さらに「繁華街などの人混みの多いエリアに立地していた」と「営業時間の規制により、自分の利用時間と合わなくなった」が、ともに16.5%となっています。 　30～60代女性では特に「外出や外食自体を控えるようにした」との回答割合が高く、男性よりも女性において「外出・外食控え」が「なじみの店」でなくなることに大きな影響を与えた様子がうかがえます。 若年層ほどコロナ禍で「新たな店」を開拓　一方でコロナ禍以降、新たな「なじみの店」ができた人はどのくらいいるのでしょうか。 　多くの人にとって「なじみの店」の数が減ったコロナ禍ですが、新たな「なじみの店」ができた人は、コロナ禍前後いずれかに「なじみの店」があった ／ ある人に限って集計すると（全体9564人中6621人）、57.5%に上ります。 コロナ禍以降（2020年4月以降）新たにできた「なじみの外食店」の有無（画像：リクルート）　性年代別では、30代男性で68.0%が、また20代女性の66.0%、が新たな「なじみの店」があると回答。それぞれ、男女の年代別で最も割合が高い結果となりました。 　おおむね年代が若いほど新たな「なじみの店」がある割合が高く、コロナ禍以前は中高年に「なじみの店」のある人が多かったこととは逆の傾向が見て取れます。 なじみ客離れ、居酒屋や焼肉店で顕著なじみ客離れ、居酒屋や焼肉店で顕著　新たにできた「なじみの店」のうち、最も高い頻度で利用している店について立地を聞いたところ、「自宅や最寄り駅の周辺」が74.8%で圧倒的な1位でした。 　性年代別では、40代女性で「自宅や最寄り駅の周辺」が82.2%。一方、「通勤・通学場所の周辺」は20代男性で16.8%。それぞれ、生年代別で最も高い割合です。 　コロナ禍で不要不急の外出自粛が要請され、さらに在宅勤務なども影響してか、「なじみの店」の場所も自宅近くにできた人が多いようです。　 　最後に「なじみの店」の業態を聞きました。 　コロナ禍の前後で比較すると、「なじみの店」数が減った人の割合の高さと連動して、ほとんどの業態で回答割合が減少しています。 　具体的な業態ごとの減少幅に注目すると「居酒屋」でコロナ禍前後差が15.5ポイント減と最も大きく、次いで「焼肉、ステーキ、ハンバーグなどの専業店」が13.2ポイント減、「中華料理店（ラーメン専門店は除く）」が12.3ポイント減で、減少幅が大きくなっています。 コロナ禍で居酒屋や焼肉店などは、なじみ客離れが目立った（画像：写真AC）　コロナ禍前のスコアが比較的高い業態の中では、「ファミリーレストラン、回転すしなど」（10.3ポイント減）や「ファストフード」（2.4ポイント減）は比較的なじみの客離れを相対的に免れているようです。 　飲酒主体の業態に関しては、コロナ禍以前のスコアが比較的低い業態を含めて減少割合がほかの業態よりも大きくなっています。 　このことは、コロナ禍で営業時間の短縮要請や酒類の提供自粛要請があったこととも関係がありそうです。

大ピンチの外食産業に現れた救世主？ テイクアウト・デリバリーをフル活用する「イエナカ外食」とは

リモートワークの定着でその在り方が問われている外食産業。今後はどのような変化を遂げていくのでしょうか。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の稲垣昌宏さんが解説します。外食店の新しい取り組みが次々と登場　東京都渋谷区を中心に飲食店を運営するクマガイコーポレーション（渋谷区神南）は、コロナ禍で「SHIBUYA PREMIUM DELIVERY（渋谷プレミアムデリバリー）」を開始しました。 　このサービスは同社が運営する渋谷の5店舗横断でデリバリー注文できるようにして、「父親は焼き鳥、子どもはピザ」など、まるでフードコートのような使い勝手を実現したものです。なお配達料1回分しかかかりません。 　また、代々木上原にあるリストランテ「Quindi（クインディ）」（渋谷区上原）ではワインを100mlのボトルに小分けして販売するサービスを開始しました。 　ボトルを丸ごと買っても飲みきれないという人や、その日の料理に合うワインを赤白各1杯だけ買いたいなど、きめ細かいニーズに対応しています。オンライン通販では有名ソムリエがセレクトした3種セットの販売も行い、「料理とのマリアージュ」「選者」といった、外食の付加価値を家で楽しめるように進化させています。 これからのキーワード「イエナカ外食」とは　これらの飲食店の新しい取り組みの背景にはコロナ禍があります。消費者は最近、 ・外食（家外の飲食店で食事をすること） ・中食（調理済みの食品を買って家などで食べること） ・内食（家で食材を調理して食事をすること） の使い方を変えています。 　これまでは、 ・外食 ＝ 少しぜいたくな食事 ・内食と中食 ＝ 普段使いの食事 でしたが、少しぜいたくな食事ですら家で消費したいという「イエナカ」ニーズが高まっているのです。 デリバリーサービスのイメージ（画像：写真AC）　筆者（稲垣昌宏）が上席研究員を務めるホットペッパーグルメ外食総研（リクルートライフスタイル）では今回、メニューや味付け、サービス、設備といった外食の付加価値を、 ・テイクアウト ・デリバリー ・ミールキット（レシピと必要な分量の食材がセットになった商品） ・通販 などで家に届けることを総称して、「イエナカ外食」と命名しました。 テイクアウト・デリバリーの利用率が倍増テイクアウト・デリバリーの利用率が倍増　ホットペッパーグルメ外食総研が消費者に行った調査によると、コロナ禍で「これまで家では食べられなかった外食メニューが家で食べられるようになったと感じる」人が、40.2%もいることがわかりました。 　また、コロナ禍で「外食店からのテイクアウト、デリバリー、ミールキット等の利用が増えた」人も31.0%いました。 　さらに、今後コロナ禍が収まっても「たまにはぜいたくな食事というときに、外食と家でテイクアウト、デリバリー、ミールキット等を使い分けたい」人も51.2%いることがわかりました。 ホットペッパーグルメ外食総研が消費者に行った調査の結果（画像：リクルートライフスタイル）　この結果から、コロナ後も家で外食メニューを消費する市場は一定量残ることが想定されます。 　リクルートライフスタイルが毎月3圏域（首都圏・東海圏・関西圏）で行っている、1万人規模の外食市場調査によると、コロナ禍における外食店の「テイクアウト月間利用率」「デリバリー月間利用率」はともに ・テイクアウト月間利用率 ： 18.7% → 39.4% ・デリバリー月間利用率 ： 5.0% → 9.2% と倍増しています。 　また夕食の単価も、中食全体では1回あたり平均832円ですが、外食店からのテイクアウトの場合は1708円と、倍以上の金額が支払われています。 　しかしこの平均単価は外食店の店内での平均単価と比べて、まだまだ低くなっています。特に飲酒を主体とした業態であれば、アルコール類の利益が大きく、テイクアウトやデリバリーではその分の利益を補いきれないのが実情です。 　こうしたことから、先進的な取り組みを行う外食店では、味以外の外食の付加価値（サービス、設備）を工夫して「イエナカ」に届けることで換金化し、売り上げを確保しようとしています。 多様化する選択肢多様化する選択肢　リモートワークの定着で、オフィス街や繁華街はコロナ後も空洞化し、外食店は厳しい経営環境が続くでしょう。一方、消費者サイドからすれば、これまで以上に ・食べるもの ・食べる場所 を掛け合わせて選べることができます。 　さらに、これまで外食で一緒に値付けされていた、 ・料理の価値 ・サービスの価値 を分けて購入できる方向性に変わっていくことも意味しています。 テイクアウトメニューのイメージ（画像：写真AC）　選択肢の増加は自由度が上がる一方で、賢い使い分けが求められることを覚えておきたいものです。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）に住む20～69歳の男女 調査時期：2020年11月 有効回答数：1万人

コロナ禍でもハロウィーン参加するのは一体どんな人？ イベント肯定派・否定派の意見も聞いてみた

恒例行事となったハロウィーン　10月後半と言えば、すっかり日本でも恒例行事として定着してきたハロウィーンの季節です。渋谷や六本木では仮装した若者が多く集まり、残念ながらなかにはエスカレートする行為も見られ、自治体が条例で取り締まる状況になりました。 過去に行われた渋谷駅前のハロウィーンの様子（画像：123RF）　ただ2020年はコロナ禍で例年とは事情が異なっているため、変化が起こっているようです。 　弊社（リクルートライフスタイル）で2015年から毎年行っているハロウィーンの過ごし方調査から、その変化を見てみましょう。 過ごし方の希望は「家で」「スイーツ」　調査の結果、2020年のハロウィーンに関連した飲食、パーティー、イベントについて、参加予定があるという人は15.2%で、2019年同時期の調査から6.0ポイント減少し、過去6年間で最低の値となっています。 　参加意向が最も高いのは男女とも20代で、20代女性では23.0%、20代男性では22.0%が参加予定と回答。 　2019年の参加実績（調査は2020年）と2020年の参加予定を比べると、20代男性（7.6ポイント減）、30代女性（7.1ポイント減）を筆頭に減少幅が大きく、参加を予定している世代は例年通り若い世代が多いものの、参加予定者の減少幅も大きくなっています。 　また、過ごし方の希望を聞いたところ、「ハロウィーンを意識して過ごすつもりはない」以外でのトップ5が、 1位：家で過ごしたい（22.2%） 2位：ハロウィーンスイーツを食べたい（12.2%） 3位：飲酒を楽しみたい（8.9%） 4位：手作りの料理を食べたい（8.8%） 5位：会話を楽しみたい（8.5%） でした。 設問「今年のハロウィーンはどのように過ごしたいか」の結果（画像：リクルートライフスタイル）　特に20・30代女性では「ハロウィーンスイーツを食べたい」「かぼちゃ料理を食べたい」「ハロウィーンに合った料理やお菓子を作りたい」を中心に多くの希望がありました。 一緒に居たいのは「夫婦」「家族・親族」一緒に居たいのは「夫婦」「家族・親族」　さらに、ハロウィーンを誰と過ごしたいかを聞いたところ、「ハロウィーンを意識して過ごすつもりはない」以外でのトップ5は僅差で、 1位：夫婦2人で（8.6%） 2位：家族・親族（小学生以上18歳以下の子連れ）（8.5%） 3位：友人・知人（7.7%） 3位：家族・親族（未就学児連れ）（7.7%） 5位：家族・親族（19歳以上のみ）（7.6%） となりました。 設問「今年のハロウィーンは誰と過ごしたいか」の結果（画像：リクルートライフスタイル）　どうやら、コロナ禍でハロウィーンの過ごし方も「夫婦」「家族・親族」と「家で」「ハロウィーンスイーツ」等を楽しむというスタイルに希望が集まっており、ここ数年とは流れが変わっているようです。 　すべてが自粛というのも息苦しいですが、繁華街近隣の住民にとってラグビーワールドカップによる訪日外国人が多く、仮装と各国のラグビー代表ユニホーム着用者でにぎやかだった2019年に比べると、かなり静かなハロウィーンとなるでしょう。 4割超が「新型コロナウイルス感染拡大危惧」　調査では、ハロウィーンに対して、肯定的な理由と否定的な理由についても聞いて います。 　ハロウィーンに肯定的な理由は、 1位：本来の意味と違っても日本風に楽しめば良い（37.8%） 2位：子どものためのお祭りとして良い（33.8%） 3位：経済効果がある（31.3%） でした。 コロナ禍のハロウィーンのイメージ（画像：写真AC）　トップ3の順位は2019年と変わりませんが、肯定的な理由全体で2019年より数値が減少しています。 　2019年と比べて設問の構成を若干変更した影響もありますが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、イベント性の高いハロウィーンに対する肯定的な考え方が減退しています。 　性年代別に見ると、20～40代男性と20代女性では「たまにはめを外す機会として良い」が高く、また20～40代女性では「飾り付け等が楽しい」が高い一方、男性全体でスコアが低く、男女差が大きくなっています。 ハロウィーン否定派「自分には関係がない」ハロウィーン否定派「自分には関係がない」　一方、ハロウィーンに否定的な理由では、 1位：自分には関係がないように思う（43.4%） 2位：新型コロナウイルス感染症の感染拡大につながりそう（41.6%） 3位：何かと理由をつけて騒ぐのは良くない（37.5%） となっています。 　性年代別では、20～30代女性で「新型コロナウイルス感染症の感染拡大につながりそう」という回答が多く、女性の若年層はハロウィーンに参加予定と回答した人が多い一方で（前述）、新型コロナウイルスの感染拡大を懸念している人も多いことが伺えます。 設問「ハロウィーンに関連した飲食、パーティー、イベントについて、今年の参加予定」の結果（画像：リクルートライフスタイル）　ハロウィーンを楽しみにしながら、恐れる気持ちも強い若年層は2020年、どのようなハロウィーンを過ごすのでしょうか。 　仮装グッズの売り上げなど、経済効果も一定以上あった日本のハロウィーンも感染拡大と景気回復のはざまで揺れ動くことになりそうです。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）に住む20～69歳の男女 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：2020年9月1日（火）～2020年9月8日（火） 有効回答数：平均1万0260件（首都圏5891件、関西圏2804件、東海圏1564件、補正後数値） ※調査結果は、平成30年人口推計に基づく割り付け（性年代別10区分×地域別25区分＝250セル）別の構成比に合わせてサンプル数を補正したウエートバック集計を行っている。

コロナ禍で大注目の「テイクアウト」に、他人は一体いくら支払っているのか

都内人気店も続々参入　都内で六本木などに3店舗を展開する、ニューヨークスタイルのステーキハウス「ウルフギャング・ステーキハウス by ウルフギャング・ズウィナー」。 　同店は2020年に入ってからテイクアウトやデリバリー用のメニューを充実させ、また各種アプリの導入やタクシーによるデリバリーなど、新しい試みに次々と取り組んでいます。 テイクアウトメニューのイメージ（画像：写真AC）　背景にあるのは新型コロナウイルスの感染拡大で、店舗での外食に一定の制限がかかったことがあげられます。 　テレビなどメディアでも、行列ができるほどの人気店がテイクアウトに参入していることや、人気メニューが連日報道されています。 　筆者（稲垣昌宏）が上席研究員を務めるホットペッパーグルメ外食総研は、全国的に緊急事態宣言が発令されていた5月の飲食店のテイクアウトに関する実態について調査しました。 テイクアウト利用者、30代女性で70%超　まずはテイクアウトの実施率ですが、5月に一度でも飲食店から料理のテイクアウトを行った人は58.1%でした。 　性年代別は、20～30代女性と30代男性のテイクアウト利用者が目立ち、30代女性で70.2%、20代女性で66.1%、30代男性で63.8%でした。 2020年5月に飲食店から食べ物や飲み物をテイクアウトした業態（画像：リクルートライフスタイル）　業態別で最も多かったのは「ファストフード」で24.8%、2位は「牛丼、カレー等、一品もの専売業態」で16.0%、3位は「和食料理店」で12.6%、僅差で4位が「ファミリーレストラン、回転すし等」で12.4%などとなっています。 典型的なテイクアウトの食事形態とは　それでは、どのような食事のテイクアウトが多く利用されているのでしょうか？ 　テイクアウト利用の食事シーンを聞いたところ、「夕食」が最多で69.5%、また「昼食」も53.0%ありました。 　食事の相手は「家族・親族（19歳以上のみ）」が最多で28.4%、「夫婦2人で」が23.7%、「1人で」が22.1%、「家族・親族（小学生以上18歳以下の子を含む）が20.2%となっています。 テイクアウトメニューのイメージ（画像：写真AC）　また、食事の場所は「自宅」が圧倒的に多く95.8%。テイクアウト利用者の多かった20～30代女性は「昼食」での利用が多く、同じく利用の多い30代男性は「1人で」「家族・親族（未就学児を含む）」が多かったことが特徴として挙げられます。 　これらをまとめると、最も典型的なテイクアウトでの食事は ・自宅で ・夕食に ・家族、親族と 食べていることになります。 　これらの調査結果は、新型コロナウイルスによる自粛期間中においても、大手のファストフードチェーンの売り上げが前年超えしたニュースとも整合性がある結果となっています。 利用動機は「安全」「作るのは手間」など利用動機は「安全」「作るのは手間」など　テイクアウトを利用した動機で最も多かったのは「持ち帰って食べるほうが、自分や家族が安全」で45.9%、2位は「毎食、家で作るのは手間がかかる」で45.2%、3位は「定期的に食べたくなるメニューがある」が41.2%、4位に「自分では調理しにくい・できないメニューが楽しめる」が36.3%という結果でした。 テイクアウトメニューのイメージ（画像：写真AC）　利用動機については男女でスコア差が大きく、女性のほうが多くの利用動機を持っている傾向があります。 　例えば「持ち帰って食べるほうが、自分や家族が安全」は30～60代女性、「毎食、家で作るのは手間がかかる」は20～40代女性、「自分では調理しにくい・できないメニューが楽しめる」は20～30代女性、「自炊で食べられるものに飽きた」は20～50代女性で多いなど、各年代で複数項目において支持する割合が高くなっています。 　安全であることはこの時期の必須要件として、その他の利用動機に注目すると、女性は「料理の手間からの解放」、男性は「定期的に食べずにいられないメニュー」が、テイクアウト利用の動機として大きいことがわかりました。 テイクアウトは外食より1000円以上もお得　最後に費用について聞きました。 　テイクアウトの単価（ひとり一食分あたり）について、平均額が最も高かったのは「夕食」で平均1708円でした。次いで、「昼食」が平均1054円、「夜食」が平均971円、「朝食」が平均575円となっています。「喫茶、おやつ、間食」は平均673円です。 食費のイメージ（画像：写真AC）　性年代別は「夕食」で60代女性が平均2107円と最も単価が高く、「昼食」で60代男性が平均1227円と最も単価が高いという結果でした。「夕食」「昼食」とも60代が男女それぞれで最も高い平均単価となっており、逆に単価が最も低かったのは、「夕食」が20代女性で平均1541円、「昼食」が40代女性で平均952円です。 　弊社の別調査は、外食で行う夕食の平均単価は平均2589円（2018年度、飲酒する場合も含む）となっています。夕食のテイクアウト予算が平均1708円と聞くとけっこう高額に思える人も多いと思いますが、外食することに比べて、平均で1000円以上も節約できることになります。 　今の時期は魅力的な店舗の、魅力的なメニューをお得に楽しむことができるテイクアウトも上手に活用して、ウィズコロナ時期の食生活を充実させていきたいものですね。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）に住む20～69歳の男女 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：2020年6月1日（月）～2020年6月9日（火） 有効回答数：平均1万136件（首都圏5820件、関西圏2771件、東海圏1545件、補正後数値） ※調査結果は、平成30年人口推計に基づく割り付け（性年代別10区分 × 地域別25区分 ＝ 250セル）別の構成比に合わせてサンプル数を補正したウエートバック集計を行っている。

喫煙者と非喫煙者の「溝」は埋まる？ 4月「受動喫煙防止条例」施行前調査を振り返る

喫煙制限で飲食店はどう変わる？　2020年4月、受動喫煙対策を強化する改正健康増進法が全面施行されます。東京都はさらに、受動喫煙防止条例も施行。これで飲食店での喫煙が大幅に制限されることになります。 　一説には都内の8割以上の飲食店が禁煙となることが想定されているため（専用の喫煙スペースを除く）、カウンター席に座ったら隣の人がたばこをスパスパーーという光景は過去の話になる日が遠くないかもしれません。 条例施行後、たばこが人々の視界に入ることは少なくなる（画像：写真AC）　筆者が上席研究員を務める、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内）の外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、飲食店での喫煙制限が、消費者の店選びや「会社・仕事関係」の宴会・飲み会への参加意向にどのように影響しそうかを2020年1月に調査しました。 喫煙率が最も高いのは首都圏　まずは前提となる喫煙の状況についてですが、喫煙者の割合は全体で17.0%でした。そのうち12.3%が主に（紙巻きなどの）たばこの喫煙者、4.7%が主に電子たばこ・加熱式たばこの喫煙者となっています。 「喫煙習慣」に関する調査（画像：リクルートライフスタイル）　性年代別は、40代男性の喫煙率が最も高く28.0%、次いで50代男性が26.1%、30代男性が25.8%となっており、全体としては女性よりも男性の喫煙率が高い傾向にあります。 　また圏域別は、規制が最も厳しくなる東京都を含む首都圏の喫煙率が最も高く、18.1%となっています。 「禁煙にこだわる」人は56.9%　まず、これまでの飲食店を選ぶ際の喫煙環境について、喫煙・禁煙にどのくらいこだわりがあるかを聞いてみました。 「外食する飲食店の喫煙環境」に関する調査（画像：リクルートライフスタイル）　全体は、飲食店が喫煙できることに「非常にこだわる」「ややこだわる」の「喫煙こだわり派」が計16.1%。 　逆に飲食店が禁煙であることに「非常にこだわる」「ややこだわる」の「禁煙こだわり派」が計56.9%という結果で、過半数が「禁煙こだわり派」となっています。 　ただ喫煙習慣別に見ると、喫煙者は「喫煙こだわり派」が計46.4%と全体よりもはるかに多く、非喫煙者は「禁煙こだわり派」が計67.3%と、こちらも全体平均よりも多い結果となっています。 　また、喫煙者は飲食店の喫煙環境が「どちらでもよい・気にしない」も47.0%と多く、吸える・吸えないにこだわらない人も一定数いることが分かりました。 喫煙できなくなる実感がまだない？喫煙できなくなる実感がまだない？　次に2020年4月からの法令改正・条例等により、今までより飲食店で喫煙しづらくなることを示した上で、4月以降の飲食店選びで喫煙・禁煙にどのくらいこだわるつもりかを聞きました。 2020年4月の健康増進法改正以降の「外食する飲食店の喫煙環境」に関する調査（画像：リクルートライフスタイル）　全体は、飲食店で喫煙できることに「非常にこだわる」＋「ややこだわる」の「喫煙こだわり派」が計15.3%。逆に、飲食店が禁煙であることに「非常にこだわる」＋「ややこだわる」の「禁煙こだわり派」が計58.9%。喫煙習慣別は、喫煙者は「喫煙こだわり派」が計40.7%、非喫煙者は「禁煙こだわり派」が計69.3%となっています。 　また、喫煙者は飲食店の喫煙環境が「どちらでもよい・気にしない」が51.1%でした。前述のこれまでのこだわりと比べると、どの数値もいくぶん「禁煙寄り」の人が多くなる傾向ですが、東京都などは飲食店の大半が規制を受けることと比べると、大幅な数字の変化とはいえないかもしれません。 　4月以降に多くの飲食店で喫煙できなくなることについて、現時点でまだ実感できておらず、これまでとあまり選び方を変えるつもりがない人が多いようです。 宴会・飲み会の在り方は変わるのか　今回の調査は、喫煙者と非喫煙者で飲食店選びにおける喫煙環境へのこだわりが大きく違うことがわかりました。続けて、4月以降に両者が存在する「会社・仕事関係」の宴会・飲み会の在り方に変化が起こる可能性について聞いてみました。 「会社・仕事関係の宴会・飲み会への参加」に関する調査（画像：リクルートライフスタイル）　これまでに、喫煙であることを気にして「会社・仕事関係」の宴会・飲み会への「参加をためらったことがある」人が16.1%いました。性年代別は、最多は40代女性で20.6%。次いで30代男女が同率の19.4%、さらに20代女性も18.7%でした。 　喫煙が嫌で、「会社・仕事関係」の宴会・飲み会への参加をためらったことのある人はどうやら一定割合いるようです。 会社の宴会への参加に前向きになる人も会社の宴会への参加に前向きになる人も　次に、4月以降に飲食店での喫煙環境が変わることを示して、「会社・仕事関係」の宴会・飲み会への参加意向に変化があるか聞いたところ、「今後は参加したいと思う」人が10.4%、「今後参加したいと思わない」人が5.7%でした。 　参加をためらったことがある人の約3分の2に、参加意向があるということになります。 　性年代別は30代男性で13.8%、30代女性で12.6%が「今後は参加したいと思う」と回答しており、他の性年代よりも参加に前向きという結果が出ました。 「会社・仕事関係の宴会・飲み会への参加」に関する調査（画像：リクルートライフスタイル）　今回の飲食店での喫煙環境の変化は、喫煙者にとってはかなりの忍耐が必要な変化になりそうですが、「会社・仕事関係」の宴会・飲み会の参加意向には、プラスの影響を及ぼす可能性が示されました。 　喫煙者と非喫煙者には、目に見えない溝がありそうだと日ごろから感じていましたが、今回の法改正等をきっかけに、心理的な溝が埋まることを願います。 ■調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：20～69歳の男女、首都圏は東京都（一部除外）、神奈川県（一部除外）、埼玉県（県西の一部除外）、千葉県（県東、県南の一部除外）、茨城県の一部に在住（おおむね90分通勤圏）者が対象 調査期間：2020年1月6日（月）～2020年1月15日（水） 有効回答数：1万422件（首都圏5965件、東海圏1592件、関西圏2865件、各ウエィトバック後件数）

深夜に外食する人が1年間で「2割以上」も減っている本質的理由

24時間営業廃止が進むファミレス業界　外食大手のすかいらーくホールディングス（武蔵野市西久保）は2020年1月、「ガスト」「ジョナサン」をはじめとする国内全店舗で24時間営業を廃止すると発表しました。 　今後は、顧客ニーズが高いランチやディナーの時間帯に人的資源を集中させ、ITデジタルを活用したサービスの抜本的改革を図ることで、顧客満足度の向上につなげるとしています。 ファミリーレストランのイメージ（画像：写真AC）　2017年にはすでに「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングス（世田谷区桜新町）が24時間営業を全廃しており、今後も24時間営業廃止に追随するファミレスチェーンは増えると想定されています。 月間で深夜外食した人は10.5%　筆者が上席研究員を務める、リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2019年10月、飲食店の深夜営業の利用実態や、深夜営業への考えについて独自に消費者調査を行いました。 　まず、飲食店での深夜営業（本調査では0～5時の利用と定義）について、利用率を調べたところ、2019年9月の外食において、深夜営業を利用したことがある人の割合は10.5%、利用した人の平均深夜利用回数は2.9回という結果でした。 深夜営業の時間帯の外食有無に関する調査結果（画像：リクルートライフスタイル）　性年代別で見ると最も利用者の割合が多かったのは、20代男性で17.9%。次いで、30代男性が16.6%、さらに20代女性で14.8%となっています。 　年代が若いほど深夜飲食の利用者の割合が多い傾向にありますが、利用した人の平均深夜利用回数では、40代男性が3.4回と最も多い結果でした。 　圏域別で、深夜営業を利用したことのある人の割合が最も多かったのは関西圏で11.4%。ただし、利用した人の平均深夜利用回数は、首都圏が3.1回と最も多いことがわかりました。 一定ニーズがある「残業後の深夜飲食」一定ニーズがある「残業後の深夜飲食」　深夜飲食を行った人にその理由やシーンについて聞くと、最も多かった回答は「飲み会後の2次会や締めの食事等で」で28.0%。また、2位は「残業で仕事の終了が遅くなった」が17.6%、3位は「仕事以外の所用・用事で遅くなった」が12.2%という結果でした。 深夜営業の時間帯に外食した理由・シチュエーションに関する調査結果（画像：リクルートライフスタイル）　性年代別で見ると、20代男性では「飲み会後の2次会や締めの食事等で」が37.3%と多い他、「残業で仕事の終了が遅くなった」が20代男性で32.2%、30代男性で32.5%と多い傾向でした。 　冒頭のすかいらーくホールディングスが、深夜営業縮小の理由のひとつに「働き方改革」をあげていましたが、いまだ残業による深夜飲食も一定割合いる実態が明らかになっています。 「働き方改革」の浸透も背景に　一方、1年前と比べた深夜外食の利用機会の増減については、「とても増えたと思う」「やや増えたと思う」の合計である「増えた・計」は4.7%に対し、「とても減ったと思う」「やや減ったと思う」の合計である「減った・計」は23.3%と、深夜の外食が減少傾向であることがわかりました。 1年前と比べた深夜営業の時間帯を利用する機会の変化に関する調査結果（画像：リクルートライフスタイル）「増えた・計」が最も多かったのは20代男性で11.3%、「減った・計」 が最も多いのは60代男性で29.1%でした。 　また圏域別には、東京を中心とする首都圏で「減った・計」が23.8%と他の圏域よりも多くなっており、「働き方改革」の浸透が東京でいち早く進んでいる可能性が考えられます。 深夜営業の必要性を感じる人は13.5%深夜営業の必要性を感じる人は13.5%　続けて、飲食店の深夜営業について必要性を感じるかどうかを聞くと、「非常にそう思う」「まあそう思う」の合計の「そう思う・計」は13.5%。「まったくそう思わない」「あまりそう思わない」の合計の「そう思わない・計」は68.3%と、必要性を感じない人が多数派である一方で、一定の市場はあることがわかります。 飲食店の深夜営業に対する考え／飲食店の深夜営業は、自分に必要かどうかに関する調査結果（画像：リクルートライフスタイル）　性年代別では、20代男性で「そう思う・計」が最も多く27.7%。逆に60代女性で「そう思わない・計」が最も多く89.6%。年代別には男女とも年代が若いほど自分にとっての必要性を感じる人が多く、前出の1か月間の深夜外食の利用者層と同じ傾向となっています。 　圏域別では、首都圏は「そう思う・計」が3圏域中最も多い13.9%。単身世帯が多いことと、深夜飲食の必要性にはなんらかの相関がありそうだと見ています。 深夜料金、アリかナシか　ファミリーレストランではこのところ、いくつかのブランドが深夜料金を設定したことについて、インターネット上などで賛否両論が上がりました。この調査でも深夜外食の際に追加で深夜料金が発生することについて、仕方ないと思うかを聞きました。 飲食店の深夜営業に対する考え／飲食店で深夜料金（追加料金）が発生しても仕方ないと思うかどうかに関する調査結果（画像：リクルートライフスタイル）　結果は、深夜料金の発生が仕方ないという考えについて「非常にそう思う」「まあそう思う」の合計の「そう思う・計」が57.6%、「まったくそう思わない」「あまりそう思わない」の合計の「そう思わない・計」が17.4%と、「仕方ないと思う」人が多数派となりました。 　ただし、2019年9月に一度も深夜外食をしていない人が9割近くいることを考えると、「そう思わない・計」の17.4%が少ないと言い切ることもできなく、利用者にはより切実な問題と捉えられているかもしれません。 　実際に、利用度の高い20～30代男性では「そう思う・計」が平均より少ない結果となっており、タクシーのように一律で深夜料金がとられる場合とは違って、消費者側がお店を選ぶ際、深夜料金がかからないお店を選べるため、飲食店側はより導入に慎重にならざるを得ない実態があると考えられます。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：20～69歳の男女、首都圏は東京都（一部除外）、神奈川県（一部除外）、埼玉県（県西の一部除外）、千葉県（県東、県南の一部除外）、茨城県の一部に在住（おおむね90分通勤圏）者が対象 調査期間：2019年10月1日（火）～2019年10月8日（火） 有効回答数：1万0029件（首都圏5740件、東海圏1532件、関西圏2757件、各ウエィトバック後件数）

接客サービスより断然「味」を重視――外食ユーザーの志向が変化している

おかまいな食ぅ“なタイプの消費者が増加　筆者（稲垣昌宏。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員）が二子玉川のセルフサービスフレンチ「ルナティック」（世田谷区玉川）を訪れると、奥さまたちがおいしそうなフレンチを囲んでランチ会を楽しんでいました。 　このお店は食券制のセルフサービス式を採用することで、フォアグラやロブスターなど高級食材を使ったフレンチをファミレス並みの値段で提供するお店として有名です。 セルフサービス式のレストランのイメージ（画像：写真AC）　消費者は働き方・生活環境の変化に伴い、食事や食べ方にも多様性を求めており、外食産業や中食（総菜などの調理済みの食品を持ち帰って食べること）産業はそのような消費スタイルの変化に合わせ、さまざまな業態やメニューを開発してきました。 　特に2019年は消費税増税で外食10%、中食は軽減税率が適用され8%と、2ポイントの差がつきました。 　ホットペッパーグルメ外食総研が独自に調査を行ったところ、消費税増税（2019年10月）以降、普段の外食でかかるお金について、増税前より気にしている人が22.6%もいることがわかりました。たった2ポイントの差ですが、外食にはより高い満足度が求められています（n=2,064、首都圏在住、20～50代男女、過去1か月以内に外食をしたことがある人が対象。インターネットパネル調査）。 「料理 ＞ サービス」というニーズへ　外食のコストパフォーマンスを数式に分解すると、分母がかかる「お金」、分子が料理と「サービス」というように表すことができます。 外食における消費者ニーズを表した図（画像：リクルートライフスタイル）　前述の調査で、外食する際に最も重視するものを聞いたところ、料理を細分化した「調理技術」は38.4%、「食材」は26.5%となりました。一方、サービスを細分化した「設備・空間」は21.8%、「接客」は13.4%でした。つまり最新の消費者ニーズは、 料理 ＞ サービス となっているのです。 　増税により外食コストにシビアな消費者が増え、限られた予算の中でサービスより料理を重視したいということは、すなわち、 「料理の価値：高」 × 「サービスの価値：低」 というお店のニーズが高まっていることを意味します。 　前述の調査でも、おいしい料理を「セルフサービス化」または「ファストフード化」したりしたお店の評判は良いといった結果が得られました。このサービスを省力化し、料理にその分つぎ込んだお店やメニューを、ホットペッパーグルメ外食総研では 「おもて無グルメ（おもてなしぐるめ）」 と命名し、2020年に注目すべきと考えています。 「スマイル ＝ 0円」の時代は終わった「スマイル ＝ 0円」の時代は終わった　飲食業界側の経営環境は2019年、大きく変わりました。変わったのは、従来からの人手不足に加え、軽減税率対応やキャッシュレス推進といった、お店のオペレーション。 　そんななか、対価が曖昧だったサービスについて、業界側では価値の高いもの／低いものの仕分けや、省力化するもの／やめるもの／価格転嫁するもの、などの選別を進めてきました。もはや「スマイル ＝ 0円」で提供できる時代ではなくなったのです。 　冒頭で紹介したように、消費者が外食に求める優先順位と業界側の都合（人件費高騰など）を掛け合わせたとき、ニーズの接点であるサービスを省力化して、その分料理につぎこんだ「おもて無グルメ」に注目が集まるのは当然の流れです。 　実際に前述の調査でも、そのようなお店を今後利用したいという消費者は74.9%もいました。特に20代の男女や30～40代女性で利用意向が高く、今後の「おもて無グルメ」の伸びしろであることを示しています。 「おもて無グルメ」の今後の成長性（画像：リクルートライフスタイル）　外食業態ではこれまでも、立ち食いで利用者の回転率を高め、その分を食材の原価に回すなど、さまざまな試みがされてきました。この延長として、ITなど各種テクノロジーを駆使し、料理のセルフオーダー化や本格料理のファストフード化を行った試みが、あちこちで始まっています。 日本式サービスの換金化を　また、サービスの対価がサービス料やチップとして可視化されている海外に比べ、日本は「おもてなし」の名目でサービスが無料提供されていたり、「お通し」のような、海外の人にはわかりづらい商習慣になっていたりします。 日本と海外における商習慣の違い（画像：リクルートライフスタイル）　無料提供を「おもてなし」として誇りに思うのも結構ですが、サービスを換金化できていないのは日本にとって損失です。サービス料をいただいた上でも、「日本のサービスは素晴らしい」と言われたときに初めて、日本でサービス業がプロの職業として確立されたと言えるのではないでしょうか？ 　2020年はサービスと料理の価値それぞれに明確な対価をいただき、日本としても、外食産業としても、持続可能な成長につながる元年となることを期待しています。

首都圏女性の「ひとり中華」が飛躍的に増えている時代背景

女性の「ひとり外食」を後押しする、就業率の向上　労働力人口の減少が危惧されるなか、政府は「1億総活躍社会」などのキャッチフレーズとともに就業率アップを目指してきました。とりわけ女性の就業率には、注目が集まっています。 　東京都の労働力調査では、2008（平成20）年から2018年の10年推移で、15歳以上人口に対する就業率が約8ポイントの上昇（48.4% → 56.1%）となっています。 　同じ10年で男性の就業率（73.2% → 73.6%）は1ポイント未満しか上昇していないことと比べても、この10年でいわゆる「女性の社会進出」は東京などの大都市圏で確実に進んでいると言ってよいでしょう。 ひとりで中華料理を楽しむ女性のイメージ（画像：写真AC）　女性の社会進出に伴う食への影響として、内食（自炊）が減少し、中食（持ち帰り、デリバリーなど）や外食の実施率の増加が挙げられます。 「ホットペッパーグルメ外食総研」では、2012年10月から毎月、首都圏・東海圏・関西圏の3圏域で約1万人に夕方以降の外食・中食の相手や場所、予算などについて調査を行い、その結果を分析して発表を行ってきました。 　今回はそのデータの中から、女性の「ひとり外食」について、2015年度から2018年度の3年間での増減や変化の内容をご紹介したいと思います。 過去3年で女性の「ひとり外食」は14.2%も増加過去3年で女性の「ひとり外食」は14.2%も増加　まず、女性全体の延べ外食回数ですが、こちらは2015年度が推計6億7937万回（3圏域計）に対し、2018年度は6億8059万回とほぼ同じ水準（0.2%増）となっています。 　これを基準に、同じ年度で女性の「ひとり外食」の延べ回数を見ると、2015年度（4496万回）と比べた2018年度（5135万回）の数値は、14.2%の増加となっており、女性全体の外食回数が横ばいの一方、ひとりで食べる機会が増えていることがわかります。 　さらに、女性のなかでも会社員などの「就業者」に限って「ひとり外食」の延べ回数を見ると、2015年度（2358万回）と2018年度（3092万回）の比較では31.1%の増加となっています。 女性の「ひとり外食」における、職業と飲酒有無別の外食回数の推移＜推計値（万回）＞（画像：リクルートライフスタイル）　ちなみに調査対象者のプロフィルを見ると、この3年間で女性の就業者は12.9%の伸び率となっています。就業者は1割強の増加なのに対し、就業者による「ひとり外食」はそれより大きく、3割以上も伸びたということになります。 「仕事をすることでひとりの夕食が増える」というのは何となく想像はつくものの、あらためて数字で確認すると、その影響力の大きさには調査をした側も驚かされました。 　外食産業のなかには、ひとり暮らしの男性をターゲットにしていると思われる業態も多いなか、これからは女性の「ひとり外食」も成長が期待される市場ということが言えそうです。 伸び率の高い業態は「バー」や「中華」伸び率の高い業態は「バー」や「中華」　では、具体的にはどのような業態で女性の「ひとり外食」が増えているのでしょうか？ 　データの信頼性を担保するため、シェアが1%以上ある業態に限定して、この3年間（2015～18年度）における女性の「ひとり外食」の延べ利用回数と伸び率を集計しました。 　まず、女性の「ひとり外食」において最もシェアの高い業態は「ラーメン、そば・うどん、パスタ、ピザ等の専業店」（16.9%）です。 　続いて「ファストフード」（12.5%）、「喫茶店・カフェ」（11.0%）、「ファミリーレストラン、回転すし等」（11.0%）と続き、この4業態で利用の過半数を占めています。 　一方、伸び率に注目すると、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」（対2015年度比47.7%増、以下同）、「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」（41.7%増）、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」（37.2%増）、「ファミリーレストラン、回転すし等」（31.2%増）、「牛丼、カレー等、一品もの専売業態」（28.2%増）、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等飲酒メインの業態を含む）」（26.9%増）などが、2～5割近くの伸び率を見せています。 女性の「ひとり外食」で利用されている業態＜延べ外食回数・推計値（万回）＞（画像：リクルートライフスタイル）　近頃は女性の「ひとり○○デビュー」などが話題になることが多いようですが、上記のような業態でひとりデビューを果たしているワーキングウーマンも多いのかもしれません。 「ひとり飲み」も増加傾向に「ひとり飲み」も増加傾向に　前述の「利用が増えている業態」にも飲酒メインの業態がいくつかランクインしていましたが、女性の「ひとり飲み」もまた増えているのでしょうか？ こちらも答えはイエスです。 　2018年度の女性就業者の「ひとり外食」の延べ回数のうち、「飲酒あり」は延べ425万回（対2015年度比41.8%増、以下同）、対して「飲酒なし」は延べ2667万回（29.6%増）と推計されました。 　比率でいうと、女性の「ひとり外食」のうち飲酒を伴う「ひとり飲み」は、1割強のシェアしかなく食事オンリーのケースのほうが圧倒的に多いのですが、伸び率で見るなら「飲酒あり」のほうが圧倒的に高くなっています。 女性の「ひとり外食」の、対2015年度比で見た増減（画像：リクルートライフスタイル）　全てのデータをつなげると、この3年間で女性全体の外食数は横ばいのなか、女性の就業者は12.9%増加し、「ひとり外食」は14.2%伸び、就業者の「ひとり外食」は31.1%増え、就業女性の「ひとり飲み」は41.8%伸びた、というわけです。 　就業と飲酒の関係は、直接的に因果関係があるかどうかはわかりませんが、少なくともこのデータからは、仕事のストレス発散や気分転換でお酒の力を借りる機会が増えているように思います。 　仕事社会 ≒ 男性社会 ≒ ストレスがたまるのは当たり前……という常識がいまだ根強い日本社会で、女性の社会進出がその風潮を変えていくきっかけになることを願っています。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：20～69歳の男女、首都圏は東京都（一部除外）、神奈川県（一部除外）、埼玉県（県西の一部除外）、千葉県（県東、県南の一部除外）、茨城県の一部に在住（おおむね90分通勤圏）者が対象 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：2018年4月～2019年3月までの毎月 有効回答数：首都圏月平均5749人、首都圏延べ外食数23万2948件（各ウエィトバック後人・件数）

毎年恒例のハロウィーン、増加する「否定派」のホンネを聞いてみた

10月末に控えたイベント、ハロウィーン。渋谷駅前のスクランブル交差点やセンター街で騒動が起こるなど、近年は負の側面もクローズアップされがちです。1万人を対象にした意識調査の結果を基に、ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の稲垣昌宏さんが今年の傾向を予想します。ハロウィーン「参加したい」、過去5年で最低に　2019年の「ハロウィーン」への参加について、消費者アンケートを実施しました。 　ご存知のとおり2018年、渋谷ではこの時期に軽トラックを倒す騒動が発生するなどし、2019年6月に渋谷区議会が場所・期間限定で路上での飲酒を禁止する条例を可決（罰則規定はない）しました。 　この結果、2019年以降毎年「ハロウィン本番の10月31日と11月1日」と、「ハロウィン前週の10月24日～30日のうち金・土・日曜日」、さらに「年越しのカウントダウンで人が集まる12月31日と1月1日」も、渋谷駅周辺など一部地域で路上での飲酒が禁止となりました。 　こうしたニュースが、このところ加熱傾向にあった「ハロウィーン」に少なからず影響を与えているのかもしれません。「ホットペッパーグルメ外食総研」では、2015年から毎年、首都圏・東海圏・関西圏の約1万人に「ハロウィーン」行事への参加予定についてインターネット調査を行っていますが、2019年の調査ではハロウィーンイベントへの参加意向が過去5年で最低となりました。 毎年ハロウィンのたびに騒動が問題になる渋谷駅前のスクランブル交差点（画像：写真AC）　2019年のハロウィーンイベントに参加するかどうかを聞く問い（※）では、「参加したい」と答えた人の割合は3圏域の合計で21.2％。2018年の参加予定者が22.6％だったのに対し、1.4ポイント微減しています。 　コスプレや仮装についてもやや停滞傾向のよう。上記の参加予定者に、ハロウィーンイベントへ仮装して参加するかどうか聞いたところ、仮装予定者は36.9％でした。これも、この項目の調査を開始した2017年以来で最も低い数値にとどまっています。 　ただし年代・性別ごとに見ると、30代女性では参加予定者のうち52.8％の半数以上が仮装で参加したいとしており、ほかの性年代より仮装の意向が高いことが分かります。 ※2019年に参加したい、ハロウィーンに関連した飲食・パーティー・イベントで「自分が企画・呼びかけしようと思っているもの」「企画はしないが参加しようと思っているもの」の、いずれかに「参加したい」と回答した人を集計。 ハロウィーン肯定派も過去最低……とはいえ6割が支持！ハロウィーン肯定派も過去最低……とはいえ6割が支持！　日本でのハロウィーン習慣の普及について「良いと思う」「良いと思わない」の2択で質問したところ、「良いと思う」が65.3％と多数派となりました。ただし、このスコアも前年比2.8ポイント減で、過去5年でも最小値にとどまっています。 　年代別では年代が若いほど肯定派が多く、同年代を性別ごとに比べると女性の方が肯定派が多い結果となっています。これは参加予定者の傾向とも連動しており、参加意向が最も高かったのは男女とも20代。20代女性では28.2％、20代男性では28.0％という結果とも合致しています。 「ハロウィーン」で仮装することについても「良いと思う」「良いと思わない」の2択で質問しました。こちらも「良いと思う」が59.6％で多数派でしたが、やはりスコアは過去5年で最小値にとどまりました。 　普及の是非同様、仮装に対しても年代的には若い年代ほど肯定派が多く、同年代の性別では女性の方が肯定派が多いという結果が出ました。 　よく、「飲食店選び」は男性の方が女性に比べて「何度も同じ店に行きたがる」保守的傾向があるとされますが、ハロウィーンのような新しいイベント・習慣に対しても女性の方がオープンマインドなのかもしれません。 ハロウィンの仮装をした人たちのイメージ（画像：写真AC）「ハロウィーン肯定派」（※）に、肯定する理由を聞きました。 　1位は「本来の意味と違っても日本風に楽しめば良い」で45.3％。2位は「子どものためのお祭りとして良い」で36.4％、3位は「経済効果がある」で33.9%でした。 　2位の「子どものためのお祭りとして良い」は、前年比で4.8ポイントも増加してランクアップしています。 　ちなみに、子どものいる人といない人を分けてみると、子どものいる人は「子どもが楽しむために参加したい」とする回答が43.4％と多く、「自分で楽しむために参加したい」とする人（24.6％）は、子どものいない人（29.9％）に比べて少ないという傾向でした。 　年代・性別ごとには、どの層も子どものいる人は「子どもが楽しむために参加したい」とする回答の割合が「自分で楽しむために参加したい」よりも多く、特に20・30代女性では約8割と多い結果でした。 　また、前年2位だった「たまにハメを外す機会として良い」は31.9％で、前年比でスコアを9.6ポイントも落として5位に下がりました。「たまにハメを外す機会として良い」は20～40代男性では平均に比べてスコアが高いものの、30～60代女性では逆にスコアが低く、ハロウィーンでハメを外すことに対して、厳しい姿勢が見られます。 ※日本でハロウィーンを祝ったり、イベントが広まったりすることについて「良いと思う」かつ、仮装することについて「良いと思う」と回答した人 ハロウィーン否定派の言い分「騒ぐの良くない！」ハロウィーン否定派の言い分「騒ぐの良くない！」　また「ハロウィーン否定派」（※）にも、その理由を聞きました。 　1位が「何かと理由をつけて騒ぐのは良くない」で57.1％、前年よりもスコアが3.3ポイントの増加でした。2位は「本来の意味や趣旨を理解すべきだ」で49.6％、3位は「自分には関係がないように思う」で47.3%。2018年の調査と比べると2位と3位が入れ替わり、日本での「お祭り騒ぎ」に懐疑的な意見がやや強まったように見受けられます。 　また「経済効果より害のほうが大きい」は27.6％と、前年に比べスコアを大きく伸ばしました。このあたりも前年の騒動の影響がありそうです。 「害のほうが大きい」と回答した人を年代・性別で見ると20～30代女性で特に多い傾向。女性の若年層は参加意向が高い一方で厳しい見方をする人も多いことが分かりました。同じ女性でも50～60代では「経済効果より害のほうが大きい」 と回答した人は逆に少なく年代により見方が分かれています。 　このように、データを見る限りは2019年の「ハロウィーン」はこのところの大騒ぎに比べると、多少落ち着いたものになるのではないかと予想されます。 　ただ、渋谷のスクランブル交差点といえば、スポーツイベント後の熱狂や世界的な観光スポットとしても有名な場所。現在、ラグビーワールドカップ2019日本大会の決勝トーナメントが行われていることもあって、日本人はもちろん海外から応援来日したファンが勝利を祝う場所として押しかけることも考えられます。 　このところ飲食店では、外国人観光客等を迎えるにあたり新たにキャッシュレス決済手段を導入したりと、環境整備を進めています。渋谷の飲食店では、条例に従って路上ではなく店内で飲食してもらえることを、切に願っているに違いありません。 ※日本で祝ったり、広まったりすることについて「良くないと思う」かつ、仮装することについて「良くないと思う」と回答した人 平和で穏やかなハロウィンのイメージ（画像：写真AC）●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：20～69歳の男女、首都圏は東京都（一部除外）、神奈川県（一部除外）、埼玉県（県西の一部除外）、千葉県（県東、県南の一部除外）、茨城県の一部に在住（おおむね90分通勤圏）者が対象 調査期間：2019年9月2日（月）～2019年9月10日（火） 有効回答数：10,378件（首都圏5,940件、東海圏1,586件、関西圏2,853件、各ウエィトバック後件数）

おばあちゃんの原宿「巣鴨」、実は若者の街だった！ 首都圏の外食データから見えてくる新たな街の姿とは

外食市場に関する調査を行う「ホットペッパーグルメ外食総研」の上席研究員 稲垣昌宏さんが「性別」と「年齢」を軸に、外食が盛んな首都圏エリアについて解説します。首都圏の外食で「若者の街」といえば？　リクルートライフスタイル（千代田区丸の内）が運営する「ホットペッパーグルメ外食総研」は毎月、首都圏・東海圏・関西圏に住む約1万人の夕食（夕方以降の食事）について、インターネット調査を行っています。 　首都圏に70のタウン（商圏）を設定しており、現在、2017年度（2017年4月～2018年3月）まで分析が可能です。今回はそんな70タウンの分析から、利用者の「性別」と「年齢」に注目してランキング化、特色のあるタウンを紹介します。わかりやすく言うなら、 ・若者の外食が多い街は？ ・女性の外食が多い街は？ といったような話です。ではさっそく、データを紹介していきましょう。 男性シェアが最も高い街は「サブカルの聖地」　まずは、性別でのランキングです。全体の外食数を100％としたときに、各タウンで男女がそれぞれ何％を占めるかのシェアを見ます。 　男性シェアが最も高かった街の1位は、「神田・秋葉原・御茶ノ水・神保町」（73.1％）でした。これは外食客の7割以上が、男性であるという意味です。 「おばあちゃんの原宿」と呼ばれ、人気の「巣鴨」（画像：写真AC）　言われてみると、確かに男性の多い印象があります。2位は「四ツ谷・赤坂見附・市ヶ谷」（72.7％）、3位は個人的に本命と思っていた「新橋・浜松町（虎ノ門含む）」（71.2％）、4位は「小岩・新小岩」（71.0％）、5位は「高田馬場」（69.4％）となっています。 　逆に女性シェアが高いタウンも紹介しましょう。1位は千葉県の「舞浜」（63.0％）、有名テーマパークの影響は大きいですね。2位は埼玉県の「上尾駅周辺」（51.0％）、3位は埼玉県の「越谷レイクタウン（越谷含む）」（49.7％）、4位同率で東京都と神奈川県にまたがる「町田・相模大野」と、「銀座・有楽町」（49.1％）となっています。 　なお首都圏は、女性と比べて自炊をしない単身男性の割合が多いため、女性はランキング上位のタウンでも50％を切っているのが現状です。 平均年齢が最も若い街は、高田馬場平均年齢が最も若い街は、高田馬場　次に、平均年齢で調べたランキングを見てみましょう。 　平均年齢の高いタウン1位は埼玉県の「上尾駅周辺」（平均48.2歳）、2位は神奈川県の「大船」（同47.4歳）、3位は「小岩・新小岩」（47.1歳）、4位は千葉県の「本八幡（市川含む）」（46.4歳）、5位は神奈川県の「藤沢・辻堂」（46.2歳）でした。郊外の住宅地が並んだ印象です。 　平均年齢の高い街、というと筆者は真っ先に巣鴨を思い出しましたが、結論から言うと「巣鴨（駒込含む）」は70タウン中63位と、むしろ“若者の街”であることが分かります。 多くの飲食店のほか、大学や病院、楽器店が立ち並ぶ「御茶ノ水」（画像：写真AC）　本調査は夕食を記録しているため、巣鴨にやってくるお年寄りは夕食まで巣鴨に滞在していないことがわかります。むしろ、夕食市場は近隣に住むひとり暮らしの男子学生の影響が大きく、平均年齢を引き下げていると推察できます。 　では、逆に平均年齢の低い街を見ていきましょう。1位は「高田馬場」（36.5歳）。マンモス校である早稲田大学を筆頭に、学生の多さが平均年齢を引き下げていることは間違いありません。2位は千葉県の「舞浜」（38.5歳）、3位は同率で「池袋・大塚」と「渋谷・表参道（原宿含む）」（39.1歳）、5位に「新横浜」（40.4歳）となっています。 　外食は街ごとの客層に応じて、好まれそうな業態や価格帯の店が出店されるため、若者が集まる街には、若者に好まれる店が増えるなどの相乗効果で、ますます街の特徴が強まっていく傾向にあります。 　一方で慣れ親しんだ客層の中に身を置くと、落ち着きはしますが、外食の大事な要素である“非日常感“は薄れ、刺激が足りなく感じることもあるでしょう。 　ときには、居心地の良い街だけでなく、自分とは真逆の客層が集まるような街で外食するのも楽しいです。若い女性が遠方の横丁に出かけて、地元のおじさんと交流しているように、好奇心を持ってさまざまな街や人との交流を楽しみたいものですね。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：20～69歳の男女、首都圏は東京都（一部除外）、神奈川県（一部除外）、埼玉県（県西の一部除外）、千葉県（県東、県南の一部除外）、茨城県の一部に在住（おおむね90分通勤圏）者が対象 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：2017年4月～2018年3月までの毎月 有効回答数：首都圏月平均5743人、首都圏延べ外食数23万604件（各ウエイトバック後人・件数）

20～30代女性、想像以上に浮気性だった……あ、「外食時」の話なんです。

外食の頻度や利用するお店は、男女でどのような違いがあるのでしょうか。外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の上席研究員 稲垣昌宏さんがデータをもとに解説します。飲食店利用は週平均3回、初めての店は0.67店「ホットペッパーグルメ外食総研」では2018年、首都圏在住の20～64歳の、月に1回以上外食する人を対象に ・どのくらい外食しているのか ・どのくらい同じ店に通っているのか（裏を返せば、新しい店を開拓しているのか） を調査しました。 　月に1度も外食しない人は、今回の予備調査で33.1％でした。筆者のようにほぼ毎日のように外食している人間からすると、約3分の1もいるのは少しびっくりでしたが、これが世の中の平均的な姿でしょう。 外食回数は男性の方が多い（画像：写真AC）　ここからが本題です。調査対象者に過去1週間の外食状況（朝昼晩、喫茶、飲酒など）を聞いたところ、平均で2.97回の外食を行っていることがわかりました。男性が平均3.54回、女性が平均2.41回と、男性のほうがやや多め。これは就業率に関係しているかもしれません。 　男性の内訳は、朝食が平均0.19回／週、昼食が1.35回／週、夕食以降（飲酒含む）が0.94回／週、その他（喫茶など）が0.49回／週となっています。つまり、外食回数でもっとも多いのは、ランチタイム利用というわけなのです。 　2.97回の外食で利用した店舗数は平均2.65店舗。うち、その回が初めての利用にあたるお店（初利用店）は平均0.67店でした。昼食や喫茶は、初利用店の割合が低め（つまり、慣れた店を利用する傾向）で朝食や夕食以降（飲酒含む）では、初利用店の割合が高めとなっています。 　ランチや喫茶は、家や職場・学校などの普段の生活圏で行うことが多いのが、同じ店の利用（リピート利用）につながっているのかもしれません。 男性は総じて「リピート店を使う」男性は総じて「リピート店を使う」　外食回数とリピート店の利用率（リピート利用率）の関係を性別・年代別に見ると、男性は総じて「外食回数が多く、リピート店を使う」傾向にあります。一方、女性は総じて「外食回数が少なく、初利用店を多く使う」傾向にあることが分かりました。 男性客は手堅い（画像：写真AC）　仕事の性格上、飲食店から相談を受ける機会があり、お店の方から「どうしたら若い女性を呼び込めるのか？」というご質問をよくいただきます。 　もちろん、若い女性をターゲットにすることに反対しませんが、実はデータ分析をすると、20～30代女性は初使用店を使う比率がもっとも高く、新規顧客としては呼び込みやすいターゲットなのです。ただし、リピート率が低く、すぐに他の店に“浮気”する傾向にあります。 　逆に50～60代男性はリピート店の利用率がもっとも高く、慣れない店に抵抗が強い年代です。お店にとっては、一度捕まえてしまえばなかなか“浮気”をしない忠誠心の強い存在ともいえます。 横丁は女性の「テーマパーク」、男性は？　筆者は、数年前に「横丁」の流行を予見し、その魅力について若者にインタビューを行ったことがあります。 　その時に感じたのは、若い女性は横丁に「テーマパーク」的なレジャー要素を期待しており、遠くの横丁までわざわざ出かけるのに対し、若い男性は昭和レトロ的な飲み方をするなら、「生活圏のスナックにボトルキープをして通いたい」という願望が聞けました。 　レジャー要素と「サードプレイス」（家や職場以外で自分らしくいられて落ち着ける場所のような意味）的な観点で見ると、外食に求めることが、男女でまったく異なっていることに驚きます。 　人口減少社会は、「胃袋の減少」が「外食機会の減少」に直結するため、外食産業にとっても大きな問題です。人口が減るなか、「いかにリピート客を確保するか」を、どのお店も必死に考えています。 　しかし、このデータやインタビュー結果から判断する限り、若い女性をつかむよりは、中高年男性をつかんだほうが、商売として手堅いことが分かります。 　しかも、人口比率的に、これから若者はますます減少するため、その傾向はよりはっきりしてくるかもしれません。　　　 “おじさんウケを狙った店”というとあまり魅力を感じないかもしれませんが、女性の就業率がどんどん上がっており、「サードプレイス」的なお店を求めるニーズは、女性でも高まってくるでしょう。 　横丁ブームの次は、ひょっとすると女性ウケのする、例えばマツコ・デラックスさんのようなママが切り盛りする「ネオ・スナック」が流行るかもしれません。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）に住む20～64歳の男女 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：2018年2月23日（金）～2月28日（水） 有効回答数：2,106件（性別×年齢5歳刻みで117サンプルずつ均等に回収） ※対象者のうち「60～64歳」について、便宜上「60代」と表記している。

都内の穴場グルメスポット 読み解くカギは、芸人同様「じゃない方」だった！

“じゃない方芸人”ならぬ、“じゃない方飲食街”に注目すると、穴場のグルメスポットが見えてきます。外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の上席研究員 稲垣昌宏さんがデータをもとに紹介します。飲食街の“じゃない方”に注目！　巷では、“じゃない方芸人”などという言葉が流行っているそうで、コンビで人気がない方の芸人にフォーカスがあたる機会が増えているようです。今回は、飲食でも流行りにのって“じゃない方“の穴場の街を探してみたいと思います。 首都圏で外食回数のもっとも多い街・新宿（画像：写真AC）　例えば「中華料理」というと皆さん、人気の街はすぐに「横浜・中華街」を思い浮かべますよね。でも、「それ以外で、中華料理で話題の街は？」と聞かれると、どこか思い浮かぶ街はあるでしょうか。 「ホットペッパーグルメ外食総研」（リクルートライフスタイル）では、毎月三大都市圏・約1万人の消費者に、「夕方以降の外食で何をどこで食べたか」の調査を行っています。そして、毎年、前年度に外食数の多かった駅（コア駅）を中心に、半径1～4キロ程度の商圏である“タウン”を独自に設定しています。 　2017年度に設定された首都圏の70タウンのなかで、外食回数の多い順は 1位：新宿（代々木含む） 2位：池袋・大塚 3位：東京・大手町・日本橋（人形町含む） です。 　今回は、この調査データを使い、各タウンにおける料理ジャンル別のシェアを見ることで、タウンごとに特徴的に多く食べられている料理ジャンルを明らかにするとともに、70タウンを比較し、意外な街（穴場）について、探してみます。 「中華」といえば、中華街以外にはどこ？ 「中華」といえば、中華街以外にはどこ？　まずは、中華料理の答え合わせになりますが、設定された首都圏70タウンで、もっとも中華料理率の高い街は想像通り、横浜・中華街を含む「関内・桜木町・みなとみらい」です。そのシェアは20.2%。これは夕食（外食）回数の2割が中華料理で占められているという意味です。 中華料理がよく食べられている三軒茶屋（画像：写真AC）　それに続く、中華料理のシェアの高い街はどこかというと……第2位は「蒲田」でした。そのシェアは12.1%と1位とは差がありますが、「蒲田」といえば近年餃子が有名で、その効果もあってか、堂々の首都圏中華料理シェア第2位です。 　さらに3位は、シェア11.5%で「三軒茶屋」。これはかなり意外。2017年度の夕食で、中華料理の比率が10%を超えていたのは、この3つのタウンだけでした。 　中華が食べたいと思った時には、中華街まで行かずとも、蒲田や三軒茶屋で穴場のお店を探すことも検討してみてはいかがでしょうか。 　と、このような要領で、以下、首都圏の料理ジャンルの穴場な街を挙げてみます。 月島“じゃない方”のお好み焼きの街は？　次の料理ジャンルは「お好み焼き・鉄板焼き等について」です。 　1位としてはもちろん「もんじゃ焼き」で有名な月島を思い浮かべると思います。こちら、データを確認したところ、確かに月島を含む「豊洲・門前仲町・東陽町」がシェア4.7%でトップのタウンでした。だいたい20人にひとりはこのエリアで夕食（外食）にお好み焼き類を食べている確率になります。 　そして、“じゃない方”のタウンは、「浅草（押上含む）」でシェア3.5%。続いて「日暮里（西日暮里含む）」でシェア2.6%でした。いずれも下町が上位で、お好み焼きを食べたい場合は、やはり、東京のイーストエリアにおでかけする必要がありそうです。 　同じ調べ方で「和食」について見てみると、1位が「銀座・有楽町」でシェア16.3%、“じゃない方“のタウンは「浅草（押上含む）」でシェア15.5%、続いて「東京・大手町・日本橋（人形町含む）」が15.0%という結果でした。 　さらに、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等」については、1位がそもそも意外な結果でした。新大久保を含むタウン「新宿（代々木含む）」を想定していましたが、実態はそれほど焼肉シェアは高くなく、「川口（蕨含む）」と「亀有（綾瀬含む）」がシェア10.9%でトップに並ぶ、という結果でした。ただし、韓国料理を含むアジアン料理のシェアは新宿が70タウン中1位でした。 　亀有についてはホルモン焼きの有名店などがあり、納得ですが、同率1位の「川口（蕨含む）」は、ちょっと意外な穴場感があります。街道沿いの焼肉食べ放題店などがシェアを押し上げている可能性が高そうです。 ファストフード1位は夢の国の街、では“じゃない方”は？ファストフード1位は夢の国の街、では“じゃない方”は？　最後に、ファストフードについても見てみましょう。 　夕食にファストフードとは、ややジャンクな感じもありますが、1位は納得の「舞浜」がシェア8.4%というデータ。さすがに若い人に人気のテーマパークがあるだけのことはあります。 　そして“じゃない方”のタウンは、シェア4.5%で「西葛西」、続いてシェア4.2%で「大船」という結果でした。いわれてみると、西葛西駅前って、ファストフード店が確かに多い気がします。 　中華街や月島のような特定料理の有名な街は、観光名所になっているほどで、訪れて楽しい反面、休日は混んでいたり、コスパとしてはやや割高だったりという面もあります。“じゃない方”の街で、自分だけのお気に入りのお店を見つけるのも、新たな街の楽しみ方ではないでしょうか。 ●調査概要 調査方法：インターネットによる調査 調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）に住む20～69歳の男女 調査対象：夕方以降で1日2軒までの外食・中食 調査期間：毎月（2017年度集計は、2017年4月～2018年3月の12か月を合算集計して、2018年9月に発表） 有効回答数：平均10,087件（首都圏5,743件、関西圏2,800件、東海圏1,545件） ※調査結果は、平成27年国勢調査に基づく割付（性年代別10区分×地域別25区分＝250セル）別の構成比に合わせてサンプル数を補正したウェイトバック集計を行っている。