2.5次元ブームでさらに加速 都内で「ミュージカル専用劇場」が増えているワケ

近年相次ぐ都内のホール・劇場のニューオープン。その背景には一体何があるのでしょうか。文殊リサーチワークス・リサーチャー&プランナーの中村圭さんが解説します。


年々増える開発ニーズ

 2019年から2020年にかけて都内でホール・劇場のオープンが相次いでいます。

 リニューアルした「LINE CUBE SHIBUYA(渋谷公会堂)」(1956席、渋谷区渋谷)や「PARCO劇場」(636席、渋谷区渋谷)のほか、6月には国内屈指の規模を誇る有明ガーデン内の「住友不動産 東京ガーデンシアター」(約8000人収容、江東区有明)や、多目的な利用ができるOtemachi one内の「大手町三井ホール」(638席、千代田区大手町)がオープン。

ミュージカルでにぎわう東京宝塚劇場(画像:(C)Google)

 7月にオープンした「hareza池袋」(豊島区池袋)には「東京建物 Brillia HALL」(約1300席)、「としま区民センター」(500人収容)、「harevutai」(500人収容)など八つの劇場(映画館も含む)が導入されています。

 また、ウォーターズ竹芝内の「JR東日本四季劇場 秋」約1200席、港区竹芝)では10月24日(土)からこけら落としとして「オペラ座の怪人」を上演中、2021年には「JR東日本四季劇場[春]」(約1500席)のオープンも控えています。

 2020年7月に予定されていた東京オリンピック・パラリンピック前の4月~5月にオープン予定の施設が多かったのですが、ちょうど新型コロナウイルスが国内で感染拡大していた時期であり、すべて6月以降に延期されました。

 かつて、ホール・劇場は「2016年問題」が持ち上がっていました。

 2016年問題とは、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に備えたアリーナ・体育館の改築や、ホール・劇場の建物の老朽化・耐震性不足による改築や閉館が2016年に集中し、ホール・劇場が一気に減少。ライブエンターテインメントの受け皿不足が危惧された問題です。

 2016年問題では、国内のライブエンターテインメント市場の成長によって、ホール・劇場の開発ニーズが増していることが改めて認識されました。それ以降、大型複合施設開発におけるエンターテインメント機能としてホール・劇場が導入の選択肢が増えるようになっています。

注目を浴びるミュージカル専用劇場


【アンケート】行ってみたい芸術鑑賞、「ミュージカル・舞台」はいったい何位?

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