公認会計士試験の合格率を徹底調査【合格率を上げるには】

  • 会計士
  • 全国
公認会計士試験の合格率を徹底調査【合格率を上げるには】

\ この記事を書いた人 /

アーバンライフメトロ編集部のプロフィール画像

アーバンライフメトロ編集部

編集部

ライターページへ

「合格率10%」といわれている公認会計士の試験ですが、実際に試験を受けた方の人数から算出した正確な合格率はそこまで低くないことをご存知ですか?この記事では短答式試験と論文式試験、男女別、職業別など、カテゴリ別の公認会計士の試験の合格率を徹底解説!

 需要や年収の高さが理由で、学生だけではなく社会人にも人気のある「公認会計士」ですが、公認会計士になるための試験の詳しい合格率についてご存知ですか?

 公認会計士の試験を検討している方なら、「合格率は10%」といった話を聞いたこともあるのではないでしょうか。
 勉強を始める前に、そのような低い合格率を聞くと、公認会計士を目指すのを躊躇してしまいますよね。

 しかし、合格率を聞いただけで諦めるのは、非常にもったいないです。
 「合格率が10%」は、願書を提出した方から算出された合格率ですので、実際の合格率はもう少々高く、きちんと対策をとれれば、合格も夢ではありません。

 そこでこの記事では、公認会計士の試験の確かな合格率をカテゴリに分けて詳しく解説します。
 合格するための対策についてもまとめましたので、公認会計士を検討中の方はぜひ参考にしてください。

公認会計士の試験別合格率

 公認会計士の試験には、「短答式の試験」と「論文式の試験」と2種類あり、短答式の試験に合格すると、論文式の試験が受けられます。
 では、短答式の試験と論文式の試験、それぞれ合格率はどの程度なのでしょうか?

 ここでは、2021年度分の各合格率を解説していますので、受験の際には参考にしてください。

短答式試験

 公認会計士の短答式の試験は、マークシート方式の試験で、毎年5月と12月の年に2回実施されます。
 合格の基準は、総点数の62%以上を取得することです。
 ただし、1科目でもその教科の満点の40%に満たない、なおかつ、受験した方のうち、下位33%の方たちは不合格になります。

 2021年度、公認会計士の短答式の試験では、願書を提出した方が14,192人、そのうち合格した方が2,060人いたので、願書を提出した方の人数から算出した短答式の試験、合格の割合は14.5%です。

 しかし実際は、様々な理由で願書を提出した方でも、受験していないことがあります。
 2021年度、公認会計士の短答式の試験を受験した方は、9,524人いたので、そこから算出した合格の割合は21.6%で、これは約5人のうちの1人が合格したということを表しています。

 合格比率の出典:令和3年公認会計士短答式試験結果の概要

【短答式試験の合格率】

2021年※1回のみ実施2020年第2回2020年第1回
願書提出者数14,192人9,383人9,393人
答案提出者数9,524人5,616人7,254人
合格者数2,060人722人1,139人
合格率21.6%12.9%15.7%

論文式試験

 論文式の試験は論述でする筆記の試験で、毎年8月に年1回実施され、50%前後の得点比率が合格基準となります。

 2021年度、公認会計士の論文式の試験では、願書を提出した方が14,192人、そのうち合格した方が1,360人いたので、願書を提出した方の人数から算出した論文式の試験、合格の割合は9.6%です。

 しかし論文式の試験の場合も、様々な理由で願書を提出した方でも、受験していないことがあります。
 そのため、2021年度、公認会計士の論文式の試験を受験した方は、3,992人いたので、そこから算出した合格の割合は34.1%で、これは約3人のうちの1人が合格したということを表しています。

合格比率の出典:令和3年度公認会計士試験合格者調 

【論文式試験の合格率】

2021年2020年2019年
答案提出者数3,992人3,719人3,792人
合格者数1,360人1,335人1,337人
合格率約34%約35%約35%

論文式試験の合格率が高い

 2021年度、公認会計士の試験を受験した方から算出したそれぞれの合格者の割合は、短答式の試験が21.6%(約5人のうちの1人が合格)、論文式の試験が34.1%(約3人のうちの1人が合格)でした。

 この結果で分かるのは、短答式の試験と論文式の試験を比較すると、論文式の試験の方が、合格の割合が高いことです。
 つまり、1次試験である短答式の試験を合格すると、公認会計士の試験合格へと大きく近づきます。

公認会計士試験に合格しやすい人は?

 ここからは、公認会計士試験の合格率を以下のカテゴリに分けて解説します。

  • 男女別
  • 年齢別
  • 学歴別
  • 職業別
  • 年度別

 自分自身をカテゴリに分けたときの合格の割合はどのくらいなのか、の目安にしてください。
 ただし、合格の割合が低いということが、不合格につながるわけではありませんので、諦める必要はありません。

男女別合格率

 2020年度、公認会計士の試験に合格した方は1,335人で、そのうち女性の人数は328人でした。
 つまり、女性の合格者の割合は24.6%で、公認会計士の試験に合格した方のうち約4人に1人が女性だったということになります。

 公認会計士の試験においての女性合格者の割合は、10年間で約7ポイント上昇しており、過去最高となります。
 こうした背景には、日本公認会計士協会や監査法人の取り組みがあります。

 日本公認会計士協会は、30年度までに女性合格者の割合を30%まであげる目標を掲げ、高校や大学の女子生徒に向けて公認会計士のことを知ってもらう取り組みを行っており、
 職場となる監査法人では、時短勤務や育児支援制度などを充実させる取り組みを行っています。

 こうした動きによって公認会計士を目指す女性が増えており、公認会計士の試験に合格した女性の割合も上昇しているのです。

年齢別合格率

 2021年度、公認会計士の試験に合格した割合を年齢別に見てみると、もっとも合格した割合が高い年齢層は、20歳以上で25歳未満の方でした。
 願書を提出した方は6,403人で、合格した方が1,825人、合格の割合は13.6%でした。

 20歳以上で25歳未満の方は大学在学中の方が多く、講義の一環として勉強できるなど勉強時間を長くとれる、勉強する体力があるなどが、合格の割合の高さに起因すると考えられます。

 ほかにも、2番目に多い25歳以上で30歳未満の年齢層3,056人と比較すると2倍以上多くなっています。
 つまり20代で受験される方の割合は全体の6割以上を占めていることになります。

合格比率の出典:令和3年度公認会計士試験学歴別合格者調  

学歴別合格率

 2021年度の公認会計士の試験に合格した割合を学歴別に見てみると、合格した方のうち93.4%に大卒以上の学歴があります。

 合格率が最も高いのは大学在学中の層で、全体の44.4%を占めます。次いで大学を卒業した層は41.7%となっています。

 高卒での合格者は人数が少ないものの、願書提出者数は1,367人にも関わらず合格者数は75人であり、合格率5.5%と3番目に高い結果となっており、高卒での合格率が極端に低いというわけではありません。

 合格比率の出典:令和3年度公認会計士試験学歴別合格者調 
 

職業別合格率

 2021年度、公認会計士の試験に合格した割合を職業別に見てみると、合格した方のうち84.7%が学生と無職方です。

 公認会計士の試験は範囲が非常に広く、最低3,500時間以上の勉強を必要とするといわれています。
 仕事をしつつの勉強だと、なかなか必要な分の勉強時間を取れない一方で、学生や無職の方は、必要な分の勉強時間を確保できやすく、その結果合格の割合も高くなっていると考えられます。


 合格比率の出典:令和3年度公認会計士試験学歴別合格者調 
 

年度別合格率

 平成29年度から令和3年度までの5年間分の合格の割合を年度別に以下の表にまとめました。

年度短答式の試験合格の割合1回/2回論文式の試験合格の割合公認会計士の試験全体合格の割合
平成29年度15.3% / 7.2%37.8%11.2%
平成30年度13.0% / 13.6%35.9%11.1%
令和元年度12.9% / 9.4%35.8%10.7%
令和2年度12.15 / 7.7%35.9%10.1%
令和3年度14.5% / 2回目実施なし38.7%9.6%

 例年、短答式の試験の合格の割合は10%前後ですが、論文式の試験の合格の割合は30%後半を推移しています。
 つまり、短答式の試験に合格できれば、公認会計士の試験に合格する割合は一気に上がります。

 また、上記の合格の割合は、願書を提出した人数から算出したものです。
 願書を提出していても、試験には欠席する方がいるため、実際の合格の割合はもう少し高いことが予想されます。

合格率が高い大学は?

 大学在学中に、公認会計士の試験に合格を目指している方が気になるのが、合格した方の割合が多い大学ではないでしょうか?

 残念ながら、大学別の合格率に関しての情報はありませんが、どの大学から何人の合格者が出ているかという情報は確認が可能です。
 また、公認会計士の試験の合格者を多く輩出している大学は、試験勉強のサポートが非常に充実していることが特徴です。

慶応義塾大学が47年連続1位

 2021年に公認会計士の試験を合格した人は1,360人で、そのうち178人は慶應義塾大学を出た人です。

 慶應義塾大学では、1980年に公認会計士の資格取得を目指す人向けに「会計研究室」を設置し、以降、ガイダンスや講演会、監査法人の見学会などの様々なイベントを企画・実施。
 大学ごとの公認会計士試験に合格した人数は、1975年から2021年まで47年連続で1位を取得しており、合格した人の総数の10%以上が慶應義塾大学からでているという確固たる地位を築いています。

 さらに、会計研究室を設置した商学部から公認会計士になった人は、合格後の就職先でも社会的地位を築き上げています。

難関大学の出身者の合格数が多い

 2021年の公認会計士試験に合格した1,360人のうち、慶應義塾大学をはじめとする早稲田大学や東京大学などの難関大学の出身者は698人で、公認会計士の試験に合格した人の約半数以上を占めています。

 公認会計士試験の合格者に、難関大学から出た人が多い理由として、

  • 大学のサポート制度の充実
  • 勉強の仕方が分かっている人が多い
  • 周りにも公認会計士の試験合格を目指している方が多く、切磋琢磨できる環境にいる

 などといったものが考えられます。

公認会計士試験の合格率が低い理由

 公認会計士の合格の割合が上がらない主な理由として

  • 試験の範囲が非常に多い
  • 合格するためには勉強時間が多く必要
  • 試験が年に1回しかなく、合格基準も厳しい

 といったものがあります。

 しかし、逆から言えば、合格の割合が上がらない理由に対しての対策をきちんと行えれば、合格の可能性は一気に近づくということになります。

 ここでは、合格の割合が低い理由についてひとつずつ解説していきますので、これを参考に合格への道を作ってくださいね。

試験範囲が広い

 公認会計士の試験の範囲は非常に広いことが特徴です。

 1次試験である短答式の試験の科目は、

  • 財務会計論(簿記と財務諸表論)
  • 管理会計論
  • 監査論
  • 企業法

 の4(5)科目で、

 2次試験である論文式の試験の科目は、

  • 会計学(簿記と財務諸表論、管理会計)
  • 監査論
  • 企業法
  • 租税法
  • 選択科目(経営学、経済学、民法、統計学の中から1科目)

 の5(7)科目です。

 試験の科目が多い分、テキストも多く、準備不足で試験に挑む方も少なくないことが合格の割合が低い要因のひとつでもあります。

 また、選択科目は、科目によって試験の範囲が異なります。
 大学で講義を選択している、などの特別な理由以外で、ボリュームの多い科目を選択してしまうと、さらに勉強範囲が広がり、勉強が終わらないうちに試験を受けることになってしまいます。

必要な勉強時間が長い

 一般的に、初めて公認会計士の勉強をする方が、合格するために必要な勉強時間は3,500時間以上といわれています

 単純に計算すると、1日10時間勉強をすると1年間で公認会計士試験の勉強が完了します。
 しかし、1年6カ月~2年ほどかけて勉強していくのが一般的な受験プランですので、実際には1日5~6時間ほどの勉強時間が必要です。

 さらに具体的にみていくと、試験に合格するために最低限必要な基礎知識の場合6.2時間、本試験の約6カ月前から始める最後の追い込みの場合6時間が、1日の勉強時間の目安になります。
(TAC公認会計士講座の合格体験記内アンケートより)

 学生や無職の方であれば、比較的時間を取りやすいですが、仕事をしながら1日5~6時間、トータル3,500時間以上の勉強時間を確保するのは難しく、勉強を続けるための集中力が続かない方も多くいます。

試験が年に1回のみ

 公認会計士の試験は、年に1回で合格基準が厳しいことが特徴です。

 正確には、1次試験である短答式の試験は、5月と12月の年に2回あります。
 しかし、論文式の試験は、8月に1回のみですので、5月の短答式の試験と8月の論文式の試験で合格できなければ、翌年度に持ち越しになってしまいます。

 また、短答式の試験の合格基準は総点数の70%以上で、論文式の試験は50%前後の得点比率が合格基準になります。
 しかし、短答式の試験は、1科目でもその教科の満点の40%に達しないものがある場合には、総得点での70%以上を取れていた場合でも不合格になりますし、
 受験した方のうち、下から33%の方たちも不合格になります。

 以上の条件が厳しいかどうかの判断は難しいと思いますので、他の試験と比較してみましょう。
 たとえば、税理士試験の場合は年に1回の試験ですが、11科目中5科目合格できれば良く、さらに科目ごとの合格なので、1度でも合格できた科目は次年度以降受ける必要がありません。
 つまり、5科目中2科目合格した場合には、次年度以降に残り3科目が合格できれば、税理士になれます。

 他の試験と比較すると、1科目でも合格基準を下回ると、次年度以降にすべて受験しなければならない公認会計士の試験が難関であることが分かります。
 ただし、短答式の試験に合格できれば、論文式の試験が不合格であっても、短答式の試験合格後から2年間はその合格が有効となることを覚えておきましょう。

公認会計士試験の合格率が上がる方法

 公認会計士の試験は、試験の範囲が非常に広く長時間の勉強時間を必要とすることが特徴です。
 そのため、勉強の仕方が分からない方が、やみくもに手を付けてしまうと収拾がつかなくなり、途中で断念してしまったり、試験本番までに試験の範囲の勉強が終わらなくなってしまう可能性が出てきます。

 つまり、公認会計士の試験に合格するためには、正しい勉強スケジュールで、必要な部分の勉強のみを効率的に行っていく必要があります。
 では、そのように勉強をしていくにはどうすれば良いのでしょうか?

 ここでは、公認会計士の試験の合格の割合を上げる二つの方法について説明していきます。
 以下の方法を実践して、ぜひ公認会計士の試験の一発合格を志してくださいね。

独学をやめる

 中には、独学で公認会計士の試験に合格した方もいますが、基本的には公認会計士の試験勉強を独学ですることはおすすめしません

 公認会計士の試験の範囲は非常に膨大です。
 まず、その膨大な量の勉強の範囲を、試験当日までに終わらせるスケジュールを立てなくてはなりません。

 また、通常でも、公認会計士の試験の勉強には3,500時間以上が必要と言われていますが、独学であればさらに時間がかかることが予想されるため、モチベーションを保ち続けなければなりませんし、長時間を費やして勉強を続ける覚悟がなければいけません。

予備校を利用する

 公認会計士の試験は非常に範囲が広いです。
 そのため、試験までに全範囲が終了するように、適切なスケジュールを組み、必要なポイントに絞って講義してくれる予備校を利用することが、合格への近道です。

 予備校には、校舎へ通う「通学」と、タブレットやDVDを使用し、自宅やカフェなど好きな場所で勉強できる「通信」の2種類があります。

 予備校には、

  • 定期的なテストで苦手な部分が分かる
  • 金額は高いが、その分覚悟ができる
  • 五感を使って勉強するため印象に残りやすく勉強の内容を忘れない
  • 法改正などがあった場合にもすぐに対応して教えてくれる
  • 分からないことはすぐに聞いて解決できる

 といったメリットがあります。

 また、通学ならではのメリットには、

  • 同じ目標を持つ勉強仲間と出会える
  • 同じ時間に勉強することで勉強の癖がつく
  • 定期的なテストで試験の雰囲気に慣れることができる

通信ならではのメリットには、

  • 好きなときに好きな場所で勉強できる
  • タブレットやDVDで何度も見返すことができる
  • 通塾に比べると安いことが多い

 といったものがありますので、自身にあった方法を選択してくださいね。

合格率が高いおすすめの予備校

 公認会計士の試験は合格が非常に難しく、予備校のなかには、合格実績があまりない学校もあります。

 予備校の料金は決して安いものではないですし、公認会計士の試験の範囲は非常に多いため、時間は無駄にできません。
 せっかく予備校に入学したのに、合格の実績がなかった、なんてことになったら言葉になりませんよね。

 そこでここでは、実際に合格した方を多く輩出した予備校を3カ所紹介していきます。
 各予備校を、「合格した方の割合」「費用とキャンペーンの内容」「サポートの体制」の三つに絞って紹介していきますので、まだ予備校が見つかっていない方は是非参考にしてください。

TAC

 TACに在籍する講師は、実際に公認会計士の試験に合格した方を厳選して採用しており、講師自らの実績に基づいた講義で受講者を合格へと導いてくれます。
 受講者一人ひとりに合った個別のアドバイスを、公認会計士の試験に合格した講師からもらえるため、何が足らないのかが分かり、確実に合格へと近づけます。

  • 受講生に行ったアンケート2,050件のうち、93.1%が講師に満足している
  • 戦略的なカリキュラムを組むことで、無駄のない学習ができ、一発合格を目指せる
  • 高校生限定のコースもあり、最年少合格者を輩出する実績がある
  • 合格後の就職までしっかりサポートしてくれる
  • コースの種類が豊富で自分にあったプランを選択できる
費用【2023年合格目標】
・初学者向けコース・短期集中L本科生(Aレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:750,000円
・初学者向けコース・短期集中L本科生(Bレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:745,000円
・初学者向けコース・短期集中L本科生(Cレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:740,000円
【2024年合格目標】
・1.5年L本科生(Aレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:770,000円
・1.5年L本科生(Bレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:765,000円
・1.5年L本科生(Cレベル)教室(ビデオブース)+Web講座/Web通信講座:760,000円
通信講座の有無
合格実績合格者累計実績9,307名
2006年~2021年本試験合格者に占める、TAC本科生合格者の割合は実に37.9%(合格者の約4割)

合格率

 2006年〜2021年の合格者数累計9,307名で、多くの公認会計士受験生に選ばれ続けています。
 2006年~2021年の合格者占有率は37.9%で、合格者の約40%がTACを出ています。

 また、2年連続で最年少合格者を輩出しています。

キャンペーン情報

 2023年の公認会計士の試験合格を目指す人を対象に「奨学生選抜試験」を実施しています。
 受験料は無料、複数回の受験が可能で、成績に応じて、コース料金から短答式の場合は最大50%、論文式の場合は最大80%割引されます。

サポート体勢

 TACでは、合格するまでだけではなく、合格後の就活までのサポート体制が整っており、
 オンラインにも対応した合格講師による個別アドバイス、短答式の問題演習をアプリでできる、などの合格までのサポートや、合格後の就活サポートで就職の心配もありません。

 サポート内容は以下の通りです。

  • 動画や音声ファイルをダウンロードできる
  • 自習室や質問・相談コーナーの設置
  • トレーニングアプリやスマホ・タブレットで学習できるデジタル教材の完備
  • 学習法のセミナーを開催
  • 24時間いつでも送れる質問メールで悩みを解決できる
  • 上位合格した人には祝賀金あり

CPA

 CPAは、全6回の公認会計士プレ講座を無料で受講できます。

講義内容や、スクール全体の雰囲気、講師への質問のしやすさなどを無料で確認できるため、契約してから「自分とは合っていなかった」というような事態になることを避けられます。

  • 自習室や動画視聴ブース、女性専用ブースを完備しているため、周りを気にせず勉強に集中できる
  • 無利子の奨学金制度があるため、お金がないことを理由に公認会計士を諦めなくて良い
  • 遠方の方へのサポート体制も充実しているから、近くにCPAがなくても問題ない
  • 合格祝賀パーティーの開催で、合格後も励ましあえる仲間に出会える
  • 全科目の講師が常駐しているため、分からないことはその場で解決できる
費用・二年スタンダードコース:790,000円
・二年速習コース:760,000円
・一年スタンダードコース:680,000円
通信講座の有無
合格実績2021年度510名 35%

合格率

 初学者であっても、高い一発合格率を誇っており、2021年度の公認会計士の試験に合格した方1,360名のうち、510名がCPA受講者で、CPAの合格の割合は35%です。

キャンペーン情報

 学費の支払いが厳しい、18歳以上の公認会計士の受験者を対象に、受講料全額を無利子で借りられる「CPA奨学金制度」があり、
2021年は、初学者・受験経験者ともに、100名がこの奨学生制度を利用しています。

サポート体勢

 公認会計士の試験に合格した方の「全科目合格者」が常駐しているため、疑問に感じたことをその場ですぐに解決できます。
 遠方の方にも、電話での質疑応答を行っているため、疑問をそのままにせず、効率よく、スムーズに学習を進めることができます。

そのほか以下のサポートをしています。

  • 個別面談を実施し、徹底的な個別サポート
  • CPAの本科生のみを対象にした就活の準備と対策

資格の大原

 資格の大原は、欠席や聞き逃し、見逃しなどの対応が充実しています。
 担任制となっていますが、都合のつかないときは他クラスで何度でも無料で振替出席が可能です。
 また、いつでも視聴できるWEB講義のほか、どうしてもその講義を受講したい場合は収録映像を校舎内スペースを予約して有料で視聴することもできます。

 体調不良の際にも、講義の欠席を心配する必要がないため、体調を治すことに専念できます。

  • 欠席した場合には、振替講座や映像・音声でのフォローがある通信制生徒でも教室内で模試が受けられる
  • 採点・添削指導があり、弱点を徹底的に克服できる
  • 途中からの入学や、別都道府県への転校にも対応しているため、万一のときにも心配せずに勉強に専念できる
  • 自習室やパウダールーム、ラウンジも完備しているためリラックスしながら勉強できる
費用【2023年合格目標1年初学者合格コース】
・教室通学:740.000円
・映像通学:740,000円
・Web通信:720,000円

【2023年合格目標2年初学者合格コース】
・教室通学:780,000円
・映像通学:780,000円
・Web通信:760,000円
通信講座の有無
合格実績2021年度397名

合格率

 2020年の合格実績は、全国1・2・5・9位の合格者を輩出しており、合格者のうち全科目を大原で受講した方は399名、そのうち初学者コースでの合格者は187名です。

 2013、2014、2015、2015年にも総合成績全国1位の合格者を輩出しています。

キャンペーン情報

 定期的に、オンラインや会場での体験講座を実施していたり、大原人材開発センターとの提携割引で最大20%割引、過去に大原受講生だった方は3%の割引があります。

 ほかにも、他校受講生も含めて、今年合格できなかった方を対象に、試験結果による割引でのバックアップをしています。

 短答式の選抜特待生試験の場合は、成績によって最大20%の割引がされ、論文式の選抜特待生試験の場合は、成績によって最大50%の割引がされます。

サポート体勢

 資格の大原は、万一欠席してしまった際のサポート体制が特に充実しており、別クラスでの振替講義が可能、予約制で補講も可能です。

 また、転居にも対応しており、今まで受講していた学校へ行けなくなってしまった場合でも、他校で受講を継続できます。

まとめ

 公認会計士の合格率は決して高くはありません。
 しかし、公になっている合格率はあくまで願書を提出した人数から算出した合格率で、実際の合格率は、短答式の試験は約20%、論文式の試験は約35%です。
 ほかにも、カテゴリ別に合格率を見てみると、公になっているものとは全く違う数字が出てきます。

 「公認会計士の試験は合格率が低い」という情報だけに惑わされず、公認会計士の試験合格者を多く輩出している大学や予備校に入学するなどして、ぜひ公認会計士を目指してみてくださいね。

関連記事