コロナ禍の「オンライン授業」、実はメリットが多い? 都内大学の授業スタートを機に考える

2年目に入ったコロナ禍で、さらに進む大学授業のオンライン化。その現状と今後について、教育ジャーナリストの中山まち子さんが解説します。


早稲田は全授業の7割を対面で

 一方、郊外型キャンパスとして有名な中央大学(八王子市東中野)の法学部でも対面授業の動きが見られますが、事情が少々異なるようです。

 2月1日時点で、対面での授業機会を5割以上確保できるよう準備。また遠方に住んでいる学生に対しては、オンラインと対面授業での差が出ないよう配慮するとしています。

 しかし演習科目や語学といった授業では、対面授業での実施を前提としています。2020年度と比べてキャンパス内での授業が増えるため、2021年度は実家暮らしの学生も転居する必要があります。

 早稲田大学(新宿区戸塚町)も、全授業の7割を対面で行うことを目指しています。

新宿区戸塚町にある早稲田大学(画像:写真AC)

 看板学部である政治経済学部は「政治経済学部2021年度の授業実施方針について」内で、対面を前提にしている演習科目や語学科目は大学への登校を基本としており、オンライン受講等の配慮は行わないとしています。

 各大学とも、感染状況の悪化によっては対面授業からオンライン対応に切り替えるとしており、2021年度も新学期は流動的ななかでスタートします。

海外とのつながりを生かす東大と明治大

 オンラインの特性を生かし、海外とのつながりを維持したり、新たな取り組みを行ったりする大学も出てきています。

 3月19日付の日本経済新聞によると、東京大学(文京区本郷)はポストコロナ時代の新たな教育を構築すべく、海外にある大学の研究員を東京大学の教員に登用する「グローバル・フェロー制度」を発表しています。

文京区本郷にある東京大学(画像:写真AC)

 コロナ禍で、世界中の大学の交流も停滞。今回の制度はこうした状況を打破する狙いもありますが、日本にいながら第一線で活躍している海外の教員の授業を受けられるというメリットもあります。

対面とオンラインの組み合わせ構築


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