ペットボトルの記事一覧

いつでもどこでも飲める「マイボトル」 ブームの源流は90年代「原宿」だった！

エコで経済的な観点から、現在人気となっている「マイボトル」。そんなマイボトルですが、その始まりは東京・原宿からだったのをご存じでしょうか。フリーライターの犬神瞳子さんが解説します。マイボトル普及の背景　レジ袋の有料化で需要が増加しているエコバッグ。生活必需品になったこともあり、おしゃれで便利な商品が次々と発売されています。 　SDGs（持続可能な開発目標）寄与の観点から見て、エコバッグに続いて利用が増えそうなのがマイボトルです。かつては「水筒」と呼ばれていたマイボトルですが、従来のイメージを覆すようなスタイリッシュな商品も年々増えています。 マイボトルのイメージ（画像：写真AC）　またマイボトルが普及した背景のひとつに、「飲み物代の節約」があります。1回につき最低100円程度は必要になるため、月額にするとばかになりません。また、最近のカフェにはマイボトルを持参すると割り引きしてくれる店もあるため、積み重なると大きな節約になります。 　さらに自宅でのテレワークが増えた昨今、マイボトルはさらに欠かせないアイテムとなっています。 　お茶やコーヒーを、机にこぼしてしまったことのある人は少なくないでしょう。こうしたことを防ぐためにはふた付きで、かつ保温に対応しているものが必要です。そのような観点からもマイボトルの需要は今後も伸びていくと考えられます。 ペットボトルホルダーの登場ペットボトルホルダーの登場　水筒がマイボトルと呼ばれるようになり、飲み物を持ち歩く人の存在が一般的になったのは、1990年代から2000年代初頭にかけてのことです。 　きっかけは原宿の若者たちで、時期は1993（平成5）年の夏ごろから。当時の原宿ではあたかも示し合わせたように、若者たちがペットボトルホルダーを首からぶら下げて歩いていました。 　このペットボトルホルダーはもともと登山用で、1.5lのペットボトルを簡単に運べるように開発されたものでした。それを小型化して500mlや330ml用にすれば日常的に使われる――と改良が施され、発売。その後、多少話題になりましたが、当時は「よくあるお役立ちアイテム」程度の扱いでした。 ミネラルウオーターとセットで爆売れ　ところが1993年3月、「ジムノペティ」という会社がこれをエビアンとセットで試験販売を行ったところ、3日間で1500本を売り上げ、5月から本格販売されることに。なお、ペットボトルホルダーという名称はこのときに始めて使われました。 　ペットボトルホルダーが売れた背景には、ミネラルウオーターの需要増がありました。 　今でこそ東京の水道水はそのまま飲んでもおいしいと言われており、ペットボトルでも販売されていますが、当時は必ずしもそうでないのが一般的でした。 　実際においしくないかどうかは別にして、人々の間に清潔志向が高まったなかで、水道管を通る水道水が敬遠されがちだったのは当然の流れだったのかもしれません。 　ミネラルウオーターの需要は高まったことで、さまざまな商品が海外から輸入されることになりました。 　そのなかでもっとも好まれたのがフランス産。特にエビアンはヴィッテル、ボルヴィックと並ぶ人気商品で、ペットボトルの容器の形状も含め、飲むこと自体が当時おしゃれだと思われていました。 現在の原宿（画像：写真AC）　この頃の原宿では洋服とペットボトルホルダーが一対になって売られている店も多くあり、流行の最先端となっていました。 ペットボトルから水筒へペットボトルから水筒へ　原宿の若者たちは飲んでいるドリンクを見せるために、ボトルをベルトで縛り、ラベルを見せていました。 　当時はこのようなブームが長続きするとは誰も思っていませんでしたが、ブームによって、「飲み物は持ち歩くもの」という考え方が東京で広がっていきます。次第に主張の道具としてではなく、夏は冷たく冬は温かくといった機能性が求められるようになります。 マイボトルのイメージ（画像：写真AC）　機能性重視のペットボトルホルダーが定着していくと「必ずしもペットボトルでなくてもよいのでは？」と考えられるようになり、水筒が脚光を浴び始めました。 　こうして、いつの頃からかマイボトルという言葉は当たり前のものになっていったのです。

ラベルのないペットボトル、あなたは支持派？ コロナ禍で浸透加速「ラベルレス商品」を考える

各人の身近に迫っている環境問題　新型コロナウイルスの感染拡大は、東京の日常を一変させました。マスクの着用や手洗いの推奨、スーパーなどの小売店では入り口に消毒液が、レジにはビニールカーテンが設置されるのは当たり前になっています。 　また、感染拡大を少しでも避けようとする心理的な働きもあり、都内の飲食店のテイクアウトも普及拡大しています。 　そんな“新しい生活様式”が浸透する中で、コロナ禍をきっかけに環境問題への取り組みも進んでいます。 　昨今の環境問題で注目された取り組みは、環境負荷の高いプラスチック製ストローからリサイクルしやすい紙製ストローへの切り替え、レジ袋削減のために2020年7月1日（水）から実施されたレジ袋有料化などがすぐに思い浮かびます。 　環境問題は私たちの生活に影響を与えるため、各方面で対策を講じていかなければなりません。 加速するペットボトル飲料のラベルレス化　昨今、環境問題の取り組みとしてメーカーが傾注しているのはペットボトル飲料のラベルレス化です。 ラベルレスのペットボトル飲料（画像：日本コカ・コーラ）　かつて缶や瓶で販売されていたドリンク類は、いまや多くがペットボトルに切り替えられています。 　ペットボトルへの切り替えは、瓶や缶に比べると軽量で破損しにくいというメリットがあります。そうした利点から輸送や保管に優れ、メーカーに重宝されてきたのです。 わざわざ包装やラベルがあるワケわざわざ包装やラベルがあるワケ　しかし缶や瓶は回収されてリサイクルできますが、ペットボトルは再資源化が難しいと言われてきました。時代とともに技術の問題はクリアできるようになりましたが、ペットボトルの再資源化を大きく阻んでいる要因が、ペットボトルの包装やラベルでした。 　一般的に、ペットボトルの容器は無色透明か薄い緑色や淡い水色です。それらは色つきであっても、半透明の容器が使用されています。 　透明・半透明の容器が使われるのは中身が一目でわかるようにとの配慮からですが、色で見分けるのが難しい飲料もあります。 ラベル付きとラベルレスのペットボトル飲料（画像：アサヒ飲料）　お茶系飲料では、麦茶・ほうじ茶・ウーロン茶・ストレートティーなど多くの種類があります。また、コーヒーにいたっては無糖・微糖・低糖・加糖などと細分化されています。見た目だけで、これらを消費者が判別することは不可能でしょう。 　そうした理由から、飲料メーカーは商品が識別できる包装やラベルで、消費者に一目でわかるようにしています。 ドリンク類のネット販売は爆発的に普及　ペットボトルに貼られたラベルは、分別時に剥がさなければなりません。すぐに剥がれてしまうと輸送や陳列で問題が生じるため、簡単には剥がれないような工夫がされています。 　そうした工夫はリサイクルの際にかえって手間になり、それがペットボトルの再資源化を阻む要因でもありました。 　IT技術の進歩により、ドリンク類の購入様式は「店頭で買う」から「ネットで箱買いする」への潮流が強くなっています。 「ネットで箱買いする」イメージ（画像：写真AC）　ネットで買えば、自宅まで届けてくれるという手軽さがあるわけですが、これまでネット販売はスーパーなどと比べると、価格的優位性に乏しいのが実態でした。 　また、飲食物は自分の目で見てきちんと確認してから買いたいという消費者心理も強くありました。それらの理由から、ドリンク類のネット販売は爆発的に普及せず、時間をかけて少しずつ拡大するといった具合でした。 コロナ禍でネット購入増、ラベルレス化も加速？コロナ禍でネット購入増、ラベルレス化も加速？　昨今、猛暑で熱中症の危険性が叫ばれるようになると、高まるのが水分摂取の重要性です。 　こうした状況が、持ち運びに便利なペットボトル飲料の市場拡大につながります。消費量が増えたこともあって、ペットボトル飲料を箱買いすることは一般家庭でも珍しくなくなり、手軽さからネットでの販売量が拡大しているのです。 　そして今般の新型コロナウイルスにより、人と接することなく購入できるメリットが後押しします。 　店頭で販売されるペットボトル飲料は、消費者に製品のPRをしなければならないためにボトルに包装もしくはラベルを貼る必要性があります。しかしネット販売なら、いちいちラベルを貼って商品PRをする必要がありません。 　これまでにも、飲料メーカーは再資源化や環境意識の向上からペットボトルのラベルレス化を少しずつ進めてきました。 首掛式ラベル付の「伊右衛門ラベルレス」（画像：サントリー食品インターナショナル）　ラベルレスの流れとして、ボトル全体を覆う包装ではなく、ボトルの首の部分にシールを貼っただけの簡易的なラベルに変更するといった取り組みも進められていました。 経産省の省令改正が大きなきっかけに　ペットボトル容器は、材質やリサイクルの表示を明示することが定められています。 　2020年3月末、経済産業省が資源有効利用促進法の省令を改正。ラベルやシールに替わり、ペットボトルそのものにエンボス加工などを施して、それらを明示することが認められるようになりました。 エンボス加工が施されたラベルレスのペットボトル（画像：日本コカ・コーラ）　先述したように、コンビニやスーパーといった店頭販売では買い物客に商品を手に取ってもらうという販促目的もあるので、ボトル包装やラベルは欠かせません。 　しかし、ネット販売ではその必要性がありません。省令改正を機に、飲料メーカーの取り組むラベルレスが大きく進もうとしているのです。 “新しい生活様式”が生み出す新しい快適さ“新しい生活様式”が生み出す新しい快適さ　ラベルレスはゴミの削減をはじめ、消費者にとっても捨てる際にラベルを剥がす手間がなくなります。これらは、分別回収にも寄与します。 　他方、食料品や飲料は食品表示法で産地や原材料の記載が義務づけられています。 　箱売りはそれらをダンボールなどの箱面に記載できます。一方、コンビニやスーパー、自販機といった個別売りはラベルレスでの表示が難しく、メーカーは試行錯誤を重ねています。 　新型コロナウイルスの感染拡大が引き起こした“新しい生活様式”は、これまで当たり前とされてきた生活に一手間を加えることが多く、その手間は私たち個人にしわ寄せがきていました。そのため、“新しい生活様式”になじめず、面倒に感じることも少なくありませんでした。 “新しい生活様式”のイメージ（画像：写真AC）　しかし、キャッシュレス決済の普及、テレワークの推進、そしてラベルレスによる再資源化の促進など、“新しい生活様式”によって生活が便利になり、社会が快適になるプラスの方向に作用している部分もあるのです。

暑い日のお供にぴったり ペットボトルはなぜ「500mlサイズ」で広まったのか

暑い日の水分補給に便利なペットボトル。そんなペットボトルはなぜ500ml製品が多いのでしょうか。ルポライターの昼間たかしさんが解説します。増える「飲みきりサイズ」　東京のあちこちで見かける自動販売機は近年の進化が著しく、小銭を出さなくても電子マネーで買えるためとても便利です。JR東日本のエキナカにある自動販売機は、時間帯別の売り上げや購入場所などのPOSデータも収集しているそうで、まさに最先端の技術が詰まったものと言えるでしょう。 自動販売機でペットボトルを買うイメージ（画像：写真AC）　そんな自動販売機で売られているドリンクで最近、「飲みきりサイズ」が増えています。500mlのペットボトルは量が多すぎて、その場で一度に飲むには余ってしまうため、需要は高いのでしょう。 　日本コカ・コーラ（渋谷区渋谷）はさらに一歩進んで、2020年からスーパーなどで流通するコカ・コーラのペットボトルを350mlと700mlのラインアップに切り替えています。ひとりで飲みきるときと、ふたりでわけて飲むときに適したのがこのサイズとのことです。 なぜ500mlが「飲料の標準」になったのか　ここでふと頭に浮かんだのは、なぜ500mlが「飲料の標準」になったのかということです。 　かつて缶が主流だった時代は、200mlサイズが多数派だったのにも関わらず……そのようなわけで、350ml缶が流通し始めた頃は「同じ値段なのにお得だ」と思った人も多いのではないでしょうか。 　350ml缶はアメリカ発祥ということもあり、かつては「アメリカンサイズ」と呼ばれていました。 キリンホールディングスのウェブサイト（画像：キリンホールディングス）　これは缶ビールから当初始まったもので、ビール大手のキリンホールディングス（中野区中野）のウェブサイトでは、アルコール飲料の缶が350mlと500mlになっている理由をこのように解説しています。 なぜかキープされた100円価格なぜかキープされた100円価格　もともと日本の飲料缶の容量は200ml、250mlが主流で、缶の先進国であるアメリカは12、16オンス缶が主流でした。 　その容量が決められた経緯は不明ですが、アメリカ製の製缶機が輸入され、次第にアメリカンサイズ缶が普及。現在の350ml、500ml缶は12、16オンスを切りがいい数値に変更されたといいます。 　そしてこのサイズが次第に清涼飲料水に及び、1980年代後半から徐々に普及していきました。 伊藤園「おーいお茶」（画像：伊藤園）　ただ現在と異なるのは、それまで清涼飲料水の標準サイズだった250ml缶、350ml缶どちらも100円だったということです。 　なぜなら、飲料メーカー各社はワンコインを止めると売り上げが落ちるのではないかと危惧していたからです。 2014年には130円へ　実は1984（昭和59）年、近畿コカ・コーラボトリング（現・コカ・コーラウエスト）はコカ・コーラの350ml缶を110円に値上げしたことがあります。しかし販売不振に陥り、すぐに取りやめました。 　また1989（平成元）年に消費税が導入されると、各社は値上げを検討しますがなかなか動き出しませんでした。 アサヒ飲料「三ツ矢 とろけるマンゴーミックス」（画像：アサヒ飲料）　しかし原材料費と人件費の高騰によって、1992年初頭に各社は一斉に値上げに踏み切り、110円が主流になります。各社とも値上げによる売り上げ減は覚悟していましたが、売り上げは拍子抜けするほど変わりませんでした。 　以降、値上げは120円を経て、2014年には130円とするメーカーも。しかし21世紀に入ってからは「激安」を売りにした自動販売機が増えていたこともあり、さほど話題にはなりませんでした。 輸入ペットボトル飲料の到来輸入ペットボトル飲料の到来　そして容器が缶からペットボトルへシフトし、500mlが標準となったのは1996（平成8）年のことです。この年、大手メーカー各社は一斉に500mlのペットボトル発売に踏み切ります。 　というのも、これまで500mlは業界ルールで禁止されていました。飲料メーカーの業界団体・全国清涼飲料工業会（現・全国清涼飲料連合会）は1981（昭和56）年からゴミの増加を防ぐために、1l以下のペットボトルの製造販売を自主規制していたのです。 サントリー「ペプシコーラ」（画像：サントリー食品インターナショナル）　ところが1990年代に入ると、海外から輸入されたペットボトル飲料が市場に出回るようになります。量が多いだけでなく、缶と違って飲みかけでフタができる、中身が見えて清潔感がある、ペットボトルは消費者から支持を集めます。 　さらに同会に加盟していないメーカーから500mlのペットボトルが発売されるようになったことで、自主規制は廃止され、大手メーカーも生産を始めます。 　消費者から望まれた製品である一方、この頃はペットボトルをごみとしてどう分別するか、どうリサイクルするかの方法も知られておらず、ゴミの増加につながるとして、批判を受ける一幕もありました。 　ペットボトルが再生可能な資源ということが広く理解されるには、まだしばらく時間が必要でした。 目まぐるしく変わる消費者の好み　それでも500mlペットボトルは人気が高く、日本コカ・コーラ、サントリー（現・サントリー食品インターナショナル。中央区京橋）、キリンビバレッジ（中野区中野）などの1997年の1～7月の売り上げは前年度比で4～15％ほどに増えたといいます。 コカ・コーラ「アクエリアス エアーボトル」（画像：日本コカ・コーラ）　こうして標準化した500mlサイズですが、「量が多い」と言われる現在の状況を見ていると、消費者の好みはめまぐるしく変化するものだと改めて痛感します。

今や定番 日本人はいつから自動販売機で「お茶」を買うようになったのか

「買って飲むなんて」から変化　自動販売機やコンビニの定番商品として、多くのラインアップがあるお茶飲料。緑茶やウーロン茶、紅茶、麦茶、健康茶など、今では数多くの商品が店頭に並んでいます。 自動販売機でお茶飲料を買うイメージ（画像：写真AC）　しかしそうした商品が出始めた当初、 「お茶を買って飲むなんて……」 「自分で沸かせばいいのに」 と、ためらっていた人も多いのではないでしょうか。 　お茶や水を自動販売機で買う――その始まりは、ウーロン茶からでした。 　日本でウーロン茶の専門店が見られるようになったのは大正時代で、長らくの間、粋人独特の茶器を使って楽しむものでした。 　やがて1970年代になり、アイドルデュオ「ピンク・レディー」が飲んでいるとして、ウーロン茶は美容や健康に効果があるお茶として話題になります。 　これを受けて、各飲料メーカーは缶入りウーロン茶の開発を始めます。1981（昭和56）年2月に、伊藤園（渋谷区本町）が世界初の缶入りウーロン茶を発売。続いて12月に、サントリー（現・サントリー食品インターナショナル。中央区京橋）も参入します。 世間の逆風を勝機とした飲料メーカー　しかし、すぐに売れたわけではありませんでした。 　実はウーロン茶より早く、缶入り紅茶が1974（昭和49）年から発売されていたのですが、人気を得ることはできませんでした。冒頭に述べたように、「お茶は自分で入れて飲むもの」という意識が根強かったからです。 　会社では給湯室に巨大なヤカンが置かれていて、会議のときにそれでお茶を注ぐというのが定番の風景でした。ところが飲料メーカー各社はお茶に勝機を感じ、次々と商品を開発していきます。 自動販売機でお茶飲料を買うイメージ（画像：写真AC）　1983年にはポッカコーポレーション（現・ポッカサッポロフード&ビバレッジ。名古屋市）が、缶入りの玉露とほうじ茶を市場に投入しています。 缶入りウーロン茶が人気を得た理由缶入りウーロン茶が人気を得た理由　こうして市場で存在感を増していった缶入りのお茶飲料が急成長したのは、1986（昭和61）年頃からです。 　缶入りウーロン茶（当時は250cc）は、1982年に出荷数40万ケース（1ケース30本入り）だったものが、1985年には1450万ケース、1986年には2300万ケース、1987年にはついに3000万ケースに達します。 　1988年の時点で、ウーロン茶は約200社が参入する市場にまで成長していました（『朝日新聞』1988年8月18日付朝刊）。 　1988年の夏は天候不順で清涼飲料の売り上げは伸び悩んでいましたが、お茶飲料の売り上げだけは前年度比20～30%増でした。 1981年発売のロングセラーブランド「サントリー烏龍茶」（画像：サントリー食品インターナショナル）　家庭でも手軽に入れられるはずなのに、缶入りウーロン茶が人気を得た理由――それは、イメージの変化と技術開発によるものでした。 　各メーカーは、自宅で入れるウーロン茶と遜色のない味を追求。結果として、ウーロン茶は無糖で健康にも最適という情報が広く知られるようになりました。 　またウーロンハイのような、新たなお酒の楽しみ方が普及したことも人気上昇の要素と言えます。 ウーロン茶に続いた紅茶　ウーロン茶に続いて市場を席巻するようになったのが、紅茶です。 　こちらは、各社が若者層を意識したイメージ戦略で普及を加速させました。具体的には、商品名を一度聞いたら忘れられないインパクトのあるものにしたのです。「ジャワティー・ストレート（大塚製薬）」「午後の紅茶（キリンビール）」などは、その成功例です。 さまざまなバリエーションのある「午後の紅茶」（画像：キリンビバレッジ）　さらに各社はストレート・レモン・ミルクの3種類を基本の味とし、差別化を図るために、茶葉の質にこだわったことも見逃せません。 　ウーロン茶も紅茶も、家で自分で入れて飲むものとは「ひと味違う」ということを知らしめ、定番として定着させたというわけです。 最後に人気となった緑茶最後に人気となった緑茶　ここでちょっと後れを取っていたのが、緑茶です。 　1980年代半ば以降、缶からペットボトルに容器が変わっていく中で、緑茶も販売されていましたが、メジャーではありませんでした。緑茶は日本人にとってもっとも定番な飲み物です。そのため、味に厳しかったのです。 現在、ポッカサッポロフード&ビバレッジが販売する「玉露入りお茶（275ml）」（画像：ポッカサッポロフード&ビバレッジ）「宵越しの茶は飲むな」という言い伝えがあります。これは、一晩置いたお茶が身体に悪いから飲んではいけないという意味です。 　実際に一晩置いたお茶は渋みの成分であるタンニンが酸化するため、とてもまずくなります。そのため、自動販売機やコンビニで売られているお茶がおいしいはずはないと思っている人が多かったのです。 　しかし、酸化を防ぐための窒素充填（じゅうてん）などの技術開発で、味は瞬く間に向上していきます。使う茶葉も、香りや味が深いものが選ばれました。 冷たくておいしい製品の登場　もっとも各メーカーが力を注いだのは、冷たくてもおいしくすることです。 　この頃は、まだ夏でも熱いお茶が当たり前でした。むしろ「夏は熱いお茶のほうがいい」と、冷たい飲み物を戒める風潮も強かったのですが、この常識を覆すような冷たくておいしい緑茶飲料が登場したことで市場は変わりました。 　1989（平成元）年に6万8400klだった日本茶の販売量は、1990年に12万1600klと倍増します（『読売新聞』1991年6月30日付朝刊）。 　同時期にコンビニで弁当を買う人が増えたことで、「ご飯のときにお茶を飲みたい」という需要をも満たしたことが成功の要因だったともいえます。 お弁当と一緒にお茶飲料を飲む会社員のイメージ（画像：写真AC）　お金を出してお茶を買わないという常識が消滅した――そんなことをかつて誰が予想していたでしょうか。

プラスチックごみを減らすために、東京人が変えるべきふたつの重要課題

プラごみは貴重な燃料資源も。燃やすと……　2019年12月6日（金）、東京ビッグサイト（江東区有明）で開催された第21回目となる環境展示会「エコプロ2019」に参加しました。展示場では大手民間企業だけでなく、地方の中小企業や非営利団体、教育機関、行政機関などさまざまな団体が環境に優しい商品やサービスを案内していました。セミナーも1日を通じて開催されており、特に東京都の小池百合子知事が登壇したセッションは興味深い内容でした。 削減と再利用が急がれるプラスチックごみ（画像：写真AC）　日本の都道府県で最も人口の多い東京都は、そこで発生する廃棄物も大量です。特に昨今問題となっている温室効果ガスの排出量とプラスチックごみは、別の問題のように思えますが、密接に関わっています。 　日本は自治体の努力もありゴミの分別処理が世界的にも進んでいるため、プラスチックのリサイクル率は80％以上とされています。しかし温室効果ガス問題と絡めて考えると、リサイクルのうち55％ほどはプラスチックを燃料として燃やして発電に使われているのです。 　プラスチックの原料はそもそも原油で、プラスチックごみを原油の代替として利用することは賢いことで、原油を輸入に頼る日本にとって貴重な燃料資源です。しかし、プラスチックを燃やして発電することは、温室効果ガスを発生することになるため、前述のふたつの問題を同時に解決することにはつながりません。プラスチックごみを処理することはできますが、温室効果ガスを発生してしまうからです。 　それではプラスチックごみの55％を燃料にするのではなく、回収したペットボトルから再びペットボトルをつくるように、プラスチックごみを回収して、プラスチック製のモノに再生させる必要があります。数字上はプラスチックを再生することよりも燃料に使う方が多いので、一朝一夕で変わることではありません。 　さらに、この過程に関係するステークホルダー（利害関係者）も、プラスチックごみを出す都民やごみ回収業者、自治体だけでなく、リサイクルに関わる企業や行政なども関わってきて、利害調整で何年も過ぎてしまうでしょう。 解決の前に立ちはだかる「世代間ギャップ」解決の前に立ちはだかる「世代間ギャップ」　そこで、効果的な打つ手として考えられるのは、プラスチックごみの「出し手」である都民の行動を変えていくことです。 　30～40年前、炭酸の入ったジュースといえばコカ・コーラでした。今はさまざまな種類の炭酸飲料水が販売されており、また、お金を出して買うことを考えもしなかった飲料水も、ミネラルウォーターや炭酸水、フレーバー入りのミネラル・ウォーターまで多くの種類が販売されています。 　しかし、その多くのソフトドリンクの容器はプラスチック製のペットボトル。今やありふれた、当たり前の容器です。しかし30～40年ほど前はペットボトルが珍しい容器で、先のコカ・コーラでいえば、コカ・コーラの瓶ボトルや缶が当たり前でした。 　瓶はガラスで、使用済みの瓶を瓶として再生利用する「びん to びん率」は80％を超えています（出所：ガラスびん3R促進協議会）。一方、缶ジュースの缶も、使用済みの缶を缶として再生利用する「CAN to CAN率」は70％前後（出所：アルミ缶リサイクル協会）。プラスチックの25％程度に比べれば、いずれも高い再生利用率です。 近年の「びん to びん率」と「CAN to CAN率」の推移（画像：ガラスびん3R促進協議会、アルミ缶リサイクル協会）　現在の40歳代以上の人たちは、コカ・コーラや他のソフトドリンクを瓶や缶で飲むことへの抵抗は少ないのではないでしょうか。 　一方、コンビニの飲料コーナーでペットボトルしかみたことのない若い世代は、ソフトドリンクを瓶や缶で飲むことに抵抗があるかもしれません。令和パラダイムシフトのひとつは、このような世代間ギャップをどのように埋めるかということです。 　このように容器をリサイクル率の高い原料にシフトしていくことは、プラスチックごみを減らす一助となる。ソフトドリンクは一例ですが、経済全体で再利用主導の経済スタイルに変えていかなければなりません。 代替物の優位性をどうアピールするか代替物の優位性をどうアピールするか　モノを生産し、消費者が購入し、使用し、捨て、そして廃棄物化するという「ワンウェイ（一方通行）経済」から、廃棄物を再生・再利用（リサイクル、リユーズ）するという輪を描く経済、「ワッカ（輪っか）経済」を構築を目標としていくことが必要です。ソフトドリンクのように多少不便かもしれませんが、昔のモノに戻ればワッカ経済を築ける商品もあるかもしれません。 　しかし、市場に導入された当初からプラスチック容器で販売されていたモノが瓶や缶の容器で販売される場合、消費者の多くが抵抗感を抱くかもしれません。軽さや形状などプラスチックの容器の持つ優位性を、ガラスやアルミニウムの持つ優位性に置き換えて魅力的な容器として消費者に訴えられるかが大きなハードルとなるでしょう。 　令和パラダイムシフトのもうひとつは、人々の生活に自然に溶け込んだプラスチック容器を瓶や缶などに変えていくというマインドセット（ものの見方や考え方）の変革を伴ったイノベーションの必要性です。プラスチック容器から瓶や缶に変わることで失われる優位性を瓶や缶の優位性によって補い、さらにプラスの効果を提供することが出来なければ、マインドセットを変えることはできません。 東京人はマインドセットを変革できるか（画像：写真AC）　東京都の人口は2025年に約1400万人でピークを迎え、その後は減少に転じるといいます。しかし日本の政治経済の中心であり、アジアの主要都市の一角であることを考えると、企業や商業・観光施設、ホテルが集中し、海外からの観光客、ビジネス滞在者は増え続けるでしょう。 　廃棄物は生産・消費活動の「結果」です。廃棄物を現在の処理で対応していくのか、再生・再利用をメインとする道筋を早急に打ち出していくのか、都民のマインドセットを変えていくリーダーシップが求められています。クールビズを日本のサラリーマン社会に浸透させた小池知事であれば、ワッカ経済への道筋を大きく示すことは可能ではないかと期待しています。