「街の喫茶店」の減少を、なぜ大手チェーンのせいにしてはいけないのか?

東京商工リサーチ調査結果によると、全国で2019年1~8月累計の「喫茶店」の倒産は年間最多を記録した2011年の70件に迫る勢いだといいます。その背景について、日沖コンサルティング事務所代表の日沖健さんが解説します。


地価高騰の影響? コンビニコーヒーの影響?

 東京では、地価高騰が続いています。私は名古屋出身で、今はよく関西に出張しますが、名古屋や神戸・京都には昔ながらの喫茶店がたくさんあり、盛況です。地方都市との比較で言うと、たしかに東京の地価高騰は喫茶店の経営には打撃でしょう。

街の喫茶店のイメージ(画像:写真AC)

 ただ、地価高騰の影響は、街の喫茶店だけでなく、大手チェーン店にも及びます。街の喫茶店は自宅を店舗にしていたり、昔ながらの家賃が安いビル・商業施設に入居していたりするケースが多いので、地価高騰はむしろ駅前に店舗を構える大手チェーン店にとって影響が大きいのではないでしょうか。

 また近年、飲食業界ではパート・アルバイトなど人件費の高騰が問題になっていますが、こちらも同様です。街の喫茶店は家族経営でパート・アルバイトを雇っていないケースが多いので、パート・アルバイトをたくさん雇う大手チェーン店に比べて相対的に有利に働きます。

 コンビニの100円コーヒーについても、価格帯が近く、テイクアウトを重要な収入源にしている大手チェーン店の方が、断然影響が大きいはずです。

変化に乗り遅れた街の喫茶店

 つまり近年の環境変化は、街の喫茶店よりもむしろ大手チェーン店に大打撃を与えているのです。街の喫茶店は、大手チェーンに比べて体力が劣るから衰退したのではなく、「経営のやり方がまずかった」ということでしょう。

街の喫茶店のイメージ(画像:写真AC)

 街の喫茶店の経営の何がいけないのでしょうか。失敗の原因は店によってそれぞれですが、共通しているのは市場の変化を見逃していることです。

 街の喫茶店の多くは店主が住む地域に立地し、狭い商圏で商売しています。商圏のニーズが変化したら、それに合わせてビジネスを変える必要があります。

 いま東京は、猛烈な勢いで姿を変えています。高齢化、単身世帯の増加、外国人の増加、働き方改革、駅前の再開発……。ところが、街の喫茶店の多くは、漫然と昔ながらのメニュー・サービスで営業しており、市場の変化に合わせて変化していません。

街の喫茶店が復活するには?


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