リモートワークの記事一覧

“住みたい街”にコロナで異変！　2022年、突如ランクインしてきた「多摩境」って？

　毎年、さまざまなサイトで発表される“住みたい街”ランキングですが、近年のコロナ禍で“常連”の顔ぶれにも変化があるようです。今回は、その中でも、前年は圏外だったにもかかわらず、今年、トップ3にランクインした「多摩境」をご紹介します。圏外から突如、人気急上昇…多摩境って知ってた？　2021年12月、住宅ローン専門金融機関「ARUHI」が1都3県を対象にした「本当に住みやすい街大賞2022」を発表しました。 　毎年、発表が行われているこのランキング。2022年版では、昨年3位だった辻堂（神奈川県藤沢市）が栄えある第1位を獲得。第2位は、昨年1位から順位を下げてしまった川口（埼玉県川口市）。ということは、第3位は、昨年2位だった大泉学園（東京都練馬区）…とはいきません。ここでランクインしたのが、昨年は10位以内にすら入っていなかった、多摩境（東京都町田市）です。 「本当に住みやすい街大賞2022」トップ10（https://www.aruhi-corp.co.jp/cp/town_ranking/kanto/）　多摩境があるのは、東京と神奈川の境、町田市。多摩境駅は、京王電鉄相模原線の駅の名称です。 「本当に住みやすい街大賞」のARUHIでは、多摩境を「商業施設と緑豊かなエリアが調和、リニア新駅で更なる発展が期待される郊外型ニュータウン」と評しており（「本当に住みやすい街大賞2022」サイト）、実際、多摩境駅の周辺には大きなマンションが建ち並んでいます。 　多摩境が突如、人気になった理由は何でしょうか。そこには、コロナ禍ならではの事情があるようです。 東京23区の人口、初の転出超過　総務省の発表によると、2021年、東京都全体での「転入超過」は5433人で過去最少を更新。東京23区は初めて、転出が転入を上回り、1万4828人の「転出超過」となりました。23区では、コロナ禍前は5万人程度の転入超過で推移してきたため、人の流れが大きく変わっていることが分かります。 　1年間で1万人もの人が23区外に“出ていった”背景には、まず第一に、新型コロナの影響で、IT企業を中心にリモートワークが進み、居住地の制限をなくす企業が増えていることが挙げられるでしょう。出社することなく、自宅にいながらにして仕事ができれば、通勤に便利な場所にこだわる必要がなくなり、都市部よりも自然豊かで、物価も安い傾向のある郊外を選ぶ人が増えるのは必然と言えます。 　とはいえ、リモートワークは、労働者の全員に許されているわけではありません。エッセンシャルワーカーなどにとっては縁遠い話です。東京23区から人々が“脱出”した理由は、リモートワークの普及だけでなく、単純に「コロナで収入が減り、都心の高い家賃に耐えられなくなった」という側面もあると言えます。 　実際、不動産経済研究所が発表した「新築分譲マンション市場動向 2021年のまとめ」によると、23区の平均価格は前年比7.5％アップと、かなり高騰しているのが分かります。郊外への引っ越しを検討するには十分な理由になり得るでしょう。 高い家賃を払ってまで、都心で働き続けるメリットがコロナにより薄れた（画像：写真AC）　いずれにしても、住みたい街、人気の街が変化し、実際、東京23区から1万人もの人が転出した背景には、コロナの影響が色濃く出ていることは間違いないと言えます。 そんな中で、なぜ今、「多摩境」なのかそんな中で、なぜ今、「多摩境」なのか　郊外で人気のある街として、突如浮上してきた多摩境には、一体、どんな魅力があるのでしょうか。 　まず、都心ではなかなか味わえないのが、豊かな自然です。駅の北側一帯広がる「都立小山内裏公園」は、バーベキューができる広場も備える大型公園。また、近くには「町田市立三ツ目山公園」もあり、こちらも十分な広さがあって、休日のお出かけにはぴったりです。足を延ばせば、丹沢、奥多摩方面、相模湖に出かけることもでき、ファミリー層にとっては子育てしやすい環境が整っています。 小山内裏公園にはバーベキュー広場やドッグランもあり、ピクニックも楽しめる（画像：PIXTA）　駅周辺は、東京ドーム約38個分の広さで実施された土地区画整理事業により、マンションや商業施設などが整備されたエリアが広がります。 　都心に比べ、戸建て、マンションともに価格が安いため、広々とした家を持つのに最適。近くには「コストコ」や「MrMax」、ホームセンター「カインズ」などの大型商業施設があり、隣駅の南大沢には「三井アウトレットパーク」もあるため、普段の買い物にも不自由しません。 　気になる都心からの距離については、京王線で新宿まで1本、約40分。さらに、始発から2番目の駅のため座っていけることも多いといい、アクセスの良さも見逃せないポイントです。 リニアも開業予定で、さらなる発展が期待できる街　さらに、多摩境の人気を後押ししているのが、将来的な発展への期待値の高さです。 　隣駅である橋本（神奈川県相模原市）は2027年、リニア中央新幹線の新駅ができる予定で大きな話題になっています。リニアの特徴は何といっても速度で、最高速度は約500キロ（通常の新幹線の最高速度は300キロほど）。なんと、橋本駅から品川駅まで、約10分ほどで行けるようになるそうです。 　さらに、リニアは2045年には名古屋を通って、新大阪駅まで延伸する予定で準備が進められており、実現すれば、品川駅〜新大阪駅間が1時間程度で行けるようになります。現状、2時間以上かかってしまうことを考えると劇的な変化です。 　つまり、リニアの新駅ができるということは、東京、名古屋、大阪という主要都市との距離が一気に近くなることを意味します。そのため、橋本をはじめ、多摩境を含む多摩・町田エリアは発展が大いに期待できる街と言えるのです。 東京から名古屋まで約40分、大阪まで約1時間で走る予定のリニア（画像：写真AC）「本当に住みやすい街」と言われるためには、コロナ禍という時代的な背景はもちろん、街そのものの魅力が不可欠。都心へのアクセスの良さはキープしながら、自然豊かで、日常生活にも不自由せず、お手頃価格で住むことができる多摩境は今まさに、注目の的です。一度、訪れてみてはいかがでしょうか。

人気ベーカリー「HOKUO」が今月、全店閉店へ！　そこには“出店場所”ゆえの苦悩があった

　新宿や池袋など、首都圏の駅ナカまたは駅近くに39店舗を構える人気の手作りパン専門店「HOKUO」が2022年2月をもって、全店閉店となります。いったい、なぜでしょうか。「HOKUO」は新宿や池袋でも人気のパン屋　小田急電鉄は2021年12月、完全子会社の北欧トーキョー（本社：神奈川県）が運営するパン販売店「HOKUO」全39店舗を、2022年2月末に閉店することを発表しました。 　HOKUOは本社のある神奈川県を中心に、東京、埼玉に展開しているベーカリー。都内では、新宿ミロード店（小田急線新宿駅新宿ミロード1階）や池袋西口店（池袋駅西口メトロポリタンホテル前）、エキュート立川店（JR立川駅東改札内）など、 人通りの多い立地の店舗が多いため、買ったことはなくとも、目にしたことがある人は多いのではないでしょうか。 手軽でおいしいことから朝食に人気のパン（画像：写真AC）　さくさくのメロンパンや創業当時からの定番商品であるハムロール、甘ずっぱいリンゴの風味がたまらないアップルパイなど、お店には常時、約100種類ものおいしそうなパンが並び、特に駅の利用客から好評を博しています。 　そんな人気のベーカリーがなぜ、全店閉店という事態になったのでしょうか。 “北海道のパン屋”が“駅の人気ベーカリー”に　そもそも、HOKUOを展開する北欧トーキョーは、札幌市のベーカリー「北欧」と小田急グループの合弁会社として創業した会社です。 北欧は、バブル真っただ中の1980年代から1990年ごろにかけて、北欧ブランドを冠したベーカリーを次々と出店。しかし、バブル崩壊で経営が悪化し、ついに経営破綻。事業を大幅に縮小せざるを得なくなってしまいました。 　その後は、北欧の遺志を受け継ぎ、北欧トーキョーが小田急グループの子会社として、HOKUOの店舗網を拡大。自社沿線の駅ナカに限らず、JR東日本や東京メトロの駅、またはそれらが運営する商業施設にも店舗を展開するなど、首都圏の“駅の人気ベーカリー”として親しまれるようになりました。 駅ナカの店舗や改札を出てすぐの店舗は通勤客をはじめ、駅の利用客に人気（画像：写真AC）　もともとは北海道発のベーカリーであることを知っている人は少ないのではないでしょうか。ちなみに、筆者の北海道出身の友人は「地元で人気だった北欧（HOKUO）を新宿で見つけた！」と大変感激しておりました。 “駅にある”ことがあだとなり…“駅にある”ことがあだとなり…　駅の人気ベーカリーとして一躍有名になったHOKUOにとって、2020年からのコロナ禍は完全に逆風となってしまいました。 　リモートワークが推奨されたことにより、通勤客が減少、さらに外出自粛によって、通常の利用客も減少。駅を訪れる人が急激に減ったため、コロナ前は年間40億円台後半で推移していた売上高が、2020年には約22億円と半減してしまいます。その後、やや回復しましたが、売り上げは結果的にコロナ前の6割程度にとどまっているといいます。 利用者が激減し、閑散とした駅の様子（画像：写真AC）　パン業界としてはもともと、コンビニなどの手軽で安価なパンの出現や昨今の高級食パンブームに代表されるような、他ベーカリーとの競争激化などがありました。そこにコロナが拍車をかけた形となり、HOKUOは売り上げが大きく落ち込んだことで、事業撤退に踏み切ることになったのです。 HOKUOの今後は　HOKUOの全39店舗閉店後は、そのうち10店舗が大手ベーカリー「DONQ」を運営するドンク（本社：神戸市）に譲渡されることが決まっています。ドンクは2022年3月下旬以降、引き継いだ店舗の営業を開始。小田急はドンクと業務提携し、今後、小田急沿線の商業施設などへの出店を進めていくとしています。 かつての人気ベーカリーの未来は…？（画像：写真AC）　海老名店（小田急線海老名駅西口改札前）や本厚木ミロード店（小田急線本厚木駅東口改札前）など、10店舗 がDONQとして“再生”されることになりますが、そのほかの29店舗については現在未定とのこと。 　いつかまた、東京のどこかで、懐かしのHOKUOに出会える日はやって来るのでしょうか。筆者の北海道出身の友人が、地元の懐かしい店と感動の再会を果たしたように。

近年話題の「二拠点生活」って本当に快適なの？ メリット・デメリットを冷静に考えてみた

近年メディアをにぎわす「二拠点生活」。そのメリットとデメリットについて、不動産ライターの逆瀬川勇造さんが解説します。なぜ二拠点生活はトレンドなのか「二拠点生活」が近年、メディアをにぎわせています。そんな二拠点生活の ・メリット／デメリット ・都内へ通勤可能なおすすめスポット について、知りたい人は多いでしょう。本記事ではそれらをご紹介します。ぜひとも参考にしてください。 ※　※　※ 　二拠点生活とはその名のとおり、ふたつの地域に生活の拠点を持ち、両方を行き来することです。これまでは、富裕層やリタイア世代が別荘地に住まいを構える――といった意味で使われていました。しかし現在では、現役世代で二拠点生活を満喫する人が増えつつあります。 　平日は都心部で仕事をしながら、土日は田舎でのんびり過ごしたり、自分の趣味に没頭したりと、その目的はさまざま。今や現代人にとって二拠点生活は、夢ではなくなりつつあるといっても過言ではありません。 二拠点生活のイメージ（画像：写真AC）　そんな二拠点生活ですが、なぜトレンドになっているのでしょうか？ 　その理由としては、働き方の多様化に合わせて柔軟なライフスタイルを選べるようになってきたことが挙げられます。 　近年は、 ・働き方改革 ・副業解禁 ・リモートワーク普及 などの動きから、より自分らしい働き方が可能になっています。 　これまでのような「仕事一筋」の生き方よりも、「自分らしい」生き方を求める人たちも増え、こうしたニーズに合う結果として、二拠点生活がトレンドになっているのです。 三つのメリットとは三つのメリットとは　さて、ここからは二拠点生活のメリットについてご紹介していきます。 ●メリット1：その土地ならではの生活を満喫できる 　訪れた土地の魅力は旅行でも感じられますが、実際に住んでみるとより多くの情報を得られます。例えば、自然豊かな土地で四季の移り変わりを感じたり、キャンプや釣りを楽しんだりと、都会では体験できないような生活が満喫できます。 ●メリット2：自然豊かな環境で子育てができる 　都心にはない自然と触れ合うことで、家族との思い出を作ったり、子どもたちの成長を感じられたりします。平日は仕事で家族との触れ合いが少なくても、二拠点生活を始めることで、週末はキャンプなどのアウトドアを楽しんだり、農業をしたりと、家族と過ごす時間を増やせます。子どもの成長にも大いに役立ちます。 ●メリット3：移住支援制度が活用できるケースがある 　例えば過疎化が進む農村や漁村などを支援する目的で、移住支援制度が充実している地域も多くあります。この制度が利用できれば、移住費用の援助や働く場所のあっせんなどが期待できます。長野県では、東京圏や愛知県、大阪府から移住した場合、移住支援金がもらえます。茨城県でも同様の制度が利用可能です。 長野県移住支援金対象求人情報サイト「信州で働こう！」のウェブサイト。移住支援金マッチングサイト（画像：長野県）　いずれの制度も一定の条件をクリアしなければなりませんが、こうした制度を活用すれば費用負担を抑えられるため、大きなメリットといえます。 ふたつのデメリットとはふたつのデメリットとは　次は、二拠点生活のデメリットです。 東京での生活イメージ（画像：写真AC）●デメリット1：費用が掛かる 　当然ながら、2軒分の家賃・水道光熱費を支払わなくてはなりません。さらには家電なども2軒分必要です。また実際に生活を始めた場合、二拠点間を移動するための交通費も必要です。賃貸ではなく、物件を購入した場合でも同様。移住支援制度が活用できた場合でも費用面の負担は大きくなるため、注意しましょう。 ●デメリット2：二拠点生活がしにくい職業がある 　リモートワークができる職種であれば、特に問題はありません。しかし、リモートワークに対応していない企業や休みが不規則な職種など、二拠点生活がしにくいケースも多くあります。二拠点生活を検討す際には、こうしたデメリットを理解したうえで検討するとよいでしょう。 三つのおすすめスポットとは　実際に二拠点生活を行う場合、いったいどのような場所がよいのでしょうか。ここでは、都内に1時間以内で通えるおすすめスポットを三つご紹介します。 湘南のイメージ（画像：写真AC）●湘南 　サーフィンの聖地として知られますが、東京都心部から1時間程度で行ける場所にあり、二拠点生活を行うのにおすすめの地域です。物件も独身世帯向けからファミリー向けの賃貸住宅までバラエティー豊富で、自分にあったライフスタイルを過ごせるでしょう。平日は都心で働いて、土日は思い切りサーフィンを楽しむなど「海辺の町」で過ごす二拠点生活を送りたい人にはおすすめです。 ●葉山 　海も山も楽しめる地域です。安くて広い物件も多く、低コストで二拠点生活が実現できます。都会の騒がしさのなかですり減ってしまった心を、海と山で癒やす――そんな生活に憧れる人にはおすすめです。 ●軽井沢 　都心から1時間程度で行けるだけでなく、自然豊かな別荘地としても人気です。そのネームバリューゆえに家賃相場は高いと思われがちですが、立派な豪邸でなければ低家賃の物件も多くあります。都会とは違う、ゆったりとした自然のなかで過ごせます。 ※　※　※ 　ここまで、二拠点生活のメリット・デメリット、おすすめの地域をご紹介してきました。 　前述のように、働き方改革や副業解禁、リモートワーク普及によって多様な働き方ができるようになり、二拠点生活のニーズは今後はさらに高まっていくことが予想されます。 　平日は都心で働きながら都会の暮らしを満喫し、土日は自然豊かな田舎でのんびりと過ごすといった夢のような生活も実現できます。そのためにも、二拠点生活について少し考えてみるのもよいでしょう。

在宅勤務の宿命？ 話題の「コロナ太り」で何割の人がぽっちゃり化したのか？

新型コロナの感染拡大で話題となっている「コロナ太り」。実際どのくらいの人が太ったのでしょうか。ホットペッパーグルメ外食総研・上席研究員の有木真理さんが解説します。コロナ太りの実態とは　ダイエットや健康は、今や誰にとっても注目のキーワードです。近年は「正月太り」「夏太り」などをテーマにしたテレビ番組や雑誌の特集をよく目にします。 　そんななか、多くのメディアで最近取り上げられているのが「コロナ太り」です。 　このコロナ太りの実態に迫ろうと、筆者（有木真理）が上席研究員を務めるホットペッパーグルメ外食総研では、2020年11月に調査を行いました。 　緊急事態宣言が発令された2020年4月以降、体形に変化があったか否かを質問したところ、男性の27.2%、女性の34.6%は変化があったと回答。そのうち、「太った」と答えたのは男性が19.1%、女性が24.5%。一方で「痩せた」と答えた男性は8.1%、女性は10.1%となりました。 　コロナ太りと言われるわりには、太った消費者と痩せた人の差があまり大きくなかったため、筆者は意外性を感じました。 コロナ禍で問われる自己管理能力　外出自粛とリモートワーク中心の仕事で、通勤やレジャーといった日常的な活動が制限されているため、消費カロリーは当然減り、体重は増えがちです。そのような人たちが圧倒的に多いと予測していましたが、結果はそうではありませんでした。 「コロナ太り」のイメージ（画像：写真AC）　日常的に運動習慣がある人たちは通勤時間が無くなったことで、時間を創出し、ランニングや筋トレなどの軽いワークアウトを日常的に取り入れたため、体重の減少につながったと考えられます。オンラインヨガやオンラインクロスフィットといったワークアウトもこの1年で大きなブームとなり、さまざまな関連アプリも登場しました。 　また、コロナ禍でビジネス上の会食も減ったこともあり、食生活をコントロールして体重減少につなげた人もいるでしょう。 　いずれにせよ、コロナ禍の生活変化が計30%前後の消費者に影響を及ぼしたことになります。このことからも、食生活がいかにライフスタイルと密着しているかが分かります。 人々の食生活はどのように変化したのか。人々の食生活はどのように変化したのか。　消費者の食生活ですが、具体的にどのように変化したのでしょうか。今回の調査では主要な30種の食品を挙げ、2020年4月以降の「食生活において増えたこと」を調べました。 　その結果、男性は ・1位：水分をとる頻度 ・2位：インスタント食品を食べること ・3位：野菜を食べること 　女性は、 ・1位：自炊の頻度 ・2位：水分をとる頻度 ・3位：菓子、スナック類を食べること となりました。 「水分」「野菜」「自炊」はいつの時代にも登場する健康キーワードですが、どちらかと言えば背徳的な「インスタント」「菓子、スナック類」といったキーワードもランキングされています。 スナックを食べるイメージ（画像：写真AC）　健康と背徳、この真逆のキーワードが上位に入ったことはとても興味深い結果と言えます。これは、健康に気を使いたいし、体重増加も気になるが、「おうち時間」が増え、いつでも食べ物に手が伸ばせる環境ゆえに、「つい食べてしまう」といった、ある意味人間らしい心理と行動の表れなのでしょうか。 今後一層求められる自己管理能力　中でも「太った」と答えた消費者の解答だけを切り出すと、食べる量が増えた食品の上位に「菓子」「揚げ物」「麺類」といった、一般的に太りやすいとされている食材が列挙していることも共有したいポイントです。 　食品メーカーや中食（総菜やコンビニ弁当などの調理済み食品）・外食の事業者が、自宅で楽しめる商品やテイクアウト商品などの開発を強化したことで、魅力的な「おうちごはん」が増えたことも要因とひとつとしてあげられます。 　体重が減ったと答えた人は、おうち時間が増えたことで栄養のバランスを考えた食事をとる機会が増えたことも要因と考えられます。 ランニングをするイメージ（画像：写真AC）　今後コロナ禍が落ち着いても、リモートワークなどを始めとする生活様式の一部は残るため、消費カロリーは低下したまま。そのなかでセルフコントロールの重要性を強く感じます。 「オンライン」「リアル」が融合する生活へ「オンライン」「リアル」が融合する生活へ　おうち時間が増える新しいライフスタイルでは、「低カロリー」かつ「健康的」だけど、口さみしさを紛らわせてくれる食べごたえのあるおやつや、小腹が減ったときに食べられるミニタイプの麺など、リモートワーク向けの魅力的な商品の誕生が期待されます。 　しかし外出の楽しみは何物にも代えられません。そのため、コロナ禍が落ち着いたら「オンライン」と「リアル」の2軸をうまくハイブリッドすれば、生活はより充実するでしょう。 コロナ後の外食イメージ（画像：写真AC）　自由に外出し、自由に人と接し、自由に外食や旅を楽しむ――そんな当たり前な生活が戻ってくることを願ってやみません。

もはやカラオケボックスは「歌」より「仕事」場所？ コロナ禍で加速する働き方・遊び方の大変革

東京 67%の企業がテレワークを導入　ウィズコロナの新しい生活様式で定着してきているもののひとつにリモートワーク（テレワーク）があります。 　東京都はテレワーク導入のための事業継続緊急対策助成金も出ました（申請受付は2020年7月31日に終了）・ 　東京商工会議所（千代田区丸の内）の調査によれば、2020年5～6月の時点で会員企業のうち67.3%の企業がテレワークを導入。3月に調査した26.0%と比較すると、大幅に増加したことがわかります。 　以前から「働き方改革」によって働き方の多様化が推奨されていましたが、コロナによって望む望まざるにかかわらずそれが急速に普及したと言えるでしょう。 「都心オフィス」という定番の終焉　リモートワークを前提に、本社機能の縮小を検討している企業も見られます。さらには、地方への本社機能の分散を検討する企業もあり、2020年9月1日（火）に人材派遣会社大手のパソナグループが本部機能業務を東京から兵庫県の淡路島の拠点に分散すると発表して注目されました。 　パソナの場合は以前から準備をしていたもので、本社機能の地方分散はどの企業にでもできることではないでしょうが、招致を推進したい地方自治体で環境整備が活発化することが予想されます。 　このようにコロナ収束後もある程度はリモートワークが持続されると考えられ、それによってさらにもたらされる社会構造の変化があります。ここでは余暇・レジャー・観光産業の視点でそれを見ていきたいと思います。 人々の郊外回帰で生まれる需要とは人々の郊外回帰で生まれる需要とは　リモートワーク社会になることは、それまで平日の日中は都心のオフィスに集中していた人口の一部が、郊外や地方、もしくは都心のオフィス以外の場所に分散することを意味します。 　そこには新たなマーケットが生まれると言えるでしょう。 　リモートワークは主に在宅勤務であり、さらにリモートワークを前提に都心から郊外へ住み替える人も出てきていることから、住宅地が多い郊外エリアで平日のマーケットが今よりも増えることが期待されます。 　物販店舗に関してはオンラインショッピングが浸透してきているため効果は限定的かもしれませんが、平日の余暇を過ごす業態ではニーズが高まると言えるでしょう。 リフレッシュ施設のニーズも高まり　フィットネスやマッサージなどのリラクセーションの利用者が増えるほか、家で過ごすことが多くなることから、趣味やクッキングのスクール、ちょっとぜいたくな食事ができるレストラン、趣味や嗜好（しこう）の合う仲間と集えるゲームカフェやスポーツバーなど、日常生活を豊かにする施設のニーズが高まると考えられます。 　また、運動不足を解消するフィットネスと同じ感覚で日常的なリフレッシュのニーズも高まります。 　リモートワークでは、仕事とプライベートの区別がつかなくなる、気が散って仕事に集中できない、コミュニケーション不足になる、ひとり暮らしの場合は強い孤独を感じる、といったストレスや不安感に襲われる人が増えており、精神的なリフレッシュやモチベーションのコントロールが必要になっています。 　そのため、メディテーション（瞑想〈めいそう〉）やヨガ、サウナといった精神的な安定が得られる施設のニーズが高まると考えられます。 カラオケやホテルが働ける場を整備カラオケやホテルが働ける場を整備　新しい分野のメディテーションは、すでに欧米ではメディテーションスタジオが展開し、アーティストやアスリート、著名人の利用が見られます。 　近年は国内でもメディテーションスタジオの開発が見られ、2018年6月22日（金）にはヨガスタジオを展開するヨギー（目黒区中目黒）が日本初の瞑想専用スタジオ「muon（ムオン）」（新宿区西新宿）をオープン。 　さらに2019年6月1日（土）にはアートやせん茶文化を融合させた没入体験型メディテーションスタジオ「Medicha（メディーチャ）」（港区青山）がオープンして話題となりました。 　今後はフィットネスやヨガ、サウナなどのプログラムの一環としても導入されることが期待されます。 　また、コロナ禍で顕著に進展しているのがレジャー・宿泊施設へのテレワーク対応ワーキングスペースの導入です。 　コロナ以前から働き方改革の推進もあってコワーキングスペースの開発が活発でしたが、現在はコロナによって通常営業できなくなったカラオケや飲食施設、ホテルなどに急速に導入が拡大しました。 室外に音が漏れにくいカラオケは、テレワーク中のウェブ会議の場などでも重宝されている（画像：写真AC）　ホテルでは割安な連泊プランやデイユースプランなどテレワーク応援プランが増え、ランチのテイクアウトやトレーニンググッズ、館内ショップの利用券などのサービスも見られます。 　東京都はテレワークができる宿泊施設を紹介するウェブサイト「HOTEL WORK TOKYO」を立ち上げ、利用の促進を図っています。 　リモートワークで利用することはその場所に長い時間滞在することになり、サービス次第ではさまざまな需要を生み出すことができます。コロナ収束後も集客の選択肢のひとつになっていくのではないでしょうか。 旅行先で仕事、休暇取得の後押しに旅行先で仕事、休暇取得の後押しに　一方、観光地やリゾート地では「ワーケーション」が言われています。 　ワーケーションとは「ワーク」と「バケーション」が合わさった造語で、観光地やリゾート地においてリモートワークで仕事をしながら休暇をとる働き方をいいます。 　欧米発祥のワークスタイルですが、コロナ禍でのリモートワークの普及や観光産業の低迷によってあらためて注目されるようになりました。 　現在は地域内のシェアオフィスやテレワーク対応の宿泊施設を紹介してワーケーションを推進する地方自治体も見られます。 旅行先で仕事するワーケーション。意外なメリットも（画像：写真AC）「リゾートに行ってまでも働きたくない」という声も聞こえてきそうですが、休憩時間に近くの自然を散策したり、アフター5に温泉や地元グルメでリフレッシュ、休日はそのまま観光やレジャーを楽しんだり、リゾート気分を満喫すると考えれば、なかなかまとまった休暇を取れない人にとっては効率的な働き方かもしれません。 　家族を連れて行けば、日中働いている間も他の家族は遊ぶことができます。 　様相はやや異なりますが、これに近い発想として2000年代に「ブリージャー」というスタイルが話題となりました。 　ブリージャーは「ビジネス」と「レジャー」が合わさった造語で、出張先で仕事を終わらせた後、現地でレジャーを楽しむことです。 「ワーケーション」や「ブリージャー」など造語が多いのですが、新しいワークスタイルを認識してもらいたい表れかもしれません。 進む「新しい働き方」の変革と今後進む「新しい働き方」の変革と今後　実際に、 「帰りの新幹線まで時間があるから地元グルメのお店に行きたい」 「宿泊するので翌日は周辺で観光したい」 という問い合わせが多く、当時は地域のビジネス拠点と観光産業が連携した市場開拓の促進が言われていました。 　ブリージャーの頃は社会通念として後ろめたく、会社には内緒でということもありましたが、現在は企業も社員のリフレッシュを考える時代になってきており、福利厚生の一環として考えるべきかもしれません。 　リモートワーク中の人はさまざまな新しいサービスを利用してみてはいかがでしょうか。

ベストな「雇用関係」ってなんだろう？ 多様化する働き方、転職エージェントと考える

隣の芝生を「体験できる」サービス　平成の31年間で、働き方は大きく変わりました。パラレルワークなど、1社に留まらない就業スタイルや、リモートワークなど、場所に依らない働き方が広がりを見せ、転職の敷居も低くなっています。 　でも、だからこそ、「自分はこの先もずっと、この会社にいて良いのだろうか」と感じたり、「他にも選択肢があるのではないだろうか」と悩んでしまう人もいるのではないでしょうか。 「TonashibaAgent（トナシバエージェント）」を運営する、ダイヤモンドメディアの代表取締役 武井さん（2019年4月17日、高橋亜矢子撮影）「隣の芝生は青い」という言葉がありますが、「隣の芝生（他の会社）を見てみたい」と考えた時、実際に足を踏み入れ、業務を「体験する」ことが出来るとしたら――。 　そんな思いを可能にするエージェントサービスがありました。ダイヤモンドメディア（港区南青山）が運営する、その名も「TonashibaAgent（トナシバエージェント）」。同サービスでは、例えば、今の会社を辞めずに、別の会社へ一定期間お試しで勤めてみたり、副業先を探したりできるほか、複数の会社に同時でお試し就職することも可能といいます。 　その根底にあるのは「個人と仕事と会社の新しい関係性を支援する」という考え方。企業と企業の垣根をなくし、働く人と組織の関係性を新しくしたいといいます。 　より具体的に話を聞こうと、取材したい旨を伝えたところ、「週に1度、定例ミーティングをしているのですが、その場にいらっしゃいませんか？」との回答が。 　定例ミーティングは「語らい」と呼ばれ、同社の入り口近くにある、直径2メートルほどの円卓を数人で囲いながら行われていました。特徴的なのは、雑談と「ゲスト」を歓迎していること。この日は、運営メンバー6人のほか、取り組みに興味を持って訪れたという、パラレルワーカーのゲストが2人。 　円卓の真ん中には、スナック菓子が数種類あり、それらが醸し出す和やかな空気感が、アイスブレイク（初対面の人同士が出会う時、その緊張をときほぐすための手法）の機能を果たしているかのようでした。 「Tonashiba」の原型は7年前、独自の経営方針のなかで誕生「Tonashiba」の原型は7年前、独自の経営方針のなかで誕生　ダイヤモンドメディアは、2007年に創業以来、既存の経営方法に依らない組織のあり方を実践している不動産テック企業です。実践の一例を見ると、「役職、肩書は廃止」「働く時間、場所、休みは自分で決める」「起業、副業を推奨」「社長、役員は選挙と話し合いで決める」など。給与も決める際も、評価ではなく、話し合いのもとで決定しているといいます。 取材した日に行われていた「語らい（定例ミーティング）」の様子（2019年4月17日、高橋亜矢子撮影）「Tonashiba（トナシバ）」の原型が生まれたのは、約7年前。給料を話し合う際に、「この人は、うちで働き続けるより、転職した方が給料が上がるのでは」という話が浮上し、「転職した方が給料が上がるであろう従業員たちの転職先を皆で探す」ことを始めたといいます。 　まず、お試しで業務を体験することを受け入れてくれる会社を探し、もし上手くいかなかった場合には、戻ってくるのもアリとしながら、送り出していたとのこと。そのうちに、他社から「うちの会社も、やってみたい」という問い合わせを受けるようになり、人材紹介の免許を取得することを決意。2018年1月、事業化するに至ったといいます。 「『仲間』の定義は雇用関係じゃない。『あなたはダイヤモンドメディアのメンバーですか？』と聞いた時に、手を挙げた人がメンバーです。フリーで働きながら、うちと業務委託している人が社員旅行に来たりします」と話すのは代表取締役の武井浩三さん。 　似たような感覚を持っている企業とお互いに融通を利かせあいながら、この思想をゆるく広げていけたら、と考えているそうです。 企業が個人の可能性を縛らない　とはいえども、そのほかの働き方を否定したいわけではなく、「選択肢があることが重要」と武井さんは話します。 「一箇所で集中して仕事をしたいと思う人もいれば、色々試してみたいという人もいるでしょう。タイミングによっても、状況は変わってくるものです。それは、人それぞれ異なるもの。ただ、企業が『雇用』で人を縛るのは、企業側の理屈です」（武井さん） 　そこに「Tonashiba」の立ち上げや運営に携わっている、松井健太郎さんが続けます。松井さんは、同社とは業務委託関係を結ぶ個人事業主です。 「本人の目指しているものと、会社の目指しているものが、入社当時には合っていたとしても、時間とともに合わなくなることもあります。それを、無理矢理に合わせるより、別の合う場所を見つける方が良いですし、それをお互いに言えた方が良いと考えています。その方が、辞めた後にも、お互いに気持ちが良いはず」（松井さん） 「辞めさせたいわけじゃないんですけどね。でも、無理やり働いても、生産性は上がらないですし、モチベーションが下がったまま仕事をすることは、クオリティーに影響します。でも、強制はできません。できないものはしない。そのかわり、本人が1番本人らしく働ける環境を作りたいと考えています」（武井さん） 転職活動をオープンなものにしたい転職活動をオープンなものにしたい「Tonashiba」では、転職活動自体をもっとオープンにできないだろうかとも、考えているといいます。たしかに、活動の際に「私用があるので早引きします」とどうにか会社を抜け、コインロッカーに入れておいたリクルートスーツに駅のトイレで着替え、面接に向かう……というように、コソコソせざるを得ない人も多いことでしょう。 ロッカーにリクルートスーツを隠していた人、いるのでは（画像：写真AC）　加えて、転職先が決定した後にも、「ちょっと待ってくれ」と引き止めにあったり、周囲の人たちが「引き継ぎどうしよう」とバタバタしたり。 「それって誰もハッピーじゃないですよね。そのプロセスの全部が、オープンでいいんじゃないかと思っています」（武井さん） 　ですが、前例のないことを寛容に受け入れる会社や、人材を外に出しても良いと考える会社は多くはないのが現状。 「（社員を）囲い込みたい会社は多いです。そこを説得するのは難しいので、まずは、トライアルという形で、週に1日とか2日で業務委託契約してみることをあっせんしています。『社外留学』のようなことを行ったり、複数社の新卒や入社1年目の社員を集め、会社の垣根を越えた『同期』をつくるなどの活動もしています」（武井さん） 体験してみて、何かを感じ取ることができれば　そんな「TonashibaAgent（トナシバエージェント）」は申し込みを行った場合、まずは1対1で面談。その人が何ができる人なのか、どんなことをしたいのか、じっくり話をしたうえで、マッチしそうな場所を探すといいます。「カジュアルに話をするところから始めましょう」とのこと。 　お試しで就業してみた結果、本格的に転職するのもよし、合わなくて戻るのも、「あー俺、まだまだだ」と思うのも、体験することでしか知り得ない気づきに触れることが、企業にとっても、個人にとっても本質的な価値になると考えているそうです。 　青く見える、隣の芝生を眺め続けるのではなく、自らの足で踏みしめ、至近距離で確かめる時代が到来しているのかもしれません。