子どもが英語を学ぶ環境に「地域間格差」がなくなりつつある理由

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子どもが英語を学ぶ環境に「地域間格差」がなくなりつつある理由

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中山まち子

教育ジャーナリスト

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2020年度の小学校での英語教科化を受け、関連市場が活性化しています。それにともない、首都圏と地方における英語の教育環境の差は縮まっているようです。ライターで元塾講師の中山まち子さんが解説します。

近年、小学校の英語授業数の増加

 2020年度から公立小学校の5年、6年生は英語が教科化され、通知表に成績がつけられます。移行期間の2018年度から英語授業を増やしている学校は増えており、筆者の子どもたちが通う小学校も、3年前と比べて授業数が増加しています。

子どもが英語を勉強するイメージ(画像:写真AC)



 またそれと同時に、大都市圏と地方の英語を学習する環境差もなくなりつつあるのです。いったいなぜでしょうか。今回は、その理由を探っていきましょう。

地方の教育熱心な親は英語に力を入れる

 中学受験が珍しかったり、少なかったりする地方で、教育熱心な家庭は子どもに英語を学ばせようとする傾向があります。首都圏と比べて時間に余裕ある小学生時代を送れるため、その分英語に力を入れられるからです。幼少期から英語力を高め、中学以降の勉強で余裕を持てるようにと考えたり、「英語ができると就職時に役立つ」と教育熱心な親は考えたりしています。

 また2020年度から始まる新学習指導要領が、英語の教育熱にさらなる拍車をかけています。英語の授業は小学校3年生から開始。そのため、「早い段階から英語を」と子どもを英会話教室に通わせたり、公文や学研で勉強させたりするなど、子どもが英語でつまずかないように先手を打っているのです。「どこの英会話教室の評判がよく、安くてお得か」といった情報が、親たちの間で頻繁にやり取りされています。

英会話教室の地方浸透、オンライン英会話時代

 公立小学校の英語教科化にともない、大手英会話教室は地方での開講に力を入れています。筆者が住んでいる地域では新規開校や、規模を大きくした再オープンが続いており、教室側が「需要あり」と見込んでいる印象が伝わってきます。

子どもが英語を勉強するイメージ(画像:写真AC)



 また、習い事の定番である公文などは就学前から英語のカリキュラムを提供しており、筆者の周囲でも「英会話より文法を」と、子どもを通わせている親も実際にいます。

 大手だけではなく、留学経験のある日本人の先生や外国人の先生が開いている個人教室も活況を呈しています。筆者の自宅近所にある月謝が高めの英会話教室は、生徒の空きがないくらいです。

 このような教室を首都圏で開くと、当然高い賃料を払わなければなりません。しかし地方の場合、自宅の一角を教室にして、アットホームな雰囲気でレッスンを行う教室も多いため、賃料の心配はありません。また実績が十分あるにもかかわらず、「東京の生活が合わない」「地方の英語慣れしていない子どもに教えたい」と、あえて地方で教えることを選ぶ先生もいます。

 また、インターネットを介したオンライン英会話教室も増加しています。先生と顔を合わせる従来型の英会話教室より月謝が安いのが特徴のひとつで、他の習い事との調整や、親の送迎も必要ありません。インターネットに繋がる環境さえあれば、全国どこでにいても受講できます。また英会話教室だけでなく、進学塾も小学生向けの英語クラスを開講してます。

どこに住んでいても「子どもの意欲」が大切

 親が子どもに「とりあえず英語に親しんでほしい」と考えている場合は、大手通信教材の進研ゼミやスマイルゼミのタブレット端末を利用するのも手段のひとつです。どちらも小学1年生のコースから英語を科目に加えているため、ネイティブの発音に慣れたり、英単語を覚えたりできます。

子どもが英語を勉強するイメージ(画像:写真AC)



 ネット環境があれば、いつでもどこでも英語学習に取り組むことができるため、学校の授業で臆病になる心配もなくなるでしょう。インターネットの普及を背景に、地方にいながら充実した学習環境を整えられるようになったのです。

 ということで結局大切なるのは、子どもの「学習意欲」です。親が前のめりになって英語をやらせても、本人にその気がなければお金の無駄。もし英語を学ばせると決めたら、日頃の会話から英語のメリットにさり気なく触れるなどして、子どものやる気を引き出すことが大切です。

 子どもばかりを英語漬けにするのではなく、親も率先して英語を学び、「ママもパパも英語が好きなんだよ」と、英語に対してポジティブな印象を与えることが大切です。

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