公認会計士の初任給はいくら?ほかの職種と比べて年収はいいのかを解説

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公認会計士の初任給はいくら?ほかの職種と比べて年収はいいのかを解説

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医師や弁護士に並ぶ三大国家資格の公認会計士。資格取得が難しいですが、平均年収は1,000万円以上の超高水準です。この記事では公認会計士の初任給や平均年収はどのくらいなのか、給与に関することや資格取得におすすめのスクールや通信講座を四つご紹介します。

 医師や弁護士に並ぶ国家三大資格の公認会計士。資格取得が難しく、忙しいため大変とも言われていますが、初任給や年収が高く、女性にとっても働きやすい職業とされています。

 「本当に公認会計士の初任給や年収は高いの?」「公認会計士の仕事は大変だからやめた方がいいって言うけどどうなの?」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

 皆さんのイメージ通り、公認会計士は年収の高い職業です。平均年収は1,000万円以上と言われ、一般サラリーマンの2倍以上と超高水準です。

 初任給からどのくらいもらえるのか、女性でも平均年収は1,000万円以上もらえるのか、詳しい初任給や平均年収が気になると思います。

 そこで今回は、年代別の年収や給与に関すること、年収アップの方法をわかりやすく解説します。なぜ公認会計士の仕事はやめた方がいいと言われるのか、資格取得が難しい理由についても解説するので、これから公認会計士を目指す方はぜひ、参考にしてみてください。

公認会計士の初任給・平均年収は実際のところどれくらい?

 公認会計士の初任給は約30〜35万円です。
 大学卒業生の平均初任給が約21万円のため、それよりも10万円近く上回っています。
 公認会計士の初任給・平均年収について詳しくみていきましょう。

公認会計士の初任給

 上記でも述べたように、公認会計士の初任給は約30〜35万円、一般的な大学卒業生の初任給が約21万円であり、比較すると公認会計士の初任給は高いものです。
 さらに、初年度平均年収は公認会計士が約600万円、一般サラリーマンが約250万円と言われています。一般サラリーマンの2倍以上ある公認会計士の年収は高水準であることが分かります。

公認会計士の平均年収

 公認会計士の全体的な平均年収は、約1,000万円です。
 一般的なサラリーマンが約500万円のため、2倍以上の差があり、超高水準であることが数字から分かります。
 公認会計士の勤め先である監査法人は、明確な昇給フォローがあり、キャリアに応じて確実に年収が上がっていくため人気の職種です。さらに、男女によって収入の格差がなく、出産後の女性でも復職可能とブランクによって給与が大きく変わることがありません。ライフスタイルに合わせて働ける公認会計士は、男女ともに働きやすい職業として人気を集めています。

就職する進路によって給与は変わる

 同じ公認会計士でも、就職先によって収入が異なります。
 給与が高水準のため人気の職業である公認会計士ですが、勤め先の忙しさに給与は比例します。様々な就職先がある中で特に人気があるのは、事務系職種の中でもハイクラスの監査法人です。

監査法人の給与

 監査法人は、大手監査法人か中小監査法人によって初任給、平均年収が変わります。

中小監査法人BIG4
初任給(平均)約500万円約600万円
平均年収約650万円約800万円

 監査法人に勤務している方は、大手・中小どちらをみても比較的高水準の年収といえます。しかし、規模が大きくなればなるほど、年収はさらにアップします。

 大手企業のBIG4と呼ばれる法人は、

  • 有限責任あずさ監査法人
  • EY新日本有限責任監査法人
  • 有限責任監査法人トーマツ
  • PwCあらた有限責任監査法人

 中小企業との違いは、「顧客の規模」と「顧客の数」です。BIG4は、上場企業や大手企業の顧客を相手とするため、監査企業の難しさや責任が違う分、初任給や平均年収が中小企業よりもアップしています。
 さらに監査法人は、役職によっては1,000万円〜1,500万円以上の年収を目指すことが可能な勤め先です

会計事務所の給与

 会計事務所の初任給、平均年収は以下の通りです。

初任給平均250〜300万円ほど
平均年収500万円程度

 会計事務所の平均年収は500万円程度ですが、スキルや地域別によっても大きく異なります。未経験での入社では、300〜400万円程度の年収です。経験を積み、担当する顧客も増え、売上単価をアップすることができれば、それに比例して年収額は増えていきます。

経理・財務会計担当の年収

 経理・財務会計担当の初任給、平均年収は以下の通りです。

初任給(平均)250万円ほど
平均年収500〜600万円程度

 一般企業に就職したとしても有利な条件で働くことができますが、経理・財務会計担当の初任給、平均年収は企業規模によるところが大きいです。利益率のいい企業、金融機関、グローバル展開をしているかによっては700〜800万円の高い年収も望めます。

監査法人は昇格によって年収が大きくアップする

 公認会計士として監査法人で働く場合は、一般企業と同様に昇格に伴い給料もアップしていきます。階級は以下の通りです。

  • 一般社員にあたる「スタッフ」
  • 係長にあたる「シニアスタッフ」
  • 課長クラスにあたる「マネージャー」
  • 部長や次長クラスにあたる「シニアマネージャー」
  • 社長や役員クラスにあたる「パートナー」

 年齢や会社への貢献度によって、上記の順で昇格していきます。

公認会計士の昇給ステップ

シニアスタッフの年収

〈年数〉4〜5年
〈年収〉800〜950万円

 入社して約3年はスタッフと呼ばれ、早ければ4〜5年目でシニアスタッフに昇格でき、年収は約850万円にアップします。シニアスタッフに求められることは、マネージャーからの指示を公認会計士として、専門的な判断で仕事を行うことです。3年経過したあたりに修了考査に合格し、公認会計士の資格取得ができ、ある程度の責任が伴ってくるため給料も高くなります。シニアスタッフは海外赴任のチャンスでもあります。海外を経験しておくことで、マネージャーへの昇格にとても有利となります。

マネージャーの年収

〈年数〉8〜12年
〈年収〉1,000〜1,100万円

 現場での監査業務を仕切る現場監督であるマネージャー。シニアスタッフに指示を出し、自ら監査調査書を作成しなければいけないため、中間管理職のような仕事です。残業も多くなるマネージャーですが、管理職扱いのため残業代は出ません。そのため、一時的に給料が下がってしまうケースもありますが、ほとんどの場合はマネージャーとしての経験を積んで昇格することで改善します。マネージャー昇格のタイミングで転職を考える方も中にはいます。

シニアマネージャーの年収

〈年数〉13〜17年
〈年収〉1,200〜1,300万円

 マネージャーとシニアマネージャーの仕事には特に大きな違いはありません。シニアマネージャーの段階で監査契約の獲得に貢献することで、次の階級のパートナーに昇格する際に有利となります。会社の利益に貢献し、実績を積むことがシニアマネージャーは大切になり、マネージャーよりも優秀な管理職となります。

パートナーの年収

〈年数〉12〜18年
〈年収〉1,500万円〜

 パートナーは監査法人の階級の中で最終キャリアとなり、一般企業でいう社長や役員クラスに該当します。そのため、現場での仕事ではなく経営やマネジメントをメインに行います。監査意見に対して責任を持ち、何かあった時には全ての責任を背負うのがパートナーです。この役職は働き続ければ誰でもなれるものではありません。コミュニケーション能力と監査能力、高いマネジメント能力など様々な能力を持っている人のみがなれる役職です。そのため、最も早く出世して12年目でパートナーとなれる方も中にはいます。

男女別の年収

 ここまで公認会計士の平均年収をみてきましたが、男女別でみると「女性の方が年収は低め」となっています。
 理由としては、

  • 環境の変化による影響を受けやすい
  • 育休や時短勤務制度の利用

 女性は、結婚や出産によるライフイベントによる影響を受けやすいです。結婚や出産により、公認会計士の職を辞めるケースは少ないものですが、育児による長期休暇・残業なしや時短勤務といった働き方による仕事と家庭の両立をしている方が多くいます。仕事は継続してもフルタイムではないことも多いため、年収が低くなっています。

年齢男性平均年収女性平均年収
全年齢の平均914万円804万円
20〜24歳504万円332万円
25〜29歳757万円580万円
30〜34歳802万円652万円
35〜39歳958万円791万円
40〜44歳952万円864万円
45〜49歳1,163万円945万円
50〜54歳1,173万円1,081万円
55〜59歳783万円723万円
60〜64歳1,034万円393万円
65〜69歳491万円494万円

こんなに魅力的なのに「公認会計士はやめとけ」と言われることがある?

 公認会計士は年収も高く、やりがいのある仕事ですが、周りの人に伝えると「公認会計士の仕事はやめとけ」と厳しい言葉を言われる方も中にはいます。資格取得のために、やる気を持ち始めた矢先にそのような言葉を聞くと、不安が募りますよね。なぜ公認会計士の仕事にネガティブなイメージがあるのか、その理由は以下にあります。

  • 合格率の低さ
  • 仕事が忙しい、大変
  • 公認会計士は食えないという噂も

難易度が高くて試験に合格できない

 公認会計士はやめとけと言われる第一の理由は、「試験の難易度が高く、資格取得が難しい」ためです。非常に難易度が高い国家資格と言われる公認会計士。相当な勉強をしてやっと合格ラインに立てるかどうか。持っていれば転職に有利な資格と軽く考えてはいけません。

合格率10%の狭き門

 公認会計士は難易度の高い資格と言われ、合格率は約10.6%と狭き門です。
 また、医師や弁護士に並ぶ三大国家資格であり、非常に資格取得が難しいとされています。医師の国家試験を受けるには医大を卒業する必要がありますが、公認会計士には受験資格がありません。そのため、誰でも受験資格を持っていることになりますが、公認会計士は決して簡単な試験ではないということです。

年度合格率(%)
平成29年度11.2
平成30年度11.1
令和元年度10.7
令和2年度10.1
令和3年度9.6

試験合格率には東大、京大合格レベルの勉強時間が必要

 試験合格にはどの資格も勉強が大切。公認会計士の場合、およそ3,000〜5,000時間程度の勉強時間を確保する必要があるとされています。例を挙げると、3,000時間以上で東大合格を目指す勉強時間と同等であり、1日6時間、毎日2年間休まずに勉強をしなければいけないということになります。あまりの勉強時間の長さに、人によっては「頭がおかしくなるほど」と表現する人も。現在仕事をせず、資格取得に専念できるくらい十分な勉強時間を確保できれば3,000時間は可能ですが、仕事や家事をしながらでは睡眠時間を削ってまで勉強することになります。相当な覚悟と気力が必要です。

公認会計士の仕事は大変で後悔する?

 公認会計士の仕事は厳しく、地獄を見るという意見もあります。
 その理由として公認会計士のメインの就職先である「監査法人」の忙しさにあります。
 実際の業務量は就職先の監査法人によって異なりますが、「監査」の仕事自体が激務になってしまうと言われています。

繁忙期が激務すぎる

 監査法人は繁忙期が激務のため、公認会計士の仕事は忙しく大変となっています。監査法人が忙しい理由は以下のとおりです。

  • コンピュータではなく、人の力に頼る必要がある仕事だから

 監査とは、決算種類を精査し問題点がないかチェックする業務です。将来的には全てAIが行う可能性があるため、作業の効率化が期待されますが、現状では人間の力に頼るしか方法がありません。

  • 専門職であり、できる人が限られ人手が増やせない

 公認会計士は専門職のため、簡単に人手を増やすことができません。優秀な人材を探すことが難しいのが、監査法人が忙しい原因です。

  • 決算期が集中するため、その際の繁忙が半端ではない

 日本企業の3月の決算期は、クライアント企業の決算が集中してしまい、忙しくなります。4半期決算の企業もあるため、1年中忙しくなる事も。

新人の仕事はルーチンワークが多い

 また、公認会計士の仕事は同じことを繰り返すルーチンワークが多く、現場の仕事は証拠収集と種類整備であり、クリエイティブ要素が無いと感じるため、仕事がつまらないと感じる方も。
 どの監査法人も監査マニュアルや指示書が整っているため、その通りに行うことになります。しかし、膨大な量の照合と整理に追われてしまい、残業になってしまうことも。特に新人の頃は、PCを使って前年度の監査調書の数字を変えるだけの作業になってしまうなど、考えることや議論することがありません。そのため仕事に面白さを感じる方が少なくなっています。

公認会計士の仕事では食えない?

 公認会計士の仕事では食えないと言われていますが、なぜそのように言われているのでしょうか。その理由として以下の二つが挙げられます。

  • リーマンショック時の就職率低下
  • AIにより、将来仕事がなくなる可能性がある

〈リーマンショック時の就職率低下〉

 2010年に起きたリーマンショックにより、公認会計士試験に合格した約半数は監査法人に入ることができなかったと言われています。そのため、試験に合格しても仕事ができない、生きていけないといった口コミが広がったことが、公認会計士の資格は食えないと理由の一つです。

〈AIにより、将来仕事がなくなる可能性がある〉

 技術革新によりAIの導入が進んでおり、将来AIにより仕事がなくなる可能性がある職業に、公認会計士の仕事も含まれています。

 ただし、現在は公認会計士の就職率も高く、AIにはできない判断を要する仕事も。公認会計士は独立する方法もあり、実際は食うに困らない仕事です。

やりがいのある公認会計士の仕事

 公認会計士の仕事でどのような時にやりがいを感じるかは人それぞれですが、多くの人は以下のようなやりがいのある仕事と感じています。

  • 経済最高峰の資格であり、社会に必要な仕事
  • 多様な働き方ができる

経済最高峰の資格であり社会に必要な仕事

 公認会計士は高い知識を持って、監査業務や税務業務を行っています。高い知識を活用しながら顧客だけではなく、公認会計士は経済そのものを円滑に進めており、プロフェッショナルです。起業する人が増えている中で、経営者の方々は公認会計士を頼りにするでしょう。今後ますます公認会計士を頼りにする人が増えるため、それに伴い社会的地位も高く安定した収入を得られるなど、大変価値のある資格と言えるでしょう。

多様な働き方ができる

 上場企業にとって監査業務は必須のため、景気の影響をほとんど受けない公認会計士の仕事は人気が高まっています。転職の際にも、売り手市場であるため専門的な知識や資格はとても有利となります。公認会計士の経験があれば、大企業も視野に入れて就職先を選ぶことができるでしょう。

 また監査法人だけではなく、会計事務所やコンサルティング業務、財務課コンサルタント、税理士など資格取得していることで様々な働き方ができる点も魅力の一つ。多様な働き方ができる公認会計士は、監査法人が合わないと感じでも他の選択肢を選ぶことができます。

公認会計士を目指すなら!合格するための勉強法

 公認会計士を目指すなら、自分に合った勉強方法で合格を目指しましょう。
 独学、専門学校・スクール、通信講座、それぞれのメリット・デメリットについて紹介します。

勉強方法独学専門学校・スクール通信講座
費用
難易度
おすすめの人・お金をかけたくない
・自己管理ができる
・時間に余裕がある
・学生
・家事や仕事で忙しい
・社会人

お金をかけないなら独学

 公認会計士の資格取得は独学でも合格可能です。通信講座やスクールのように受講費用がかからず、必要な教材費用の購入額と比較してもかなりの差になります。お金を節約したい方におすすめ。また独学では、必要な部分を自分のペースで勉強でき、好きな時間に好きな場所で自分のライフスタイルに合わせて勉強できる点も魅力的です。

 しかし、独学では通信講座やスクールのように分からないところを質問して理解することができません。自分で調べなければいけないため、解決するまでに時間を要することもあり、見つけた回答が本当に正しいのかと不安も残ります。

 さらに試験範囲や出題内容の変更など、公認会計士に関する情報収集も全て自分で行わなければいけないため、勉強以外に時間を取られてしまうことも。また自分一人で勉強をしなければならないため、集中力が続かない日にはダラダラと勉強してしまい、勉強が捗らないなんて日もあります。独学はモチベーションを維持して勉強することが難しく、自己管理をしっかりできる方でなければ独学での勉強方法はおすすめしません

専門学校・資格スクール

 公認会計士の資格取得には専門学校やスクールに通い学ぶ方法がありますが、他の資格講座と比べて受講料が高い傾向にあります。しかし、コースやカリキュラムにより効率よく学べ、資格取得を目指せます。さらに授業後すぐに質問できるため、分からないところは早めに解決できる点が魅力的。受験仲間やライバルも見つけられるので、義務感が生まれ、モチベーションは維持しやすいです。

 専門学校やスクールは、学生や時間に余裕のある社会人におすすめ。最近では、大学にも通い、専門学校にも通うダブルスクールで通う方も多くなっています。専門学校やスクールに通う際には必ず通学時間がかかります。そのため、自宅から近い場所か通いやすい場所かをしっかり確認して選ぶようにしましょう。

LEC

LEC 公認会計士 バナー画像

 LECでは、公認会計士の試験を勝ち抜いた講師陣が多く在籍しています。担任制と科目別専門講師制を導入。受験のノウハウを過不足なく情報を提供し、最適な学習環境を用意し徹底サポートしています。

 教室講座に加え、Web動画+音声ダウンロードでいつでもどこでも講義を受講できます。隙間時間を利用して効率よく学べるのも魅力的。また、ネットにて質問フォローもしているので、学習で疑問や不安をすぐに解決できます。

 LECの初級コース受講者数3,044名、答練や模擬試験、本試験問題の論点を数多く的中した実績があります。そのため、学習中はLECの教材をしっかり勉強すれば大丈夫です。

総費用・2023年短答合格コース:278,000円
・論文コース:50,000円(一発合格の場合)
合計 328,000円
キャンペーン早期申込割引・退職者、離職者応援割引・再受講割引・大学生、書籍部割引、代理店書店割引・資格説明会当日申込割引、資格説明会予約割引
期間2023年短答合格コース
〈春生〉2022年2月~7月開始から2023年5月
合格者数(合格率)非公開
給付制度奨学金
・第一種(貸与型・無利子):月額50,000円または88,000円
・第二種(貸与型・有利子):月額50.000円・80,000円・100,000円・130,000円・150,000円から選択

TAC

 

 全国展開しているTAC。公認会計士試験に精通したプロ講師、長年蓄積してきた合格ノウハウに基づいた講義で合格へと導きます。毎年改定を行い、試験対策に適したオリジナル教材を使用し、「無理なく、無駄なく」TAC独自の合格カリキュラムでサポート。

 「Webフォロー」といった教室講座を収録した映像により隙間時間も利用して勉強できます。さらに合格者講師により一人一人に直接アドバイスしています。オンライン対応もしているので、安心して勉強を進めることができます。

 TACの合格者累計は9,307名、全国最年少合格者も誕生するなど多くの受験生に選ばれています。

総費用【2023年合格目標 初学者向けコース・短期集中L本科生】
・(Aレベル) 教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:750,000円
・(Bレベル) 教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:745,000円
・(Cレベル) 教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:740,000円
キャンペーン2年S本科生夏割キャンペーン
期間【2023年合格目標 初学者向けコース】
・2022年3~12月(短期集中L本科生・司法試験合格者向け本科生)
・2022年3~6月(2年L本科生)
【2024年合格目標 初学者向けコース】
・2022年7・8月(1.5年L本科生)
・2022年3~11月(高校生向け本科生)
合格者数(合格率)合格者累計実績9,307名
2006年~2021年本試験合格者に占める、TAC本科生合格者の割合は実に37.9%(合格者の約4割)
給付制度奨学生選抜制度成績順位に応じて受講料が80%OFF

通信講座 通信講座

 通信講座は、スクールと比較して費用が安く、隙間時間や自分のライフスタイルに合わせて勉強ができるので、忙しい方におすすめです。

 また、教材内容はテキストの他にDVD付きのため、理解できるまで繰り返し聞くこともできる点が魅力的。時間を取りにくい主婦や社会人でも自分の好きな時間に勉強できます。通信講座によって教材内容やサポート体制が違うので、自分に合った通信講座を選ぶようにしましょう。

CPA会計学院

 CPA会計学院は、質の高い講義に合わせて個別サポートをしており、合格のためのバックアップを徹底して行っています。「質の高い」ライブ講義を録画したものを最短で翌日から何度でも繰り返し視聴でき、インターネット環境があればいつでも、どこでも隙間時間を利用して学べます。個別の学習カリキュラムにより、「学習方法」「進捗状況」「試験情報」など、学習開始から合格までマンツーマンで完全サポートしてもらえます。

 CPAの公認会計士試験合格者数は510名、合格率35%と年々合格者数が増えており、確実な実績があります。

総費用・二年スタンダードコース:790,000円
・二年速習コース:760,000円
・一年スタンダードコース:680,000円
キャンペーン早期申込割引・退職者、離職者応援割引・再受講割引・大学生、書籍部割引、代理店書店割引・資格説明会当日申込割引、資格説明会予約割引
期間短くて1.5年、長いもので2.5年。
合格者数(合格率)2021年度510名 (全体の35%)
給付制度入学時に受講料と同額を無利子貸与:月額 5,000~30,000円を毎月分割して返済する。
返済開始時期
①公認会計士試験に合格した年の翌年4月
②奨学金支給後満3年経過後

資格の大原

 資格の大原では、Web通信、DVD通信の2種類があるので、自分の都合に合わせて好きな時間にいつでも何度でも学習できます。Web通信はスマートフォン、タブレット端末でも視聴可能。講義動画はダウンロードできるので、容量や通信環境を気にすることなく何度でも理解するまで確認することができます。DVD通信では、オリジナルメニューの項目により、学びたい項目を何度でも簡単に見直すことが可能。

 2021年の公認会計士試験合格者数は1,360名と多くの合格者を輩出しており、確実な実績があります。

総費用【2023年合格目標1年初学者合格コース】
・教室通学:740.000円
・映像通学:740,000円
・Web通信:720,000円

【2023年合格目標2年初学者合格コース】
・教室通学:780,000円
・映像通学:780,000円
・Web通信:760,000円
キャンペーン受講料最大20,000円OFF
大学生協等割引との併用も可能
期間2023年合格目標1年初学者合格コース
【教室通学】【映像通学】【Web通学】
2022年5月・6月開始から2023年合格目標

2024年合格目標2年初学者合格コース
【教室通学】【映像通学】【Web通信】
2022年3月~8月開始から2023年合格目標
合格者数(合格率)2021年度397名
給付制度記載なし

まとめ

 公認会計士の初任給、平均年収について解説しました。公認会計士の平均年収は約1,000万円ですが、就職する進路や年数、男女別によっても差が生じることがわかりました。

 医師や弁護士に並ぶ三大国家資格であるため、資格取得が難しく、繁忙期になると大変忙しい公認会計士。しかしその分給料も高く、女性の方でも働きやすい、とてもやりがいのある仕事です。

 多様な働き方が可能であり、今後ますます公認会計士の仕事は必要とされ、それに伴い社会的地位も高くなり大変価値のある公認会計士をあなたもぜひ、目指してみませんか。

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