年々高まる「理数教育」の存在感 未来のノーベル賞候補を生むために日本は何をすべきか

子どもたちの算数・数学、理科への関心は近年高まりを見せています。一方、その価値には濃淡があるようです。理数教育を日本が今後強めていくには何が必要なのでしょうか。教育ジャーナリストの中山まち子さんが解説します。


自治体との連携強化が必須

 前述の「理数フロンティア校」の制度は現在形を変え、理科に特化した「理科教育支援推進事業」に継承。推進地域を選定し、各自治体が特色ある理科教育の推進を図っています。

 八王子市では2019年度、工学院大学(新宿区西新宿)や東京工科大学(八王子市片倉町)と連携して「中学生理科教室」を実施しました。

 また、2016年度からは「東京都小学生科学展」が日本科学未来館(江東区青海)で開催。都内の理科好き児童たちの研究結果が展示発表されています。

日本科学未来館(画像:写真AC)

 理数好きな子どもたちを増やしていくには、こうした自治体での地道な取り組みは必要不可欠です。机上の勉強だけでは優秀な人材育成につながりません。

 算数や理科の実用性を子どもたちに意識させることも、理数教育を充実させていく上で重要なカギとなります。

「すぐには結果が出ない」という理解も

 理数教育に限らず、すぐに結果は出る学問はありません。科学技術を担う人材育成は10~20年、もしくはそれ以上かかります。長い年月をかけながら実施していくことが必要です。

 繰り返しになりますが、理科に対して「好き」という気持ちを持っている子どもたちの割合は決して低くなく、世界的に見ても日本の数学と科学的リテラシーは水準が高く、理数教育を推進していくための意欲や学力も備わっています。

プログラミングを行う子どものイメージ(画像:写真AC)

 東京都のように自治体が独自の理数教育を継続して行っていけば、ノーベル賞を受賞できるような人材が育つことも決して夢ではないです。 


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