田中大介

日本女子大学人間社会学部准教授

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都会のカフェチェーンで｢勉強する人｣をやたら見かける理由

東京を始めとする大都会のカフェチェーンに行くと、必ず見かけるのがパソコンで勉強をしている人たちの姿です。彼らはなぜカフェチェーンにわざわざ行っているのでしょうか。日本女子大学人間社会学部准教授の田中大介さんが解説します。カフェでの勉強は合理的ではない？「長時間の勉強はご遠慮ください」　カフェではしばしば、このような表示を見かけます。特に都市や市街地のカフェチェーンで掲示されていることが多いです。カフェで周りを見回してみると、確かに勉強をしている人が大勢います。最近では「勉強カフェ」を名乗る時間制料金のレンタルスペースもあります。カフェで勉強・仕事をする人のイメージ（画像：写真AC）　なぜ、都市の人はカフェで勉強するのでしょうか。自宅であれば人目を気にせずリラックスして勉強できますし、図書館であれば静かに集中して勉強するのに最適です。自習室があるところも少なくありません。そもそもこれらの場所は出入りに金銭の支払いの必要がない無料の空間です。　また、客に少ない注文で店内に長時間滞在されることは、顧客の回転率（1日の来客数÷客席数）を上げて、利益を確保しなければならない企業側にとって悩ましい問題です。　そのため「もうからないので早く店を出てください」とはなかなかいいにくそうですが、「お待ちのお客さまへの配慮」ということで冒頭のようなメッセージが出されることになります。　そう考えると、・わざわざ街に出て・お金を払い・人目も雑音もある環境で・お店側のお願いや他の客の迷惑を無視してまで勉強をすることは、かなり不合理な行動のように見えます。「スマートに勉強する自分」を演じる効果　国内カフェ業界のトップに君臨しているのは、シアトル系やセカンドウエーブなどと表現されるスターバックスです。　スターバックスやその影響を受けた近年のカフェチェーンは、インテリア、椅子やテーブル、カップやお皿、スイーツやデニッシュ、スタッフの制服などのデザインを統一・調和させて、洗練された雰囲気と空間を作り上げています。東京都内にあるスターバックスのイメージ（画像：写真AC）　すてきな空間でおしゃれな装いをして、最新のドリンクやスイーツを楽しみ、SNS映えを意識する――そんな目的をもって訪れる人たちがいるカフェは、人目のなかで自分を演出する「演劇性」の高い空間だといえます。　そういう場所で勉強する人たちは、「スマートに勉強する自分」を演じることに酔っているだけとやゆされることもありそうです。そんな不純なことに気を取られず、真面目にやれ、と。　とはいえ、適度に人目と雑音があるなかで「スマートに勉強する自分」を演じることは、「勉強や仕事する自分になる」ことでもあるのではないでしょうか。彼らは、人のまなざしを通して気持ちのモードを切り替え、そのように背伸びをしてモチベーションを維持しているのかもしれません。セルフ方式という空間セルフ方式という空間　それならば、無料で利用でき、集中して勉強や読書をする人がたくさんいる図書館に行けばいいと思いますが、図書館はマナーに厳しい、振る舞いが抑制された空間です。真面目に勉強や読書をしなければ、という緊張感や拘束力があります。　自宅だと人目を気にせず緩んでしまうし、図書館はマナーを意識するあまり抑制が強い――もう少し気楽に「スマートに勉強する自分」になるにはどうしたらいいのか。そんなとき、カフェだったらリラックスとテンションをほどよくあんばいできる空間になり、カフェチェーンであれば都市に多数存在するため、すぐにアクセスできます。カフェで勉強・仕事をする人のイメージ（画像：写真AC）　また、近年のカフェチェーンの多くがセルフ方式である点も重要です。　昔ながらのフルサービス方式の喫茶店だと、店員が注文を取るために店内を見回し、案内・給仕で店内を動き回っています。その役割がオーナーや店長であれば、いつも同じ人がその空間を管理することになります。　一方、セルフ方式の場合、最初に飲食物を購入すれば、あとはおおむね放っておいてくれますから、自分のやりたいことに集中できます。カフェチェーンの店員はアルバイトも多く、比較的入れ替わりが頻繁です。そのため、同じ人がいつも見ているという緊張感も相対的に少なく、長居しやすくなります。　ちなみに1980年代に喫茶店の事業所数は15万店舗台でしたが、2010年代後半以降になると6万店舗台に減少しています。ただし減少したのは個人経営の喫茶店で、カフェチェーンの店舗数は1位から10位までの企業で計約6000店舗以上となり、カフェチェーンの占有率が高くなっています。　近年のカフェは「流動性の高い匿名的な空間」になることで、長時間、自分のことに集中する人たちを自ら呼び込んでいるともいえそうです。最近ではWi-Fiやコンセントを設置するお店も多いため、長時間滞在と回転率のバランスは永遠の課題なのかもしれません。「有料」が及ぼす効果　さらに、こうしたカフェが飲食代を先に支払う必要がある「有料」の空間であることにも意味がありそうです。　自宅や図書館のように無料の空間なら、飲食代は支払う必要のないお金です。払わなくてもいいのに払っているというのは、心理学でいう「認知的不協和（個人が持つふたつの認知の間に不一致、不調和が生じること）」の状況です。図書館に勉強・仕事をしにきた人のイメージ（画像：写真AC）　しかし、その認知的不協和を解消すべく、「せっかくお金を払ったのだから、そのコストを無駄にしないよう集中しよう」と考えるようになったらどうでしょうか。それもまた、積極的に勉強する理由になりそうです。　一般的に勉強は「やりたくないこと」ですし、そのモチベーションを上げることも簡単ではありません。なにか理由を求めてしまうものです。　だとすれば、その理由やモチベーションのリソースとして、先ほど書いたカフェの「演劇性」や先払いのコストが使われているのではないでしょうか。やりたくないことに、ちょっとだけ「やりたい理由」「やる言い訳」を付け加えてくれる空間でもあるわけです。現代社会に潜む快適さへの欲望現代社会に潜む快適さへの欲望　このように近年のカフェチェーンは、飲料・食品といった商品だけではなく、その居心地が重要な価値の源泉になっています。　それを時間・空間という商品として展開した業態が、冒頭の時間制料金の勉強カフェなどを始めとするレンタルスペースです。それほど大きなビジネスとはいえませんが、住宅などの私的空間や図書館などの公的施設ではなく、カフェのような都会的な空間で気楽に集中したい――そんな都市への欲望が、現代社会には潜んでいることがわかります。現代都市・東京（画像：写真AC）　ただし、こうしたビジネスの広がり、そしてその背後にあるカフェでの長時間の居座りという問題は、現代都市にほかに良い居場所があまりないことの裏返しです。　例えば、気楽に使えて、居心地の良いコミュニティー・スペース的な空間はそれほど多くはありません。あったとしても、もっと洗練された流行の空間にいたいと思う人もいるでしょう。　現代都市では、まだまだ個人がある程度のお金を払って居場所を確保する必要があるようです。
ライフ
東京都心のあちこちで「お台場化」が進行している理由

近年、東京の西岸付近の開発が進んでいます。その歴史と背景について、日本女子大学人間社会学部准教授の田中大介さんが解説します。西岸付近で始まっている超高層ビルの林立　品川区や港区の再開発は、2000（平成12）年前後から進んでいます。品川駅や田町駅など、超高層ビルの林立は近年、東京の湾岸地域の西岸付近でよく見ることができる光景になりました。 2018年5月に完成した「田町ステーションタワーS」（画像：(C)Google）　そのような光景は、1968（昭和43）年に完成した霞が関ビルディング（千代田区霞が関）や西新宿に立ち並ぶ高層ビル群を考えると、50年前からすでにありました。ただし、2020年に開設された高輪ゲートウェイ駅周辺で計画された超高層ビルは4棟ですから、数がずいぶんと増えています。　アーバンライフメトロが2020年1月に配信した記事「都内の高層ビルはどのくらい増えているのか？「変貌の20年」を辿る」で分析されているとおり、背の高いのビルがどんどんと増えていると感じている人は多いでしょう。多様な人々が集まる街へ　こうした大規模開発の背景には、1990年代後半、政府や東京都が不況打開のために都市再開発を推進し、都市計画法や建築基準法などの規制が緩和されたことがあります。　また近年の超高層ビルの多くは、1980年代までに主流だった業務施設というより、・商業施設・娯楽施設・宿泊施設・文化施設・集合住宅などを併設・包含した複合施設となっています。それらはタワーマンションであり、ショッピングモールであり、テーマパークであり、コンベンションセンターであり、オフィスビルでもあるわけです。　その結果、オフィスワーカーだけが出入りするのではなく、消費者、観光客、居住者、来街者など多様な人々が出入りできる空間になっています。ある意味、高く、大きなハコに「都市」や「街」が詰め込まれているといえるかもしれません。レム・コールハース「S,M,L,XL+: 現代都市をめぐるエッセイ」（画像：筑摩書房）　建築家のレム・コールハースは、既存の街に背を向けて、街を囲い込む大型建造物を「ビッグネス」と呼んでいます。現代都市の特徴現代都市の特徴　現代都市の特徴のひとつは、このような労働・購買・娯楽・宿泊・居住など多様な活動や機能を詰め込んだ巨大な「ハコ」が続々と建設されている点にあります。　さらに、こうした高いハコの増加にあわせ、空間も広がります。オープンスペース、パブリックスペース、テラス、広場、庭園、遊歩道などさまざまな呼ばれかたをするスキマのような空間――公開空地です。総合設計制度と公開空地（画像：国土交通省）　1971（昭和46）年に制定された総合設計制度によって、公開空地を設けることで容積率の緩和が可能となりました。つまり、敷地内に公開空地を確保すると、より大きく高い建築物を建設することができるわけです。　国土交通省『令和元年版首都圏白書』によれば、東京都の総合設計制度の許可数、および公開空地面積は、1990年代半ばから2010年代後半にかけて2倍近くに伸びています。これは同時期に高層建築が増えたこととパラレル（並行）だと考えられます。　大ざっぱにいえば、大きなハコが高くなり、増えるほど、スキマも広がり、増えていく。逆もしかりというわけです。ビッグネスの空間といったレム・コールハースに倣うなら、「エンプティネス（空っぽ）」の空間とでもいえるでしょうか。ハコとスキマを作ったお台場　先ほどのような地域を歩いていると、こうした大きなハコと広いスキマで構成された都市景観に私たちがだんだんと慣れていっているということに気づかされます。　東京において、こうした「ハコとスキマの都市景観」の先鞭（せんべん）をつけた場所のひとつは臨海副都心――お台場を中心とする埋め立て地です。　開発計画自体は1980年前後から存在し、建設が進んだのは1990年代以降です。臨海副都心は、東京港埋め立て地10号地・13号地という新しい埋め立て地でしたから、既成市街地よりも自由に、新しく大きな施設――タワーマンション、テーマパーク、ショッピングモール、コンベンションセンター、オフィスビルなどの巨大なハコを建設することができました。 1990年頃のお台場の航空写真（画像：国土地理院）　現代的なハコとスキマの都市は都心部の湾岸地域の対岸――臨海副都心で先んじて現れてきたといえるでしょう。もちろん、それ以前の湾岸周辺には・八潮団地・辰巳団地・豊洲団地および近隣の商業施設・公共施設などがあります。　また、バブル前後には地上げが活発化し、倉庫や物流施設を転用したロフト文化も形成されました。しかし、1990年代以降の都市再開発では、商業化・観光化が進み、建造物としても大型化・新築化しています。「お台場化」する都市「お台場化」する都市　このようなハコとスキマの都市景観を作り出すことは、土地の権利が複雑な既成市街地が広がる都心部では容易ではありません。しかし2000年代以降、都心部でも工場、倉庫、貨物・交通施設の跡地などを利用する形で大規模開発が進みました。　例えば天王洲アイル（品川区）の開発がすでにありましたが、その後、汐留シオサイト（港区）、品川シーサイドが開業しています。　最近では冒頭の高輪ゲートウェイ駅周辺の再開発です。また、港区の湾岸地域の反対側では六本木ヒルズ（港区六本木）、東京ミッドタウン、赤坂サカス（ともに同区赤坂）、虎ノ門ヒルズ（同区虎ノ門）などの大規模開発が別の形で進んできました。品川シーサイド（画像：(C)Google）　銀座などの都心の市街地は、街路が広がり、そこに店舗が連なる、いわば「街路と路面店の街」として存在しています。百貨店やオフィスビルも多くありますが、それらを縫うようにして広がる街路や路面店が街の魅力を形作ってきました。　一方、お台場に行くとどうでしょうか。大型商業施設のなかで快適に過ごしつつ、外に出ると抜けの良い空間が広がっています。ただし、路面店や路地は多くありません。　東京の湾岸地域の左岸で現在、拡大しているのはこうしたハコとスキマの都市なのです。街路と路面店の街からハコとスキマの都市へと変容していくこと、そして臨海副都心のような都市が、都心部に広がること――これを「お台場化」する都市と呼ぶなら、皆さんはどのように感じるでしょうか。未来の東京の行方　都心部は密度がある、歴史的な蓄積も厚い、だからお台場のような埋め立て地と同じように語るのはナンセンス――そのように考える人も多いと思います。　また、上記のような大型開発が増えれば増えるほど、路地や横丁の魅力も再発見され、息の長い歴史を新たな形で紡いでいくことになるでしょう。東京の湾岸エリア（画像：写真AC）　とはいえ、江戸時代には銀座近くまで海岸線があり、その周囲の多くはもともと埋め立て地でした。また、湾岸地域や都心部の再開発は、都心回帰や再都市化と呼ばれる人口移動や居住形態の大きな変化のひとつです。工場・倉庫の跡地が利用される例が多いように、第2次産業から第3次産業への構造転換の帰結でもあるのです。　そう考えると、ハコとスキマの都市は、今後、どこまで都心部へと食い込んでいくのでしょうか。20世紀後半からの大きな変化のなかで見たとき、このような都市もひとつの歴史を作っている途中なのかもしれません。
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台場駅

東京
都会人が「住みたい街ランキング」を必要以上に気にする理由

人気コンテンツとなる「街」　インターネット上で、「住みたい街ランキング」やそれに類する情報を定期的に見かけるようになってずいぶんたちました。「住みたい街」として長年人気の吉祥寺エリア（画像：写真AC）「私の住んでいる街はランキングに入っているかな？」「これから住もうと思っているあの街は何位だろう？」　もちろん、自分が住む街が入っていればうれしいことでしょう。逆に、「なぜあんな街がいつも上位に入っているのか？」「なぜ私が住む街は入っていないのか？」と疑問や不満をもつ人もいるはずです。　最近では『吉祥寺だけが住みたい街ですか？』（講談社）という漫画がドラマ化され、街というテーマやそのランキングが注目されています。なぜ街の序列は「定番コンテンツ」となったのか　しかし、なぜランキングという形で街に「序列」をつけるのでしょうか。「住めば都」とはよくいったもので、大東建託（港区港南）の「住みたいまちランキング 2019」の第1位は「今住んでいる街」（31.6%）、第2位は「希望駅なし」（11.2%）と、両者を併せて半数近くを占める結果となっています。　ランキングについてさまざまな専門家がコメントしており興味深いのですが、そもそも、このような街の序列はなぜ「定番コンテンツ」となったのでしょうか。ランキングのイメージ（画像：写真AC）　気づいている人も多いと思いますが、このようなランキングの大半は不動産関連企業が調査・発表しています。　2004（平成16）年以降、長谷工アーベスト（港区芝）が発表したランキング前後から徐々に増え、リクルート住まいカンパニー（港区芝浦）の「SUUMO住みたい街ランキング」もよく参考にされています。その背景には不動産情報のウェブ化や、インターネット調査でランキングを作りやすくなったことがあります。　各社のランキングの名称はさまざまで、対象地域の範囲、調査、集計、発表方法も多岐にわたりますが、今回は仮に「住みたい街ランキング」と総称します。ランキング化という「イメージ価値」ランキング化という「イメージ価値」　専門家やその地域に実際に住む人たちによる「住みやすい街ランキング」は近年増えてきたものの、依然として客観的な指標による序列というより、主観的な「イメージ」の集計と言えます。いわば、なんとなく――な人気投票といったところでしょうか。　なぜそのようなイメージになったのかという解釈も興味深いですが、あくまでランキングは、不動産取引を活性化させ、街が「イメージされる価値」を上げる手段のひとつと考えたほうが賢明です。不動産取引のイメージ（画像：写真AC）　これまでマイナーだった地域がランクインすれば、知名度は当然上がります。売りたい物件の地域がランキングに載るよう、意図的に操作されているとは思いたくありませんが、ランキングは不動産開発やマーケティングデータとして使われているといって過言ではありません。居住地の選択範囲が広がる現代　不動産関連企業がそうした価値を利用するようになった背景には、居住地の選択肢が広がったことが関係しています。　中川寛子氏の『東京格差』（ちくま新書）や橋本健二氏の『階級都市』（ちくま新書）で論じられているように、現代になるまで人びとは居住地をさほど自由に選べたわけではありません。『東京格差』（中川寛子。2018年）と『階級都市』（橋本健二。2011年）（画像：筑摩書房）　江戸時代であれば、武家地、町人地、寺社地、農村など身分格式ごとの住み分けがあり、近代以降は山の手と下町といった社会階層と結びついていました。　高度経済成長期に大都市へ大量の人口が流入し、スプロール現象（都市が急速に発展し，周辺へ無秩序に市街地が広がる現象）が生じると、人びとの住む場所は郊外、特に東京では西側へ押し出されるようになります。　階級・階層による住み分けや、スプロール現象によるやむにやまれぬ郊外居住にみられるように、居住地はそれほど自由に選べなかったのです。　しかし現代になると人口増大が一段落し、都心回帰（再都市化）や東京の東側の開発が進みます。　都心や下町にタワーマンションが開発されて住み分けは曖昧になり、また少子化・未婚化で長距離通勤が前提の郊外居住以外の選択肢が見えてくると、居住地の選択範囲は相対的に広がります。　そのような選択肢が広がれば、居住地の判断材料を求めて、「街のイメージ」を反映したランキングへの需要が出てくるのは当然の流れと言ってよいでしょう。ランキング自体がコンテンツ化ランキング自体がコンテンツ化　そもそも、「住みたい街ランキング」を当てにして居住地を決める人はどれほどいるのでしょうか。　居住地の選択範囲が広がったとはいえ、自由きままに選べるわけではありません。結局のところ、収入や地価、アクセス、利便性で決まることが多く、階層ごとの住み分けも継続されています。「住みたい街」として長年人気の恵比寿エリア（画像：写真AC）　前述のように、現実は「今住んでいる街」が圧倒的な1位であり、他の街のランキングは「へぇ～」という程度のトリビアと言えます。つまり「住みたい街ランキング」は不動産情報というよりも、ランキング自体がコンテンツ化しているのです。　では、そのように「街を見比べる」という視線はどのように表れてきたのでしょうか。街のブランディングに慣れてきた現代人　例えば1970～80年代の都市情報誌『シティロード』や『ぴあ』を草分けとして、1990年代以降、『散歩の達人』や『TOKYOウォーカー』などが流行。そうした雑誌メディアを片手に「街歩き」をすることが、ひとつの娯楽となりました。　さらに1990年代後半、『出没！アド街ック天国』（テレビ東京系）が街紹介番組として人気を博したことを契機に、2000年代後半以降、『ブラタモリ』や『モヤモヤさまぁ～ず』を始めとする散歩番組が多く放送されています。　これらのテレビ番組によって、もはや街歩きをしなくても「街を見比べる」という楽しみが定着しています。 1995年4月から放送されている『出没！アド街ック天国』のウェブサイト（画像：テレビ東京）　特に『出没！アド街ック天国』は象徴的です。司会者は「あなたの街の宣伝（本）部長」を名乗ることによって、街のプロモーションの旗振り役を自認しています。　もちろん、これらのテレビ番組は街の魅力を発掘することが目的ですから、街に序列をつける「浅ましさ」とはかけ離れています。一方、マスメディアを通して、街それぞれを見比べ、プロモーション・ブランディングするという視線に私たちが慣れてきたことにも気づかされます。ランキングが無くならないワケランキングが無くならないワケ　インターネットによって「情報過多」になった現代社会において、私たちは情報収集・整理に手間をかける代わりに、情報をフィルタリングしてくれるランキングに頼りがちです。　そもそも検索サイトを経由した情報は、特定のアルゴリズム（正解を引き出すための処理手順）を通して表示されるため、現代社会はあらゆる物事がランキング化されているとも言え、その点では「住みたい街ランキング」もインターネットの申し子と言えます。インターネット社会のイメージ（画像：写真AC）　大規模なランキングの調査・発表対象は、東京などの大都市圏が中心です。このようなランキングのまん延は、多くの人びとが「住みたい」と思わなければ成立しないという意味で、東京一極集中の現れとも言えそうです。　こうなると、「住みたい街ランキング」は多くの人にとってトリビアでしかないため、いっそのこと止めてしまえばいいのにーーと思います。　しかしこうしたランキングが無くならないのは、情報過多のメディア環境やグローバルな都市間競争・地域格差に対して、人びとが焦り、不安になっている表れではないのでしょうか。
ライフ
映画『ジョーカー』と渋谷ハロウィン騒動から見る、中途半端な「東京のこれから」

東京の都市暴動とハロウィンの相関性　不幸な生い立ちを持つ主人公が、いかにして悪のカリスマになっていくのか――アメコミ界でもっとも有名な悪役の誕生を描いた映画『ジョーカー』は、2019年最大のヒット洋画になりそうです。映画『ジョーカー』オフィシャルサイト（画像：(C)2019 Warner Bros.Ent.All Rights Reserved）「ゴッサム・シティ」という都市の街路や路地といったストリート、バスや電車などの公共交通がさまざまな事件の舞台となって、ストーリーは展開していきます。なお、「ゴッサム・シティ」はニューヨークがモデルで、かつロケ地のひとつとされています。　ストーリーのなかで、ピエロの仮面をつけた人びとがさまざまな交通手段を使って都心部に集まってくるシーンがあります。これはどこかで見たような光景ではないでしょうか？そう、渋谷駅前のスクランブル交差点で毎年行われるハロウィンの仮装です。　映画『ジョーカー』は、階級闘争（支配階級と被支配階級との闘争）と都市暴動の話でもあります。もちろん「アメリカで作られたフィクションでしょ」というシニカルな人もいるでしょう。　たしかに、ゴッサム・シティという架空の都市と東京の渋谷という実際の都市を並べるのは無理があります。ただ、東京やその近辺でそうした都市暴動がなかったわけではありません。　戦前であれば1905（明治38）年の日比谷焼き打ち事件、戦後であれば1973（昭和48）年の首都圏国電暴動が有名です。それらと比較すると、スクランブル交差点の群衆行動には政治的なメッセージが不在です。むしろ「ただの娯楽活動」といったほうがいいでしょう。仮装をした匿名的な群衆が騒乱をおこす――そんな共通性があったとしても、映画『ジョーカー』からみると、渋谷スクランブル交差点の群衆行動は、「ぬるい」とも「おだやか」ともいえそうです。「お行儀よくいるべき場所」での大騒ぎ「お行儀よくいるべき場所」での大騒ぎ　もちろん「あんな迷惑行為をそんな風にいうのはけしからん」と憤る人も多いでしょう。実際、地元の商店や自治体・警察は少なからぬ負担や被害、損失を毎年被っています。興味のない通行人にとってもかなりの迷惑です。　渋谷のハロウィンを報道するネット記事にも苦言、憤怒、冷笑のコメントがあふれています。そもそも、そのような大騒ぎをしたいのであれば、どこか広場・公園、会場などを借りてやればいいはずです。そうすれば白い目で見られることもないでしょう。過去に行われた渋谷駅前のハロウィンの様子（画像：123RF）　しかし、人が目的をもって集まるための場所ではなく、「人を効率的に流すため」のスクランブル交差点やその付近が目的地となっており、あえてそこで大騒ぎすることを楽しんでいるのが実情です。いつもお行儀よく通行すべき交通の場で大騒ぎすることのスリルに意味があるようなのです。　この大騒ぎが興味深く、また厄介なのは、きちんとした「イベント」とはいいがたい点です。とりわけ責任を持つ主催者がおらず、その開始や終了も曖昧なところに特徴があります。　ハロウィンの前後にだらだらとはじまり、だらだらと終ります。10月31日が平日の場合、その日に近い週末がメインになりやすいという傾向もあります。なかには「影の仕掛け人がいるはずだ」と主張する人もいますが、そうであれば、自治体や警察はそれらの主催者的な立場の人にアプローチして、コントロールすればいいはずです。　しかし、自治体や警察が毎年繰り返しているのは、誰ともしれぬ匿名的な人びとへの「呼びかけ」です。いわく「イベントはありません」「立ち止まらないでください」など。つまり、スクランブル交差点の群衆行動は、主催者も、参加者も、開始・終了も、会場の範囲も曖昧なまま、繰り返されているのです。　だからこそ、コスプレのイベントや舞台というより、なかば自然発生的な群衆行動としかいいようがありません。なんだかわらわら集まってきてしまうのですから、取り締まる側も大変です。『ジョーカー』で描かれたような、かつての都市暴動レベルまで至っていないのですから、むしろ「よくやっている」というべきかもしれません。交差点のスクランブル化は1970年代から交差点のスクランブル化は1970年代から　では全国にも、東京にも、渋谷にも多くあるにも関わらず、ほかならぬ渋谷駅前のスクランブル交差点がその現場になっているのはなぜなのでしょうか。また、いつごろから見られるようになったのでしょうか。　渋谷駅前の交差点がスクランブル方式になったのは1970年代ですが、社会的な注目が集まったのは2000年前後からです。とくにミレニアムカウントダウンや日韓サッカーワールドカップなどが、大きなきっかけになっています。つまりスクランブル交差点は、2000（平成12）年になるまで30年ほど存在していたのですが、今のような存在感はありませんでした。渋谷のスクランブル交差点の様子（画像：写真AC）　こうした変化には、渋谷の繁華街を北西に広げたパルコ文化の低迷、谷底にあるという渋谷駅の地形、渋谷駅へのアクセス改良と駅前再開発、大型ビジョンとお天気カメラの増加、英語圏の映画での注目や観光ガイドへの紹介など、1990年代後半から2000年代かけて起きてきたことが関係しています。　つまり、渋谷駅周辺が交通・通信インフラの結集点になったことで、大量の人が流れ、かつ、溜まってしまう場所になっていったのです。さらに2010年代前半から始まったハロウィンの流行には、インスタなどのSNSの普及も影響しています。こうした変化を通じて2000年代以降、渋谷駅前スクランブル交差点は群衆行動の現場となります。行き先を見失ったかのような東京行き先を見失ったかのような東京　格差社会における政治的な闘争でもなく、かといって正式に開催された娯楽イベントでもない、ただふつふつと湧いてくる、あるいはだらだらと漏れてくるように発生するスクランブル交差点の群衆行動――左派からは「政治の不在」、右派からは「日本の劣化」と批判されそうです。　ただ、そこに、不幸ともいいにくいが、明るい未来が見えているわけでもない日本の若者たちの「あいまいな不安やつながりの希求」を見るとすれば、そのようなエネルギーはどこへ向かうべきなのでしょうか。東京の行くべき道とは（画像：写真AC）　映画『ジョーカー』に出てくるピエロの仮装をした無数のジョーカーたちの激しさと対比すると、渋谷ハロウィンの空騒ぎは現代東京のそんな行き先を見失ったかのような中途半端な雰囲気を表しているようにも思えます。
ライフ
異性の友人という存在が消え、日本の恋愛文化は「恋人 or 他人」の二択になった

古今東西、恋愛話は鉄板です。日本女子大学人間社会学部准教授の田中大介さんがそんな恋愛と、東京・メディアの関係性について考察します。芸能スキャンダルの背景に、好奇と不安の心理あり　前回の記事（東京とマスメディアが作り上げてきた「恋愛文化」はいったいどこへ行く？令和の今こそ考える）に引き続き、都市とメディアの関係性について論考を深めていきます。今回は異性の友人の減少や、恋愛文化の行方についてです。現代の男女間の恋愛イメージ（画像：写真AC）　インターネットとスマートフォンは効率よく恋人に「なる」、いつでも恋愛を「する」ことができるツールです。その一方、情報を偽ることも容易。つまり、「盛る」と「偽る」の境界があいまいなのです。　また、このようなメディア環境は浮気や不倫を容易にすると同時に、その記録や複製をも容易にするため、情報は露見しやすくなります。そのようにして発覚した芸能人のスキャンダルは記憶に新しいところです。　スキャンダルが話題になるのは、現代のメディア環境がもたらすチャンスとリスク、言い換えれば、好奇と不安の心理が背景のひとつにあるように見えます。超プライベートであり、超パブリック　議論を整理しましょう。スマートフォンというパーソナルメディアには、私たちだけの関係＝個と個の親密空間に閉じこもるチャンスとリスクが、常時あります。つまり、いつでもどこでも親しい関係を維持できる一方、閉じた関係で拘束しあうこともできるといわけです。　それと同時に、インターネットという、みんなの関係＝匿名の公共空間に開かれるチャンスとリスクとも隣り合わせです。出会いの機会や範囲は拡大するものの、それが不特定多数の目にさらされることもあるということです。　インターネット・スマートフォンというメディア特有の「超プライベートであり、超パブリックでもある」という大きな振れ幅は、恋人というあいまいな関係や、恋愛というゆらぎのスリリングさを増幅します。「インターネットで趣味があう人と出会ったけど、本当はどんな人？」という好奇と不安です。「煮え切らない相手とのお出かけ写真をSNSにアップ」するスリルとリスク。もっと大胆に言えば、まるで「芸能人」のように、大勢の観客に自分たちの恋愛物語を披露する快感を重視する人もいるかもしれません。　もちろん、公開・流出の「イタさ」やリスクを重視して、SNSに載せない人も多いと思います。またリスクを高く見積もって、恋愛に及び腰になる人もいることでしょう。恋愛を温めるメディア／恋愛を冷ますメディア　とは言え、SNS上の「匂わせ」（関係のほのめかし）はそうしたスリルを楽しんでいるようにもみえますし、「私たち付き合ってます」的な発信も、「別れたらどうするんだろう？」というリスクを負うことでふたりの気持ちを高めるスパイスにもなっているようにみえます。　お互いの名前をタトゥーにするような感じでしょうか。逆に、ものすごく乗客の多い乗物のなかで、いちゃつかれる気分になる人もいるかもしれません。現代の男女間の恋愛イメージ（画像：写真AC）　現代のメディア環境は、恋愛文化を上記のように加熱する一方で、冷却することもありそうです。街に出かけなくても、家でコンテンツを楽しめますし、恋愛より楽にアクセスできるエンターテインメントも多くあります。　実際、異性の交際相手のいない未婚者の割合は2010年の男性約60％、女性約50％から、2015年には男性約70％、女性約60％へと上昇しています。「異性の友人」の減少と恋愛文化のゆくえ「異性の友人」の減少と恋愛文化のゆくえ　短期的には、この変化を「草食化」や「恋愛離れ」とみなすこともできます。しかし中長期的には、平成前期の恋愛文化が過熱気味だっただけと言えそうです。　たとえば、国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」の前身である1983（昭和58）年の「出産力調査」では、婚約者・恋人のいる未婚者の割合は、男性約22％で現在の約21％とあまり変わりません。しかし女性は約24％で、現在よりも6％ほど低い水準です。　お見合い結婚と恋愛結婚の割合が逆転したのは1970年頃で、1980年代は現在と比べると初婚年齢が低く、交際期間も短くなっています。つまり恋愛の比重が低く、それに費やす期間も短かったのです。現代の男女間の恋愛イメージ（画像：写真AC）　急激な変化としてより注目すべきは「異性の友人がいる割合」です。1983年の「出産力調査」では、18～34歳までの未婚者で、婚約者・恋人以外の「異性の友人がいる割合」は男性36.8%、女性41.8%でした。　しかしこれ以降、減少を続け、2015年の「出生動向基本調査」では男性5.9%、女性7.7%に激減しています。先述の「出産力調査」は、「異性の友人」というカテゴリーのなかで「婚約者、恋人、その他の友人」を区分しています。しかし、「出生動向基本調査」では、「異性との交際」というカテゴリーのなかに「婚約者、恋人、友人」という区分があります。便宜的なものでしょうが、前者は「友人のなかの恋人」という区分で、後者は「友人と恋人は別」という区分なのです。「異性の友人」という境界線　こうした割合の変化とカテゴリーの変化を、次のように解釈することもできます。　1980年代は、「異性の友人」という関係の振れ幅と選択肢のなかで恋人を絞っていくことができました。そこにはバブル期に「アッシー」や「メッシー」と呼ばれた人々もいます。このように恋人と友人のあいだに「あそび」の領域があることで、バブル景気もあいまって、恋愛文化とそれに刺激された都市的な消費が熱に浮かされたように活性化したと言えそうです。　しかし、2010年代になると「異性の友人」という関係の「余地」や「溜め」がなくなります。つまり、異性は「恋人か、さもなくば他人」というような二者択一の存在になっていったのです。　極端に考えれば、私服の男女が一緒にいるとすぐに「付き合ってるの？」と思われてしいまうということです。1990年代に景気が後退する一方、恋愛文化が肥大し、「友人」の定義や範囲が変わったためかもしれません。　女性が、かつて「一般職」に期待された「お嫁さん候補」ではなく、ライバルの「同僚」になったこともあるでしょう。地域社会の流動化や匿名化という原因を考えられます。いずれにせよ、恋愛は階段を徐々に上るというよりも、ハードルを一気に越えるゲームになったと考えられます。「平熱」に戻った恋愛文化の行く末は？「平熱」に戻った恋愛文化の行く末は？　筆者が専門とする社会学（田中大介。日本女子大学人間社会学部准教授）では、現代日本の女性は「上昇婚」を望む傾向があるといわれます。結婚は、女性の経済力や社会的地位を上げるライフイベントだとされます。現代の男女間の恋愛イメージ（画像：写真AC）　また現代の未婚化の原因は、女性の社会進出と男性の雇用不安、そして両者の理想と現実の乖離だともいわれます。恋愛を結婚の前段階にあるものと考えれば、現代の恋愛は競争が激しく、ハードルがずいぶんと上がっているのです。　では今後、恋愛文化はどのようになっていくのでしょうか。「恋人」に効率良く出会えそうなアプリを利用し、「友人」の幅を広げる都市的な場所に出かけることで、再び活性化するのでしょうか。　他にもさまざまな方策があると思いますが、こんな「割の合わないゲーム」から降りることもできます。過熱気味だった平成前期の恋愛から、「平熱」に戻っていった現代の恋愛文化の行く末はまだ見えていません。
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東京とマスメディアが作り上げてきた「恋愛文化」はいったいどこへ行く？令和の今こそ考える

古今東西、恋愛話は鉄板です。そんな恋愛と都市の関係性について、日本女子大学人間社会学部准教授の田中大介さんが考察します。恋愛というゆらぎのゲーム　一般的に恋愛は「する」ものであり、「語る」のは野暮とされています。しかし、愛とは？恋とは？恋愛と結婚は違う？友達と恋人の境界線は？などの「語り」を生み出しがちです。　筆者（田中大介。日本女子大学准教授）には、これらの理由を答える能力はありません。ただ、こういう考えがしぶといのは、恋愛の「定義」があいまい、もしくは共有されてないからではないでしょうか。東京の恋愛のイメージ（画像：写真AC）　人間はこれまで、恋愛のマッチングにさまざまな「手続き」や「装置」を介在させ、それを文化的・社会的な儀式や儀礼としてきました。古くは歌垣や懸想文（けそうぶみ。恋文）に始まり、かつてのお見合いもそうした伝統的な手続きのひとつでした。　そうした手続きを逸脱した人は、社会から「不潔」「不粋」「ケダモノ」などのレッテルを張られます。不法行為になることさえもあります。　また恋愛がややこしいのは、「理屈じゃない」「こういう愛もある」などといった、「ルールではないルール」が語られるからです。　いずれにしても恋愛は皆が納得できるような定義が難しく、「どういう関係が恋人なのか」もはっきりしていません。結婚なら「入籍した」、同級生なら「学籍がある」、社員なら「契約している」という制度的な裏付けとは異なるのです。　恋愛したからといって、どこかに届けを出すことはありません。恋人・恋人ではないという境界線もあいまいです。また、「友だち」や「友情」というカテゴリーも輪をかけてあいまいですから、恋愛には「告白」という儀式めいた手続きが重要なのです。　恋愛が興味深いのは相手にやきもきしたり、相手を試したりして気持ちが高まるところです。恋愛は双方の関係の「境界」を人為的につくったり、ずらしたりするゲームといえるでしょう。　では、具体的にどのようになったら恋人で、恋愛をしているといえるのでしょうか。そのことを公的に学べる学校や教科書はありません。ですから、どうやって出会い、どうやって関係を深めるかというマッチングの手続きを学び、気持ちを高め合うシナリオや舞台、装置が必要になるのです。消費文化をけん引したバブル世代消費文化をけん引したバブル世代　1980年代後半のバブル期には、東京やその近郊を舞台にした「トレンディドラマ」と呼ばれる恋愛物語が盛んに放送されました。都市情報誌やファッション誌はそのような物語をなぞるデートコースやマニュアルを特集し、都市は当時、恋愛の格好の舞台でした。バブル期のイメージ（画像：写真AC）　この時期に発刊された「Hanako」や1990年代に流行した「東京ウォーカー」は、東京や首都圏の最新スポットやイベント、旬の食べ物や流行のエンターテインメントを繰り返し紹介しています。　特に東京ウォーカーに使われていた写真は、その多くが若い男女のペアモデルで、デートの手引きとして紹介されていたことがわかります。たくさんの人が恋愛物語にあこがれ、親密さを深めるために都市情報誌を読み、街へ出かけ、お金を使う――。20世紀後半以降、恋愛を起爆剤とした消費文化が、マスメディアを介して都市を活性化させていたのです。　国立社会保障・人口問題研究所（千代田区内幸町）の「出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」を読むと、「異性の交際相手」のいない未婚者の割合で、バブル期に20歳前半を過ごした世代がもっとも低いことがわかります。つまりその世代は、30代にかけて活発に異性と交際し、都市的な消費文化をけん引していました。　なお、18～34歳の時期に婚約者と恋人のいる割合が男性で25％、女性で35％を超えていたのは、1992（平成4）年から2005（平成17）年までの間だけです。平成前期の日本社会は、かなりあけすけな「恋愛の時代」だったといえます。恋するメディアと都市恋するメディアと都市　21世紀に入ってから、どのように変化したのでしょうか。マスメディアが作る恋愛物語は今でも恋愛のシナリオを提供していますが、その一方でインターネット上には大量の恋愛マニュアルが散見されます。今やデートコースを調べるのも、インターネット情報を参考にする時代です。　では、恋人に「なる」ための舞台はどうでしょうか。20世紀後半はナンパが今よりもポピュラーで、都市の街路や消費・娯楽施設が出会いの舞台となっていました。また「ダイヤルQ2」や「テレクラ」という電話メディアも、アンダーグラウンドに使われていました。マッチングアプリ利用のイメージ（画像：写真AC）　それらと比較して、現在のインターネットやスマートフォンを利用した出会い系サービスは規模が大きく、また効率的に見えます。そのような出会いが、かつてのいかがわしさを残しつつも、もう少し出会いをカジュアルなものにしています。　利用しているアプリやSNS、またそこでの発言や活動、写真、マナー、タイミング、プロフィールなどが相手を惹きつけ、遠ざける自己呈示（ていじ）の要素になります。いつでもどこでもつながれる関係だからこそ、その距離感やタイミングには念入りなマナーが必要です。情報の選択や加工が容易にできるがゆえの印象操作にも、いろいろと気を遣います。　ひるがえって、「スマートフォン時代の都市」という舞台はどうでしょうか。いつでもどこでも記録・加工・発信できるスマートフォンは、日常のささいな出来事をイベント化する装置といえます。「盛る」装置といってもいいでしょう。　また、恋愛を盛り上げる非日常的なイベントやスポットも必要です。都市部にはSNS映えし、恋愛をさらに高揚させるイベントやスポットが多くあります。企業や自治体もそれをビジネス・チャンスととらえているのが現状です。2000年代以降に増えた「イルミネーション」などのイベントや、2010年代に活発化した「街コン」などはそのわかりやすい実例といえるでしょう。　次は、異性の友人の減少や恋愛文化のゆくえについて解説します。
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なぜ東京の「自転車乗り」は嫌われるのか？その理由を、歴史と制度から考える

公道を走れるが、免許は必要ない――。そんな自転車はよく考えてみると不思議な存在です。日本女子大学人間社会学部准教授の田中大介さんは、この「公と私」の関係性に、現在の自転車とそのユーザの置かれた状況があるといいます。いったいどういったことでしょうか。落ち着きのない東京の自転車　通勤通学や買い物、サイクリングなど、東京では多彩な自転車が街を走り、思い思いに使われ、楽しまれています。ロードバイクが車道を疾走する姿もよく見かけるようになりました。ママチャリとよばれた自転車も電動化し、坂道の多い東京をスイスイと走っています。都内の繁華街を駆け抜ける自転車（画像：写真AC）　近年では、各地で「自転車まちづくり」といわれる施策が進んでいます。鉄道や自動車と比べて、自転車は・維持費が安い・環境にやさしい・健康に良い・自由度が高い・混雑を回避できるなど、多くのメリットがあるといわれていることから、自動車や鉄道によって20世紀の都市が生み出してきた弊害を、自転車が解決できると期待されています。　2017年には「自転車活用推進法」が施行されました。東京でも、駅周辺の駐輪場が増え、シェアサイクルが拡大することで、放置自転車は大きく減少しています。また、自転車関連事故も2008（平成20）年の2万2651件から、半数以下になっています。　なお、デンマークのコンサルティング会社が2年に一度実施する「自転車にやさしい都市ランキング」によると、東京の順位は 2011年：4位 2013年：12位 2015年：圏外 2017年：9位 2019年：16位といった具合に、浮き沈みを繰り返しています。　実際、交通事故全体における自転車関連の事故の割合は、全国平均が2割に対して、東京は3割と多くなっています。事故数そのものは減っているのですが、割合は変わっていないのです。　東京の自転車の走行環境は、評価を上げたり、下げたりと毀誉褒貶の激しい存在です。なぜこのように「落ち着きがない」のでしょうか。自転車には大きすぎる東京の規模自転車には大きすぎる東京の規模　それはまず、東京がさまざまな意味で「大きすぎる」都市だからだと言えます。東京の自転車事故の件数は減少している（画像：写真AC）　定義や基準に依りますが、経済圏・通勤圏としての「東京圏」は神奈川、千葉、埼玉などの他県にわたり、人口規模もさまざまなランキングで世界1位です。その結果、東京は、世界でもっとも長距離・長時間の通勤がおこなわれている都市のひとつとなっているのです。　大量の人が長距離・長時間の移動を行ううえで、効率的な交通手段は鉄道です。一方、自転車は、近距離移動において最速の交通手段とされています（国土交通省道路局「自転車利用環境を取り巻く話題」）。　鉄道が東京都市圏の通勤手段として定着し、自転車利用は駅などへの「端末交通」や、「自宅‐私事」の割合が多くなっています。要するに、東京の自転車は、大量の人びとをさばく鉄道という公共交通に付随するかたちで、プライベートに利用され、自生的に成長してきたわけです。線路や道路の脇にどんどんと生い茂る雑草のように増えていったとでもいえるでしょうか。　2000年代以降、自転車通勤の促進が盛んに語られるようになりました。しかし、平均通勤時間が1時間といわれる東京で、自転車のみの通勤は、体力的にも、時間的にも人を選ぶと言わざるをえません。また、自転車で都心に通える距離に住むにはある程度の収入が必要でしょう。先ほど挙げた「自転車まちづくり」は実際、コンパクトシティ政策のひとつでもあるので、「メガシティ東京」とはいささか相性が悪そうです。自転車には狭すぎる東京の道路自転車には狭すぎる東京の道路　自転車は軽車両だから、車道の左側端を通るのが交通ルールである――1960（昭和35）年制定の道路交通法はこう定めていますが、安全上やむをえない場合は歩道を徐行して通行することが認められています。とくに東京では、大量の物流を担うトラックによって車道が狭くなるうえ、高速で走る大きな車体に恐怖を感じることもしばしばです。　やむをえず歩道を通るにしても、自転車が余裕をもって通れるスペースが確保されているわけではありません。車道を走ればケガをするリスクが高くなりますが、歩道を通れば歩行者にケガをさせるリスクが高まります。電動化してスピードを出しやすくなった自転車であればなおのことです。　その結果、自転車は、歩道と車道のあいだで「落ち着きなく揺れ動く」ことになります。歩道を通れば歩行者に嫌われ、車道を走れば自動車に嫌われる――なんとも気まずい限りです。　だとすれば、自転車がきちんと走ることができる自転車用の道路をしっかりと整備すればいいはずです。実際、この数年で自転車道や自転車専用道路が整備されてきました。ただし道路を拡幅することなく、ペイント標示のみで自動車が通行する場所を示す場所が多数を占めています。　このような標示は、無いよりあったほうがずっといいわけですが、全体のスペースが増えるわけではありません。ヨーロッパの自転車先進都市のように、自動車を中心市街地から排除できない以上、自転車に充てられる交通スペースは限られてしまうのです。また、建築物をセットバックして道路を拡幅するにしても、費用や権利の面でハードルが高くなります。「公と私」のあいだにある自転車「公と私」のあいだにある自転車　自転車はそもそも、自動車のように教習所に通って免許を取得する必要がありません。かといって、練習せずに乗れるわけでもありません。学校に通うほどではないが、自分なりの練習は必要です。　そのためルールやマナーの習得が、各家庭や個人に任される傾向が強くなるのです。このあたりの「中途半端さ」も自転車が「マナーが悪い！」と批判される原因となっているでしょう。マナーの悪さの指摘は「中途半端さ」にあり（画像：写真AC）　前述のように、東京の自転車は「自宅‐私事」として使われることが多く、かつその習得も「私的」におこなわれる傾向があります。しかし、自転車は「公道」を走る以上、当然、「公的なもの」でもあります。この「公と私」のあいだの落ち着きのなさも、自転車への風当たりを強めてしまう原因かもしれません。　2015年6月1日（月）に施行された改正道路交通法によって、悪質な違反を繰り返す運転者に「自転車運転者講習」が義務付けられました。また、学校での自転車講習も盛んに開催されています。このようにルールやマナーの周知・徹底が徐々に進んでいるとはいえ、自転車免許制にするにはかなりコストがかかることになるでしょう。　冒頭のランキングを公表している会社は、「東京は長いあいだサイクリストの都市だったが、それはインフラや国、自治体の計画が充実していたからではなく、とにかく多くの人が使っていたからだ」とまとめています。公共交通に張り付くかたちで、なんとなく大量の自転車が――道端の雑草のごとく力強く――増えていった様子をよく表しています。　2000年代以降、国や自治体の施策や先駆的なサイクリストの活動によって、東京は「自転車の都市」としての形を少しずつ整えつつあります。そして、東京の郊外化（スプロール現象）が一段落し、都心回帰が進んでいけば、長距離・長時間通勤が解消され、より「自転車にやさしい都市」になるでしょう。　その一方、東京の人口は増え続け、大都市への一極集中が進んでいます。だとすれば、東京の自転車が大多数の人にとって好ましく、落ち着いた存在になるのはもうすこし先になるかもしれません。
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野性味あふれた「平成ラーメン文化」は、ミシュランガイドに滅ぼされるのか？

空前のラーメンブームが起きた平成の時代。令和に入り、ラーメンを取り巻く環境はどのように変わっていくのでしょうか。日本女子大学人間社会学部の田中大介准教授が考察します。平成、ラーメンがワイルドだった時代　平成は、多様なご当地ラーメンが全国的に流行し、目新しいラーメンが次々と誕生した空前のラーメンブームでした。しかも、とんでもなくワイルドな。凄まじかった平成のラーメンブーム（画像：写真AC）　昭和の時点で、札幌ラーメンや喜多方ラーメン、博多ラーメンのブームが起こってはいました。しかし、それらに加えて和歌山豚骨醤油、富山ブラックなど各地のご当地ラーメンが次々と「発掘」、紹介されていったのは平成に入ってからです。　また、激辛ラーメン、背油たっぷりのラーメン、塩気の強いラーメン、濃度の高いラーメン、「にんにく入れますか？」が合言葉のラーメンなど、刺激的なラーメンも多く現れました。　これらのテイストのラーメンがチェーン展開し、真似されていくと、〇〇系といった分類・用語も増加・定着します。つけ麺や油そばがラーメンというジャンルのなかで成長したのも同じ時期です。このように次から次に現れ、増殖する――ときに過激ですらある――多種多様なラーメンが集まる東京は、もはや“ラーメン・ガラパゴス”とすらいえそうです。メディアが作るラーメン、ラーメンが作るメディアメディアが作るラーメン、ラーメンが作るメディア　平成のラーメンブームは、メディアを介して拡大した現象でもありました。東京は“ラーメン・ガラパゴス”（画像：写真AC）　上記の個性的なラーメンには昭和からあったものも多いのですが、ご当地以外でそれほど知られていたわけではありません。もちろん1980年代に雑誌・テレビを通じてブームになることはありましたし、上記の札幌、喜多方、博多などのラーメンの拡大を支えました。　ただし1990年代になるとラーメンに特化した番組、雑誌・書籍が現れ、2000年代になるとインターネットサイト経由で全国区の知名度を得るラーメンも増えていきます。とくに首都圏では各地域の個性的なラーメンが食べられるようにもなりました。　そうした各地のラーメンをひとつの場所で食べ歩ける空間として1994（平成6）年に開館したのが「新横浜ラーメン博物館」でした。ラーメン博物館の開館は、ラーメンが一大ジャンルとなったこと告げる大きなきっかけだったともいえるでしょう。これ以降、類似の施設が各地に現れます。　1990年代以降、ラーメンブームを牽引した代表的なメディアの例を挙げるのであれば、テレビ東京系列で放映された「TVチャンピオン」のラーメン王選手権、講談社発行のムック本「TRY大賞」、「超らーめんナビ」や「ラーメンデータベース」などのインターネット検索サイトです。　ただし、ブームはこれらのメディアや作り手が一方的に仕掛けたものではありません。多くの場合、ラーメンが大好きな消費者（だった人）たちがそれぞれの媒体で活躍しているからです。　例えばテレビで有名になったラーメン評論家も、もとは市井（しせい）のラーメンマニアでした。毎年のように出版されている各地のラーメンガイドも、そうやって有名になっていった評論家たちに監修されています。とりわけ、ラーメンサイトの充実した情報を支えているのは多くの匿名のラーメン好きたちです。　つまり、平成のラーメンブームは、一般のラーメン好きがラーメン業界を内側から発達させていったムーブメントだったのです。そして、それを増幅してきたメディアも、もとは一般のラーメン好きたちとその熱気を下から吸い上げることで成立していました。　さらに誰もが発信できるネット時代は、みんながライトなラーメン評論家っぽくふるまえてしまうともいえるでしょう(と言っている私も例外ではありません)。　そうした人びとの耳目を集め、わざわざ遠くから食べに来たり、通ったりする――「中毒」になるとすら言われる――ラーメンを職人たちが作ろうと努力するなかで、ワイルドなラーメン時代が現れたのです。ミシュランガイドがやってきた！ミシュランガイドがやってきた！　このようにドメスティックな環境でワイルドに成長してきたガラパゴスなニッポンのラーメンでしたが、2014年、東京版の「ミシュランガイド」で一つ星を獲得するラーメン店が現れます。ラーメン評論家っぽくふるまう多くの人たち（画像：写真AC）「ビブグルマン」（星評価から外れるが安くてお薦めできる店舗に与えられる印）が東京版で導入されると、さらに多くのラーメン店が掲載されるようになりました。　2016年には「ラーメン」カテゴリが設定され、2019年の時点で3店舗が一つ星を獲得し、ビブグルマンには21店舗が掲載されています。　ただし、ミシュランガイドはもともとラーメン業界の外側にあったものです。しかも高級なレストランを中心に紹介する外国の手引きですから、ラーメン業界の外というのか、はるか上空にあったといえそうです。　ミシュランガイドの掲載店は、客単価が1万円以上するものが少なくありません。単価が5000円以下の店舗は、特別な印が付けられたり、ビブグルマンの方に掲載されたりすることになります。　その意味で、単価が1000円以下のラーメンがミシュランガイドで「星」を獲得したことは、とても画期的なことだったのです。そもそもこうしたガイドに入るようなジャンルの食べ物ではなかったのですから。「ついに日本のラーメンもグローバルな評価を得るようになった！」と喜ぶべきことかもしれません。ミシュランガイドによる女性マーケットの開拓　また、ミシュランガイドへの掲載は、ラーメン業界に良い効果をもたらしそうです。平成時代のラーメンブームを支えたのは、主に男性でした。　しかし、ミシュランガイドに初めてラーメンが掲載された翌年の2015年、女性に向けた「ラーメン女子博」が初めて開催されます。　すでに「ラーメン女子」への注目が集まっており、女性でも入りやすいおしゃれな店も増え、体型維持に気を使ったラーメンの開発も進んでいました。その流れを受けて「女子が罪悪感なく食べられるヘルシーなラーメンを提供する店舗」を集めることではじまったのが「ラーメン女子博」です。　格調高いミシュランガイドにラーメン店が掲載されることになれば、女性のマーケットもさらに開拓されることに違いありません。そうすれば、より上質で洗練されたラーメン店やメニューも増えるでしょう。2010年代後半のラーメン業界には国家や性差を越えた新たな動きが現れ、令和という時代を迎えています。　一方で、ミシュランガイドに掲載されているラーメンをみていると、ラインナップに特徴があることにも気づきます。それぞれの店舗がすばらしいラーメン店であることは言うまでもないのですが、掲載されている店舗やラーメンには上品なタイプのものが多いな、と。　この点については、ラーメンライターの井出隊長氏による「ラーメン店も回る『ミシュラン調査員』の真実その評価基準や調査方法を知っていますか」（「東洋経済オンライン」2017年12月17日）という記事でも指摘されています。　同記事では、ラーメンを掲載することで、ミシュランガイドが身近なものになり、認知度が上がったとされています。ミシュラン側から見れば、たしかにそうかもしれません。逆にラーメン側からみると、ミシュランガイドに載っているだけで、その店舗やメニューがなにやら格調高くみえるような気がします。ミシュランガイドは、ラーメンの野蛮時代を終わらせるか？ミシュランガイドは、ラーメンの野蛮時代を終わらせるか？　ワイルドな平成ラーメンには、独特のルールや雰囲気があるため、なかなか入りにくい店舗もありました。床が油でぬるぬるする店、強面で個性的な店主、ぼろぼろの暖簾、説明のない独特の注文の仕方など……。一見さんや女性にはきわめて入りにくい店ですが、「汚い店ほど美味しい」という神話がまことしやかに語られることすらありました。「汚い店ほど美味しい」という神話（画像：写真AC）　また、過激な味のラーメンの美味しさは、食べすぎると体調を壊すという不安と表裏一体であり、そんな背徳的な快楽もまたラーメン特有のものかもしれません。　味、店、人すべてがかくも過激に成長してきた平成ラーメン――。しかし、管見の限り、ミシュランガイドにはそんなワイルドすぎるラーメン店は掲載されていないようです。少し寂しい気もしますが、それもそうでしょう。　ミシュランガイドの品格を維持しなくてはなりませんし、一般の消費者・観光客に向けて作られているのですから。ラーメン二郎がミシュランガイドに掲載され、それを見て外国人観光客が食べに来るとしたら、おそらくその人も、他のお客さんも、もしかするとお店の人も少し当惑するのではないでしょうか。　逆に、現在、ミシュランに掲載されているラーメン店は英語のメニューや案内も用意され、小綺麗な装いになっている店舗も多く、独特のルールや雰囲気による入りにくさはあまりありません。　ミシュランガイドの掲載・評価の基準や方法についてはさまざまなことが語られていますが、少なくともミシュランの調査員がラーメン好きに偏り、ラーメン好きだけに向けて掲載・評価されることはなさそうです。　ですから、それ以外の観光客や一般客にも訪れやすく、その他の外食ジャンルと並んでも違和感のないラインナップに、結果としてなってしまうことは無理もないことです。つまり、これまで「ドメスティックに」「自生的に」成長してきたラーメン業界が、グローバルかつ、業界外部の基準で選別されているわけです。　だとすれば、個性的すぎるメニューを次々に生んだ“ラーメン・ガラパゴス”は、グローバル化のなか、良くも悪くも洗練されていき、その一部は淘汰されていくのでしょうか……と、すぐにこんな答えが返ってきそうです。　つまり、「ミシュランガイド掲載店はラーメン業界のごく一部である。業界内部の基準と外部の基準、野蛮なラーメンと洗練された（文明的な？）ラーメンの棲み分けがあるだけだ。むしろ両者のあいだにはさらなるシナジーが期待できる」と。私も穏当な意見だと思います。　ただし、気になる点もあります。　平成のラーメンブームを支えてきた男性たちも高齢化しています。そうすれば背徳感のある快楽がもたらすリスクもより高くなるでしょう。　通い詰めることが難しくなれば、中年男性がラーメンを食べる回数が減りますし、さらに少子化が進むことでマーケットも縮小します。少子高齢化のなか、女性と海外の消費者を拡大することは――他の業界と同様――ラーメン業界としての重要なミッションなのです。　だとすれば、ひと癖もふた癖あるラーメンを生み出してきたあのワイルドな熱気はどうなるのか。とはいえ、それもまた杞憂（きゆう）かもしれません。　そうした新たなトレンドが、これまで思ってもみなかった――過激なだけではない――個性的なラーメンを令和に生み出すかもしれないのですから。
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